業種とは？職種との違いは？業種一覧や業界研究のやり方も要チェック！

どんな仕事に就きたいかを考える際、まずは業種や業界、職種といった職業の区分について理解しておくと、就活準備を進めるときに役立つでしょう。

「業種」「業界」「職種」の意味やそれぞれの違いを解説します。加えて、身近なものを例に、それにかかわる業界と職種を紹介します。最後に業種・業界研究のやり方も3ステップで挙げているので、参考にしてみてください。

「業種」とは？「業界」や「職種」との違いは？

「業種」と「職種」の違い、さらに業種と似た「業界」「業態」のそれぞれの意味を紹介します。

業種とは

「業種」とは、事業の種類のことで、世の中のさまざまな事業・ビジネスを区分するために用いる言葉です。具体的な区分の仕方はいくつかあり、広く知られているのは、総務省が定めている「日本標準産業分類」や、証券コード協議会が定める「業種別分類項目」です。

「日本標準産業分類」では、最も大きな区分である大分類（20種類）、より細かな区分として中分類（99種類）、小分類（数百種類）、細分類（1000種類以上）を設定しています。

証券コード協議会が定める「業種別分類項目」では、大分類10種類、中分類33種類の分類を設定しています。

「どのような業種があるのだろう」と知りたい人は、業種を網羅的に把握するために、まずは上記の大分類や中分類に目を通してみると良いでしょう。

以下で、証券コード協議会が定めた業種分類を紹介します。

<業種区分の例1：証券コード協議会が定めたもの>

※証券コード協議会の業種分類表を基に作成

リクナビでも業種区分を設定しており、業種を「製造・メーカー」「小売・卸売・商社」「運輸・交通・物流」「金融」「広告・メディア・マスコミ」「官公庁・行政・警察」などの25種類に区分した上で、さらに細分化した138種類の区分を設定しています。

<業種区分の例2：リクナビが定めている企業検索軸より>

業界とは？業種との違いは？

「業界」は、業種をさらに細分化したものを指すことが一般的です。証券コード協議会が定める「業種別分類項目」を例にすると、製造業の中分類（業種）にある「輸送用機器」は、より細かく「自動車」「鉄道」「船舶」「航空機」などに区分でき、多くの場合はこれらが「業界」と呼ばれています。

就活においては、業種と業界の違いをそこまで明確に意識する必要はありません。「業種」が、「業界」よりも大きい概念だと理解できていれば大丈夫です。

業態とは？

「業態」とは、ビジネスの手法の違いを指します。主に小売業や飲食業で使われる用語です。例えば、同じ「小売業」という業種であっても、商品ラインナップや商品の価格帯、接客の方針によって、スーパー、コンビニエンスストア、百貨店、ディスカウントストアといった業態に区分できます。

職種とは

「職種」とは、仕事の種類を指します。事業を手がけるには複数の役割が必要なため、1つの企業の中でも、部署や部門によって担当する仕事の種類が分かれています。

例えばリクナビでは、商品を売る仕事にかかわる職種を「営業・販売・サービス系」と大まかに分類しています。そして、分類をさらに細分化した「営業」「サービス/接客」などを、「職種」と呼びます。以下に、リクナビの職種の大まかな分類を紹介します。

業種と職種の具体例を紹介

お菓子や雑誌など身近なものを例に挙げながら、それらにかかわる業種と関連する職種を紹介します。挙げている以外にも、多様な業種や職種がかかわっていますが、1つのものにいろいろな業種・職種がかかわっているので、自分が興味のあるものに関連している業種・職種を考える際の参考にしてみてください。

※ここでは業種・職種はリクナビの分類に基づいて紹介します。

お菓子に関する業種と職種

雑誌に関する業種と職種

家電に関する業種と職種

バスに関する業種と職種

マンションに関する業種と職種

スマートフォンに関する業種と職種

花に関する業種と職種

学校に関する業種と職種

お金に関する業種と職種

薬に関する業種と職種

業種・業界研究のやり方3ステップ

業種・業界研究は、以下の3ステップで進めるとスムーズです。

ステップ1. 業種・業界について幅広く情報を集める

ステップ2. いいなと思う業種・業界について深く知る

ステップ3. いいなと思う業種・業界を比較検討する

それぞれのステップについて、詳しく紹介します。

ステップ1. 業種・業界について幅広く情報を集める

まずは、世の中にはどのような業種・業界があるのかを広く浅く知ることが大切です。総務省の「日本標準産業分類」や、証券コード協議会の「業種別分類項目」、リクナビの業種区分などから、世の中にある業種・業界の全体像をつかみましょう。

普段生活している中で接する機会が少ない業種・業界の場合、どのような仕事をしているのかをよく知らないこともあるでしょう。「どんな仕事をするのかわからないから」という理由で、志望業界・企業の候補から外れてしまうのはもったいないことです。多くの業種・業界を知れば、自分に合う企業を考える際の選択肢が広がります。

