テレワーク、リモートワーク、在宅勤務の違いとは?働き方やメリットを知ろう

テレワークだけでなくやリモートワーク、在宅勤務などの制度を導入している企業もありますが、違いはあるのでしょうか?今回は、テレワークを活用した「より良い働き方」を推進する株式会社テレワークマネジメントの代表取締役・田澤由利さんに、それぞれの違いや働き方、メリット、さらに就活に役立つ視点までうかがいました。

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テレワーク、リモートワーク、在宅勤務はどんな働き方?違いは?

まずは、それぞれの言葉の違いや、実際にどんな働き方をするのかを紹介します。

テレワークは、リモートワークや在宅勤務を含む働き方のコンセプト

テレワークは、「tele=離れたところ」と「work=働く」を組み合わせた造語。「情報通信技術(ICT = Information and Communication Technology)を活用し、時間や場所を有効活用する柔軟な働き方」と、国が定義しています。

リモートワークは、カフェやコワーキングスペース、さらには地方など「離れた(リモート)」場所で「働く(ワーク)」という意味です。「距離」がメインで、「時間」の概念は含まれていません。

また在宅勤務は、「在宅」で、「勤務する」こと。働く場所が「自宅や実家」に限定され、「勤務」という用語から、会社に勤めている人の働き方を指すことが多いです。

テレワークは、リモートワークや在宅勤務も含む、国が目指す「働き方」のコンセプトです。とはいえ、同じような意味で使っているケースも多くあります。企業によって制度の呼び方が違っても、いずれも通勤などに使っていた時間の有効活用や効率化によって、働く人はプライベートを充実でき、企業も生産性を上げることができる、双方にとってプラスになる働き方と言えるでしょう。

※ここからは、リモートワークや在宅勤務も含め、「テレワーク」に統一して解説します。

テレワークでの働き方は?

業務には、パソコン(PC)やタブレット端末、スマートフォンなどの電話を使います。それぞれが働く場所は、家やサテライトオフィス、コワーキングスペースなど、さまざまです。各自の移動時間をなくし、離れた場所でも一緒に働くことができるように、メールやチャットアプリ、オンライン会議システムなどを利用し、コミュニケーションを取るスタイルです。

テレワークのメリットとは?

ここでは、テレワークにおけるメリットと、起こりうる問題点の双方について紹介します。

メリット1. 時間を有効活用できる

通勤時間が不要のため、より柔軟な働き方ができるようになります。仕事をするときには集中して取り組み、それ以外の時間は自分のために使えるので、友人や家族と過ごしたり、趣味を楽しんだり、人生をより充実させることができます。また、睡眠時間をしっかり取れるので、健康的な生活を送ることもできるでしょう。

コミュニケーションを取りにくい可能性も

基本的に仕事とは、1人ですべてを完結できるものではありません。チームのメンバーをはじめとするさまざまな人とのコミュニケーションが必要です。会社に出社する場合は、上司や先輩、後輩などと同じ職場で働くものですが、テレワークでは、各自がバラバラの場所で働きます。そのため、職場内のように気軽に声をかけることができず、上司や先輩に質問しにくい環境ともいえます。また、ほかの人が何をしているのかわからないため、「仕事のノウハウを身に付けにくい」「モチベーションが上がらない」など、本人の成長に大きなデメリットをもたらす可能性もあるのです。

これについては、企業側がコミュニケーションを取りやすい環境やマネジメント体制をきちんと整えているかどうかがポイントになるでしょう。

メリット2. ライフステージに合わせた働き方ができる

働き続けていく中では、結婚・出産をはじめ、さまざまなライフステージの変化が訪れるものです。テレワークは時間の使い方の自由度が高いため、プライベートと仕事を両立しやすくなります。子育ての支援となることはもちろん、家族の介護や病気による自宅療養が必要となったときなども、仕事をやめずに続けていける環境をつくりやすいといえるのです。

制度を運用する体制、利用しやすい風土があることが重要

企業の中には、テレワークを導入していても、きちんと運用されていないケースが少なくありません。ただ制度があるのみで、誰も利用していないケースや、「何らかの事情がないと利用できない」などの制限があるケースも多く見られます。また、自宅で働くためのツールが整備されていないために、「制度を利用したくても、出社しなくては仕事にならない」というケースもあるのです。

制度の運用体制や利用実績、誰もが利用しやすい職場の風土がない企業の場合には、ライフステージに合わせた制度の活用は難しいため、実態をきちんと確認することが大切です。

どう利用されているのかを知り、「働く環境」を見極めるポイントにしよう!

