レジャー・アミューズメント・パチンコ業界

（1）レジャー・アミューズメント・パチンコ業界の仕組み
（2）レジャー・アミューズメント・パチンコ業界の概況
（3）レジャー・アミューズメント・パチンコ業界のトピックス
（4）ほかの業界とのつながり

（1）レジャー・アミューズメント・パチンコ業界の仕組み

レジャー・アミューズメント・パチンコ業界は、テーマパークや遊園地、動物園や水族館、ゲームセンター、カラオケ、パチンコホールなどの運営を通じて娯楽を提供している。

都市型テーマパーク

日本最大級のテーマパークとも呼ばれる「東京ディズニーリゾート（R）」の来場者の地域割合をみると、約67パーセントが関東からの来場者で、海外からの来場者は約6パーセントだ。主要な来場者は周辺住民が圧倒的で、滞在期間は1～2日という場合が多い。このようなテーマパークは「都市型テーマパーク」と呼ばれている。

ディスティネーション型テーマパーク

一方で「ディスティネーション型テーマパーク」と呼ばれる、来場者が長期滞在するタイプが注目され始めている。ディスティネーションとは「目的地」の意味。そこへの来場が旅行の目的となるようなテーマパークとなるのが狙いだ。すでに海外ではこの種の大規模テーマパークが生まれている。この形態は、複数のテーマパークやレジャー施設、ホテルなどを1カ所に集める必要があるが、日本でもこうしたテーマパークが出現する可能性もあるだろう。

パチンコ業界

パチンコ業界では、立地条件が売り上げを大きく左右するため、立地条件の良いエリアの用地取得が目立つ。またカジノ運営に関心を寄せる企業も少なくない。カジノ法案関連のニュースについては、注目しておきたい。

（2）レジャー・アミューズメント・パチンコ業界の概況

遊園地・テーマパークの業績は好調。経済産業省の「特定サービス産業動態統計調査」によれば、2010年における「遊園地・テーマパーク」の売上額は4626億円。東日本大震災によって一時的に売り上げは減少したが、その後は年々順調に伸び、2015年には6560億円にまで増えた。好況の理由は、業界トップ企業が順調に売り上げを伸ばしているためだ。大規模テーマパークは魅力的なイベントやアトラクションを次々に導入することで、ここ数年、入場者数を増やし続けている。

重要テーマである外国人対応

外国人対応も重要なテーマとなっている。訪日外国人は年々増加しており、多くのテーマパーク・レジャー施設は、需要の多い英語や中国語による案内の追加や、外国語対応ができるスタッフの増員などに積極的だ。

訪日リピーター向け施策

言語の対応に加えて注目されているのは「訪日リピーター」向けの施策である。一般的に、訪日外国人は初めて訪れた際に買い物や著名な観光名所の訪問を済ませ、2度目以降に「日本ならではの体験・サービス」を期待する傾向が強い。そこで、来日2度目以降の訪日リピーターをターゲットに、花見や雪、温泉、祭りなどの日本の四季や歴史・伝統文化を楽しめるイベントやアトラクションなどで彼らのニーズに応える取り組みを進めている。日本特有の果物を産地で収穫して味わう、いわゆる「果物狩り」や、海外ファンも多い日本のアニメ・漫画に関連したイベント・サービスなども人気を集めている。

パチンコ業界の取り組み

一方、パチンコホールやボウリング場などの売上額は、やや伸び悩んでいる状態。各企業は来客数を伸ばすためにさまざまな取り組みを行っている。人気のアニメ作品やアイドルとコラボレーションしたパチンコ台の開発は、代表的な取り組み例の一つ。また、従来はパチンコ1玉4円で営業する店舗がほとんどだったが、現在では1玉1円など低価格で遊べるパチンコ台を用意し、来店客や競技人口の増加につなげようとするところもある。さらに、社員の接客教育に力を入れる、社員の離職率低下のために福利厚生を充実させるなどの動きも活発だ。

（3）レジャー・アミューズメント・パチンコ業界のトピックス

レジャー・アミューズメント業界では、訪日外国人旅行者の急激な増加を受けて、言語や接客などのグローバル対応の必要性が高まりそうだ。またパチンコ業界では、カジノ解禁法案に注目が集まっている。

訪日外国人の増加

日本政府観光局（JNTO：Japan National Tourism Organization）の発表によると、2015年に日本を訪れた外国人数は1973万人を記録。過去最高を記録した2014年に比べ、47.1パーセント、632万人増となった。政府は、「2020年の訪日外国人数4000万人」という新たな目標を打ち出している。

ITを活用した情報提供

ITを活用し、来場者向けの案内を行うレジャー施設が増えている。ある動物園では、スマートフォンを動物に向けると、その動物に関する解説が聞けたり、園内に設置された二次元コードを読み込むと動物の動画が見られたりするサービスがある。このように、ITを活用して来場者を楽しませる工夫は、さらに増えるだろう。

カジノ解禁法案

2016年12月、通称「カジノ解禁法案」（観光客の呼び込みを目指し、今は禁止されているカジノの開設を認める法案）が衆議院内閣委員会で可決した。これにより、近い将来、国内でカジノが建設される可能性は高まっている。パチンコやレジャーなどの関連企業の中には、カジノ事業に前向きな企業もあると言われている。遊戯台を作る企業にとっても、カジノ解禁はビジネスチャンスとなるだろう。

（4）ほかの業界とのつながり

旅行・ホテル

テーマパーク内の併設ホテルと協力するなどの動きは活発だ。ホテル自体が一つのテーマパークのようになっている場合もある。

鉄道

レジャー施設の親会社が鉄道会社である施設も多い。鉄道会社とレジャー施設が協力して、「乗り物＋テーマパーク入場チケット」をセットにした企画商品を打ち出す動きも盛んだ。鉄道に限らず、バス・飛行機などさまざまな交通機関との提携・連携を通じて来場者アップの取り組みが進んでいる。

外食

レストランは、テーマパークの魅力を高めるために欠かせない存在。また、園内レストランの売り上げは、テーマパークにとって収益の大きな柱の一つ。

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【監修】吉田賢哉（よしだ・けんや）さん
株式会社日本総合研究所　リサーチ・コンサルティング部門　上席主任研究員／シニアマネジャー
東京工業大学大学院社会理工学研究科修士課程修了。新規事業やマーケティング、組織活性化など企業の成長を幅広く支援。従来の業界の区分が曖昧になり、変化が激しい時代の中で、ビジネスの今と将来を読むために、さまざまな情報の多角的・横断的な分析を実施。

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記事作成日：2017年5月12日

※記事制作時の業界状況を基にしています

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