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矢野経済研究所の「国内アパレル市場に関する調査」によると、2015 年の国内アパレルの総小売市場規模は前年比 99.8パーセントの 9 兆 3609 億円と、2010 年以来 5 年ぶりの前年比マイナス成長となった。品目別では、婦人服・洋品市場が前年比99.6パーセントの5 兆8844億円、紳士服・洋品市場が100.4パーセントの2兆5585億円、ベビー・子供服・洋品市場が 99.5パーセントの 9180 億円だった。
医薬品は、大別すると、医師の処方箋が必要な「医療用医薬品」と、処方箋が不要な「一般用医薬品」の2つに分けられる。一般用医薬品は大衆薬、市販薬、OTC医薬品（Over The Counter：オーバー・ザ・カウンターの略で、カウンター越しに薬を販売することからついた名称）などとも呼ばれる。さらに一般用医薬品は、含有する成分などによって要指導医薬品、第1類・第2類・第3類の4つに分かれ、要指導医薬品と第1類医薬品の販売には、薬剤師からの情報提供や指導が義務付けられている。
パソコンやスマートフォンを使って情報を検索する、文章を入力するなど、ふだん何気なく使っている、コンピュータ上のさまざまな処理を実際に行っているプログラムのことを「ソフトウェア」という。
暮らしのあらゆる場面で、ITサービスが活用されている。例えば、買い物をした時にクレジットカードで決済したものが翌月銀行口座から引き落とされるのも、電車の運行案内が駅で表示されるのも、情報システムが構築・運用されているからなのである。
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教育、福祉、旅行、レジャー、外食などの分野でサービスを提供するのが「サービス産業」。一方、鉄道、航空、空港、電力・ガス会社に代表される、社会の基盤となるような施設・仕組みを提供するのが「インフラ産業」だ。
レジャー・アミューズメント・パチンコ業界は、テーマパークや遊園地、動物園や水族館、ゲームセンター、カラオケ、パチンコホールなどの運営を通じて娯楽を提供している。
鉄道会社は、人やモノを運ぶ移動手段としての鉄道を維持・運行している企業だ。また、多くの人々が集まる「駅」を基点とし、不動産、小売業、ホテル、レジャー施設といった事業を運営しているところもある。
私たちの周りには、スマホや財布、食品や自動車までさまざまな製品がある。メーカーとは、そうした「モノ（製品）」を生産する企業のことで、製造業とも呼ばれている。作っている製品の分野ごとに、自動車メーカー、鉄鋼メーカー、精密機械メーカー、食品メーカー、アパレルメーカーなどに分類される。
日本の自動車メーカーの存在感は、グローバル市場においても非常に大きい。世界の自動車販売ランキングの上位には、複数の日本企業が入っている。 国内の自動車市場は、人口減少などの影響で頭打ちになると予測されている。一方、グローバル規模で見れば、市場は好調だ。日本自動車工業会によると、2015年における四輪車の世界生産台数は9080万台で、2010年（7761万台）に比べ17パーセント伸びた。けん引役となっているのが中国で、2015年の四輪車生産台数は2450万台に上っている。ただし、中国経済は減速の危険性も指摘されており、仮に中国市場の伸びが鈍化すれば各社の業績にも影響が出るかもしれない。中国など新興国市場の動向には注意が必要だ。