ステップ2. いいなと思う業種・業界について深く知る

各業種・業界の概要を理解した上で、気になる業種・業界があれば、インターネットや書籍を活用して詳しく調べてみましょう。インターネットで調べるなら、業界団体や業界の大手企業のホームページを見てみると、その業界への理解が深まります。書籍の場合は業界研究本・業界解説本が役立ちます。各業界のビジネスモデルなどが書かれているため、働くイメージが湧きやすくなるでしょう。

情報を集める中で疑問に思うことがあれば、就職した先輩や保護者など身近な大人に質問や相談をしてみるのも良いでしょう。就活やこれまでの仕事の経験を基にした、各業界についての見解を得られるかもしれません。企業によっては、就活生向けに社員と会話する場を設けているケースもあります。そのほか、学校のキャリアセンターなどを通じて、気になる業種・業界で働いている先輩を探してOB・OG訪問を申し込むのも一つの手です。

また、インターンシップやアルバイトなどで、入社後の業務に近い経験ができるケースもあります。気になる業種・業界に属する企業のインターンシップ情報やアルバイト情報に目を配っておくのも良いでしょう。

業種・業界への理解が深まると、エントリーシート（ES）や面接で志望動機を回答する際に説得力が増します。

業種・業界について調べる手段をまとめました。

• 業界団体のホームページ
• 業種・業界の中での主要な企業のホームページ
• 業界研究本、業界解説本などの書籍
• OB・OG訪問
• インターンシップ参加、アルバイトなど
• 学校の先輩や、保護者などの身近な大人に質問や相談をする

ステップ3. いいなと思う業種・業界を比較検討する

興味を持った業種・業界が見つかったら、ほかの業種・業界と比較してみましょう。この際、最初から業種・業界を絞り過ぎないことが重要です。

強い興味には至らなくても、関心を持つことができた業種・業界があれば、検討対象として残しておきましょう。検討を重ねる中で、自分に合った業種・業界の捉え方が変わってくるかもしれません。

また、異なる業種・業界の比較検討は、より深い業種・業界分析をすることにつながります。各業種や業界を比べることで、それぞれの良い点や自分に合わない点、業界の課題などに今まで以上に気づくことができるようになります。

業種・業界研究に役立つ情報はこちらから

＜独自アンケート調査＞就活生が志望業界を絞り込む際に重視した観点とは？

就職活動経験者493人にアンケートを行い、志望業界を絞り込む際に最も重視した観点について尋ねたところ、以下の回答が得られました。

• 自分の適性・興味との一致：23.1％
• 待遇・働き方：21.9％
• 事業内容・仕事へのやりがい：13.2％
• 成長性・将来性：11.0％
• 専門性・学んだことの活用：9.9％
• 企業・業界の知名度：8.5％
• 市場の安定性・社会的影響力の大きさ：4.5％
• 特になし：7.9％

■＜就活生回答＞志望業界を絞り込む際に、最も重視した観点を選択して下さい。

*本調査は、当サイトの独占コンテンツとして独自に調査したものです。

「自分の適性・興味」23.1％と「待遇・働き方」21.9％が拮抗

志望業界を絞り込む観点は、「自分の適性・興味との一致」（23.1％）と「待遇・働き方」（21.9％）の2つに集まりました。適正という”自分の内側にある要素”と、労働条件という”外部の要素”、性質の異なる2つの軸が、同じくらいの重みで扱われていることになります。

一方で「企業・業界の知名度」は8.5％、「市場の安定性・社会的影響力の大きさ」は4.5％と、いずれも1割未満でした。業界の規模や知名度といった外形的な情報だけで絞り込んでいる人は少数派で、自分に合うかどうかと、どう働けるかを見ている就活生が多いようです。

卒業年によっても重視する観点の違いがみられる

また、就活生の卒業年別にクロス集計を行ったところ、「事業内容・仕事へのやりがい」が2025年卒11.0％から2026年卒16.3％へ、5.3ポイント上昇しました。逆に「待遇・働き方」は23.0％から20.3％へと下がっています。

■＜就活生回答＞卒業年別×志望業界を絞り込む際の重視ポイント

*本調査は、当サイトの独占コンテンツとして独自に調査したものです。

業界を絞り込む観点は人によって異なり、唯一の正解があるわけではありません。まずは自分の適性や興味と、譲れない働き方の条件という2つの軸を書き出してみると、比較検討がしやすくなるでしょう。そのうえで、本記事で紹介した3ステップのように幅広く情報を集めてから絞り込んでいくと良いでしょう。

監修

吉田賢哉（よしだ・けんや）さん

株式会社日本総合研究所　リサーチ・コンサルティング部門　上席主任研究員／シニアマネジャー
東京工業大学（現：東京科学大学）大学院社会理工学研究科修士課程修了。新規事業やマーケティング、組織活性化など企業の成長を幅広く支援。従来の業界の区分が曖昧になり、変化が激しい時代の中で、ビジネスの今と将来を読むために、さまざまな情報の多角的・横断的な分析を実施。