業種 |
化学
自動車/建材・エクステリア/タイヤ・ゴム製品/文具・事務機器・インテリア
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本社 |
埼玉
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PUF(ポリウレタンフォーム)・アスファルトフォーム・各種プラスチックフォームなどの各種フォームおよびフォーム加工製品{自動車部品、自動車内装品、産業資材、工業資材、建築・建設資材、生活関連用品など}の製造・販売。および、これらの生産システムや機械設備の設計・開発。
軟質発泡ウレタンフォーム(PUF)をはじめとするフォーム総合メーカーとして、日本唯一の専業メーカーとして、世界中から注目を集める当社。自動車のシート、ソファやクッション、まくら等、あなたの身近にあるアイテムの中にも、当社のPUFが使われているかもしれません。それだけ需要の多い素材ですから、専業メーカーゆえの高度な技術力を持つ当社が注目されるのも必然かもしれませんね。近年では建築資材や農業分野でも活躍するPUF。世界中の様々なニーズに、当社だけの技術で応え続けていくために、今後もグローバル化を推し進めていきます。
PUFは学術的にもまだまだ解明し尽くされていない素材です。それだけ不思議な魅力を持っており、当社の技術者たちはその謎に迫るべく研究開発を続けています。様々な原料を配合し、膨らませることによって作られるPUF。その配合率を少し変えるだけで、また基本となる原料にプラスαを加えることで、いろいろな性能を持たせることが可能です。保水性の高いPUF、衝撃吸収力に優れたPUF、高反発PUFなど。様々な顧客ニーズに合わせ、新性能を持ったPUFのレシピ作りが、今日も進められているのです。探求心や好奇心、持続力を持った技術者が勢ぞろいしている会社、それが当社です。
中国、台湾、インドネシア、タイ、メキシコ……と、これらは私たちTQ-1がすでに拠点を進出させている国々。近年拡大の一途をたどる世界のニーズに応えていくためです。当社の基本理念は「現地に根ざし、現地に即した製品や技術を提供、現地の発展に寄与すること」。国々の文化によって求められる技術は様々。当社は現地法人を設立し、技術指導や提携を積極的に行い、世界中の期待に応え続けていきます。当然、あなたが海外で活躍するチャンスも十分にあります。好奇心にあふれ、世界中の様々な文化に触れながら最適なソリューションを提供していきたいと思える方、ぜひ私たちとTQ-1を盛り上げていきましょう!
事業内容 | PUF(ポリウレタンフォーム)・アスファルトフォーム・ラバーフォームなどの各種フォームおよびフォーム加工製品{自動車部品、自動車内装品、産業資材、工業資材、建築・建設資材、生活関連用品など}の製造・販売。これらの生産システムや機械設備の設計・開発。 |
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設立 | 1935年11月15日 |
資本金 | 8億円 |
従業員数 | 360名(男302 女58) |
売上高 | 277億円(23年3月期) |
代表者 | 代表取締役社長 関 俊明 |
事業所 | 本社/埼玉県川越市【埼玉・西部エリア】
営業所/川越・・・埼玉県川越市【埼玉・西部エリア】 高田馬場・・・ 東京都新宿区【東京・都心エリア】 名古屋・・・愛知県みよし市【愛知・三河エリア】 大阪・・・大阪府大阪市淀川区【大阪・大阪市エリア】 広島・・・広島県広島市中区【広島・広島市エリア】 工場/川越・・・埼玉県川越市【埼玉・西部エリア】 福島・・・福島県福島市 名古屋・・・愛知県みよし市【愛知・三河エリア】 滋賀・・・滋賀県東近江市 岡山・・・岡山県総社市 兵庫・・・兵庫県加古郡稲美町【兵庫・播磨エリア】 福岡・・・福岡県筑紫野市 研究所/川越・・・埼玉県川越市【埼玉・西部エリア】 |
財務指標 | (23年3月期)
経常利益/11億5153万円 自己資本比率/47.9% 一株当たり純資産/1,745円25銭 |
関連会社 | 株式会社ティ・キュー・ワン・エコ(埼玉県川越市)【埼玉・西部エリア】
株式会社インズコーポレーション(埼玉県川越市)【埼玉・西部エリア】 株式会社東洋グリーンライト 岡山工場(岡山県総社市) 株式会社三好東洋(愛知県みよし市)【愛知・三河エリア】 株式会社東洋ウレタン(滋賀県東近江市) 株式会社ティ・ティ・コーポレーション(兵庫県稲美町)【兵庫・播磨エリア】 株式会社ティ・ティ・コーポレーション(福岡県筑紫野市) 株式会社ティ・ティ・エム(愛知県みよし市)【愛知・三河エリア】 株式会社エフ・シー・シー(福島県福島市) |
主要製品 | <自動車関係>
