業界研究や企業研究をしていると「BtoC」という言葉が出てきて「どういう意味だろう」と疑問を持つ人もいるのではないでしょうか。
この記事では、BtoCのビジネスモデルが持つ特徴やBtoBとの違い、BtoC企業で働く魅力、選考を受けるときのポイントについて解説します。さらに、近年増えているBtoCやBtoB以外の多様なビジネスモデルについても併せて紹介します。
目次
BtoCとは？
BtoCとは、「Business to Consumer」の略称です。企業が一般消費者（生活者）を対象に商品やサービスを提供し、その対価を得るビジネスモデルを指します。場合によっては「B2C」と表記されることもあります。
私たちが消費者として利用するあらゆる商品やサービスは、BtoC企業によって提供されています。例えば、コンビニエンスストアでの買い物や、衣服や家電製品の購入、映画配信サービス、公共交通機関など、その範囲は多岐にわたります。
BtoBとの違いは？
BtoBとは「Business to Business」の略称です。企業が企業に対して商品やサービスを提供する、「企業間取引」を指します。ビジネスの相手が一般消費者であるBtoCに対し、BtoBは企業を取引相手に、ビジネスをしている点が大きな違いです。
例えば、スマートフォンメーカーが製品を製造する際、数多くの電子部品メーカーからパーツを買い付けているのがBtoBの一例です。また、通信キャリアがサービスを提供するために、他社から通信機器を調達したり、情報システムの構築・運用を外部の専門企業へ委託したりすることも、BtoBにあたります。
なお、BtoBは「B2B」と表記されることもあります。
BtoBについて、詳しく知りたい方はこちら
BtoCビジネスにBtoBが含まれることもある
一般消費者向けの商品を作るメーカーは、最終的に消費者が商品を手にするという点では、BtoCビジネスを展開していると言えます。
ただし、商品が消費者に届くまでの過程で卸売業者や小売業者などが間に入る場合、それらの企業に対して商品を販売するビジネス自体はBtoBであるとも言えます。
このように、企業がほかの企業を経由して一般消費者に価値を提供するビジネスモデルは、両者の性質を併せ持つことから「BtoBtoC」と呼ばれることもあります。
BtoCの特徴
次にBtoCビジネスにおける主な特徴を解説します。
1件あたりの取引金額が小さい
一般消費者を対象とするBtoCの商品やサービスは、企業間での大型取引が期待できるBtoBに比べて、一度の取引における数量や金額が小さくなる傾向があります。そのため、売り上げ・利益の拡大に向けて、消費トレンドを把握して多くの人に受け入れられる商品を開発する、個人のニーズに応えるために商品のバリエーションを増やして購買頻度を高めるといった工夫が重要になります。
顧客の数が多い
企業数に比べて、一般消費者の数は多いため、ターゲットとなる顧客の数が多くなります。
国内の民間事業者数は約402万4000社（※1）に対し、日本の人口は約1億2000万人（※2）です。ビジネスの対象となる市場の母数が大きい点がBtoCの特徴で、さまざまなターゲットを顧客とすることができる可能性があります。また、大きな母数から、ターゲット属性（年代、性別、職業、趣味嗜好など）や、活動地域を選択することで、自社が得意な領域に絞ってビジネスを展開し、より着実に売り上げ・利益を狙うことができます。
※1 引用：総務省「令和6年経済センサス-基礎調査（民営事業所）確報集計結果」
※2 引用：総務省統計局「人口推計（2025年（令和7年）10月令和2年国勢調査を基準とする確定値、2026年（令和8年）3月概算値）（2026年3月19日公表）」
顧客の意思決定までの時間が短い
企業内の複数の関係者のよる承認プロセスがあるBtoBと比べて、BtoCは購入者本人が意思決定をします。そのため、検討から購入に至るまでの時間が短いという特徴があります。
単発の取引が多い
BtoBでは、1度契約すると他社への切り替えコストが高いことが多いため継続取引になりやすい一方で、BtoCは1回限りの購入で終わるケースが少なくありません。そのため、「次もこのブランドを選びたい」と消費者に思ってもらえるような信頼関係の構築や、ファンを増やすための付加価値の提供が必要になります。
BtoC企業の魅力とは？
BtoC企業で働くことには、どのような魅力があるのでしょうか。主な3つのポイントを解説します。
日々の生活に直結したビジネス
BtoC企業は、小売店での買い物や飲食店での食事、鉄道・航空機による移動など、さまざまな生活の場面で、私たちの日常にかかわっています。提供するサービスの価値を、自分自身も消費者として実感できる点は、BtoCならではの魅力です。
消費者の反応を実感しやすい
BtoC企業の場合、自社の商品やサービスが直接、消費者の手に届きます。消費者の声や反響に触れる機会が多く、「自分の仕事が世の中の役に立っている」という実感を得ることができます。
知名度が高い企業が多く、モチベーションにつながりやすい