テレワークは、企業の働く環境を見極める際のポイントになります。従業員同士のコミュニケーションが取りやすい環境を整え、制度をしっかり運用する仕組みを作っているかどうかで、その企業の「働き方に対する姿勢」を理解することができるでしょう。インターンシップ等のキャリア形成支援プログラムへの参加やOB・OG訪問を行い、実際に働いている社員に、どのような環境があり、どう利用されているのかを聞いてみることをお勧めします。

「週に何回くらい利用しているのか」「利用の際にどんな申請・承認手続きが必要なのか」「どんなコミュニケーション・ツールを使っているのか」「制度の利用や対象に制限はあるのか」などを聞けば、その実態が見えてくるはずです。また、「教育はどう行われているのか」「どのような成果を求められるのか」なども聞くといいでしょう。ただ制度を導入しているだけでなく、「働きやすく、仕事を進めやすい環境・体制の整備」に取り組んでいる企業であるかどうかを見極めましょう。

テレワークが可能な業界・職種・職種は?

テレワークができる仕事とは、どんな仕事なのかを紹介します。

導入が進んでいる業界・業種はある?

制度の利用が可能かどうかは、業界・業種では切り分けにくいといえます。例えば、工場で製造業務を行うメーカー業界や、店舗で販売を行う小売業界でも、仕事ではPCを使います。大手の食品メーカーでは「原則テレワーク」を掲げて積極的に取り組む企業も登場していますし、外食産業チェーンも本社勤務の社員に適用しているケースがあります。

また、「IT業界なら導入が進んでいるのでは?」と考える人もいますが、IT業界にはチームワークを大切にしようと考える傾向もあり、ビフォー・コロナの時点では積極的に導入していない企業もありました。しかし、現在は、「在宅勤務体制を恒久化する」「リモートワークの制度を無制限利用とする」などの大手企業も登場しています。

テレワークを利用できるかどうかは、企業の姿勢や考え方によるものであり、かつ、職種にもよるといえるでしょう。

どんな職種なら可能?

テレワークでは、ITを活用しないと仕事ができません。逆にいえば、PCとネット環境を使えば業務を遂行できる職種であれば可能といえます。モノをつくったり、道具や機材を使ったり、現場での作業が必要な仕事は難しいでしょう。対面でのコミュニケーションが必要な接客、人体に直接触れることが必要な医療・介護などの仕事も同様に難しいと言えます。

また、営業職の場合は、誰に向けて、どんな商品を提案するのかがポイントとなります。幅広い企業に向けてITツールや広告、人材などの提案を行う場合は、オンラインでも可能です。一方、店舗を運営する顧客に向けて、自社商品を提案する場合は、相手の店舗を訪問することが必要なケースもあります。スーパーや小売店、飲食店、美容院などを顧客とする食品・飲料・消費財メーカーなどがこれに当てはまるでしょう。

 

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最後に、就活生へのアドバイス

テレワークについて、「出社しなくていいからラクなのでは?」と考える学生もいるでしょう。しかし、通勤時間がなくても「任される仕事の内容」は変わりませんし、働き方のみに注目すれば、自分にマッチしていない企業を選んで後悔する可能性もあります。

また、テレワークは、「どんな状況でも本人が最大限にパフォーマンスを発揮していくための働き方」だと考えましょう。これからの人生において、結婚・出産などを含め、さまざまな状況の変化が起きても、「自分の能力を出し切ろう」と思えるような、やりたいことができる企業を選んだ方がいいでしょう。

「人生100年時代」といわれている今、長く活躍し続けていくためには、仕事にやりがいを感じながら自分の能力を発揮し、成長を重ねていくことが大切です。そして、テレワークはそれを支えてくれる制度といえます。しっかりと取り組んでいる企業であれば、変化に応じて柔軟な働き方を実現していくことができるでしょう。

性格検査や適職診断など、自己分析に役立つツールを活用してみましょう!

 

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田澤由利さんプロフィール写真

【監修】株式会社テレワークマネジメント 代表取締役 田澤由利さん

上智大学卒業後、大手電機メーカーにてPC関連業務に従事。夫の転勤と出産で退職し、在宅でのフリーライター経験を経て、1998年にワイズスタッフ、2008年にテレワークマネジメントを設立。東京にオフィスを置き、企業などへのテレワーク導入支援や、国や自治体のテレワーク普及事業を広く実施。全国各地で「働き方改革とテレワーク」をテーマにした講演活動も行う。総務省 地域情報化アドバイザー、上智大学 非常勤講師 などを務める。著書:『在宅勤務が会社を救う』(2014年、東洋経済新報社)

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記事作成日:2020年12月28日 記事更新日:2022年1月27日

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