BtoC企業は、日常生活でよく目にするブランドや商品、サービスを扱っていることが多いため、周囲に仕事の価値を理解してもらいやすく、誇りを持って働けるでしょう。自分がファンである商品や、親しみのあるサービスを扱う企業で働くことができれば、日々のモチベーション維持にもつながります。
BtoC企業の選考を受けるときに気をつけたいポイント
BtoC企業は、日常生活で商品やサービスを実際に利用したり、広告を見かけたりする機会が多いため、学生にとってなじみ深く、仕事内容をイメージしやすいでしょう。その半面、選考の際に気をつけたいポイントがあります。
「好きだから」を志望動機にしてしまう
特定の商品やサービスが好きなことは、その企業に興味を持つきっかけになります。しかし、それだけでは志望動機として不十分です。
企業が求めているのは、あくまで自社のビジネスに貢献できる人物であり、ファンを採用したいわけではありません。商品やサービスの素晴らしさを知っていることは強みになりますが、もう一歩踏み込んで、具体的な仕事内容や社風、業界内での立ち位置などを掘り下げ、自分がその企業の一員としてどのように活躍できるかを考えましょう。
選考に応募する学生が多い
有名な商品やサービスを展開している企業は知名度が高いため、全国から多くの学生が応募します。その結果、選考倍率が高くなるケースがあります。
志望企業を検討する際は、企業名を知っているという基準だけでなく、「自分の力を発揮できそうか」「その企業の仕事や働き方が自分に合っているだろうか」といった点も考慮して、企業研究を進めましょう。
BtoC企業に向いているのはどんな人？
BtoC企業は、どのような人に向いているのでしょうか。主な3つの特徴を紹介します。
消費者の反応にやりがいを感じる
BtoC企業は、SNSやアンケートなどを通じて、商品やサービスへの評価、反響がダイレクトに届きやすい環境です。こうした人々の反応を直接的なやりがいに変えられる人に向いていると言えます。
成果が目に見えやすい仕事をしたい
BtoCは消費者の意思決定までのサイクルが短いため、取り組みの結果が売り上げなどの数字としてすぐに表れます。自分の仕事がどのような成果を生んだのかをいち早く把握し、それを次のモチベーションにつなげられる人に向いているでしょう。
新しいことに取り組むのが好き
消費者のトレンドは常に変化しており、それに応じた新商品の開発や、プロモーションが求められます。世の中の動きに敏感で、常に新しいことに挑戦したり、自らのアイデアを形にしたりすることを楽しめる人にとってBtoC企業は、魅力的な職場となるでしょう。
そのほかのビジネスモデルも知っておこう
BtoC、BtoBのほかにもビジネスモデルを指す用語として、以下のようなものがあります。なお、下記の用語もBtoC、BtoBと同様に、「CtoC」を「C2C」、「BtoG」を「B2G」などと表記することがあります。
CtoC（Consumer to Consumer）
個人（消費者）が個人（消費者）に対して、商品やサービスを提供することを指します。近年は、インターネット上のプラットフォームを介した取引が主流です。
例：フリマアプリでの出品や、ネットオークション、個人間でのスキルシェアサービスなど
BtoG（Business to Government）
企業が国や地方自治体などの行政機関に対して、商品やサービスを提供することです。財源が公金（国の予算や税金）であり、取引には高い透明性と公平性が求められるため、多くの場合、「入札」という手続きを経て受注するのが特徴です。
例：道路建設などの公共事業や、行政DXに伴う情報システムの構築やコンサルティングなど
BtoE （Business to Employee）
企業が自社の従業員に対して商品やサービスを提供する形態で、福利厚生としての側面が強いのが特徴です。
例：自社製品の社員割引販売、オフィス内での社食・カフェサービスの提供など
GtoC （Government to Consumer）
行政機関が個人（消費者）に対して、行政サービスなどを提供することを指します。近年はDX化が進み、オンラインで完結するサービスも増えています。
例：電子確定申告サービスの「e-Tax」、住民票のオンライン申請、公立図書館やスポーツ施設の電子予約など
DtoC（Direct to Consumer）
BtoCの形態の一種ですが、メーカーが卸売業者や小売店を介さず、自社で構築したECサイトなどを通じて「直接」消費者に販売する戦略です。SNSの普及やEC市場の拡大に伴い、急速に注目を集めています。
例：自社ECサイトのみで展開するアパレルブランドや、定期購入型の美容・健康食品など
東京工業大学（現：東京科学大学）大学院社会理工学研究科修士課程修了。新規事業やマーケティング、組織活性化など企業の成長を幅広く支援。従来の業界の区分が曖昧になり、変化が激しい時代の中で、ビジネスの今と将来を読むために、さまざまな情報の多角的・横断的な分析を実施。
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