シートクッション、内装材、シール材、防音・遮音材、エンジン等の制振材 <電車・航空機> 電車座席クッション、床下機器等断熱材、航空機座席クッション <家具・産業資材> 家電製品吸音断熱材、AV機器防音制振材、コンピューター静電気防止材、半導体梱包材、家具クッション材、マットレス、農業用資材、健康器具 <建築ほか> 防音床材、トンネルシール材、各種現場施工、インテリア素材 <機械> 各種生産機械(開発・設計・施工) |
積極的な海外進出、進行中! | 当社では現在、
中国・インドネシア・メキシコ・タイ・台湾・韓国・マレーシア・ベトナムなど、 自動車需要が見込める地域への海外進出を積極的に進行させています。 現在展開する当社の海外現地法人は、以下の通りになります。 <中国> 東洋佳嘉(寧波)海綿制品有限公司 東洋佳嘉(上海)海綿制品有限公司 東洋佳嘉(広州)汽車零配件有限公司 東莞東洋佳嘉複合材料有限公司 廊坊東洋佳嘉海綿制品有限公司 東洋佳嘉(湖北)海綿制品有限公司 東洋佳嘉(咸寧)海綿制品有限公司 <インドネシア> PT.TOYO QUALITY ONE INDONESIA <メキシコ> TQ-1 DE MEXICO S.A. DE C.V |
沿革 | 1935年11月●
三井物産(株)と熱帯産業(株)との折半出資により資本金35万円にて東洋護謨化学工業(株)を設立し、工場(宮元工場)を埼玉県川越市に建設 1936年11月● 丸系ゴム及びフォームラバーの製造を開始 1937年11月● 大阪出張所開設 1953年3月● 名古屋出張所開設 1954年6月● 福岡出張所開設 1957年10月● 資本金1億80万円とし、画期的なオートメーション・システムによるフォームラバー工場を増設 1959年2月● 防衛庁より国有設備の経営を任され、官有民営のタイヤ更正工場を東京都北区十条に建設 1961年8月● 西独バイエル染料薬品(株)とポリウレタンフォーム製造に関する技術援助契約を締結し同社から最新型発泡機などを輸入。軟硬質各種ポリウレタンフォーム製造を目的として、埼玉県川越市に名細工場(現川越工場)を建設 1962年10月● ポリウレタンフォームの本格的大量生産開始 1965年11月● ホットモールド工場を名細工場(現川越工場)に建設、生産開始 1967年6月● 塩化ビニールフォームの量産工場を名細工場(現川越工場)内に建設し生産開始 1969年11月● 難燃ポリウレタンフォーム開発、販売開始 1975年5月● 仙台出張所開設 1981年9月● HRモールド量産開始 1986年2月● 資本金3億円となる 東北地区の生産拠点として福島県相馬郡新地町に工場建設・稼動開始 1986年6月● C-ライトの量産工場を川越工場内に建設し稼動開始 1990年9月● ハイシールP製造設備を川越工場内に新設し稼動開始 1991年7月● 東洋護謨化学工業(株)と(株)イノアックコーポレーションの共同出資により(株)ティ・アイ・コーポレーション(現・連結子会社)を設立 1991年11月● 「株式会社東洋クオリティワン」と商号変更 1992年4月● 旧宮元工場跡地の再開発として不動産賃貸事業を開始 1994年3月● 資本金8億円となる 2000年3月● ISO9001認証取得 2002年2月● ISO14001認証取得 2004年4月● (株)ティ・アイ・コーポレーションを完全子会社化 2004年10月● (株)東洋クオリティワンと長瀬産業(株)の共同出資により東洋佳嘉(広州)汽車零配有限公司(現・連結子会社)を設立 2006年4月● リサイクル事業拡大のため(株)ティー・キュー・ワン・エコを設立 2006年12月● (株)東洋クオリティワンと台湾漢昶工業股有限公司、坤慶産業股有限公司3社の共同出資により東莞東洋柏緯複合材料有限公司を設立 2007年4月● (株)東洋クオリティワンと東洋ゴム工業(株)との共同出資により(株)ティ・ティ・コーポレーションを設立し両社の西日本における軟質スラブ生産事業を統合 2008年10月● 東洋ゴム工業(株)の子会社であるトーヨーソフランテック(株)の株式50%を東洋ゴム工業(株)から譲受 2010年11月● (株)東洋クオリティワンとUREBLOCK, S.A. DE C.V.、アキレス(株)、長瀬産業(株)の共同出資により、メキシコ合衆国においてTIMLE S.A. DE C.V.を設立 2012年2月● (株)東洋クオリティワンとUREBLOCK, S.A. DE C.V.、長瀬産業(株)の共同出資により、メキシコ合衆国においてTQ-1 DE MEXICO S.A. DE C.V.を設立 2012年3月● トーヨーソフランテック(株)と(株)ティ・ティ・コーポレーションを完全子会社化 2015年1月● 100%出資子会社 東洋佳嘉(湖北)海綿制品有限公司を設立 2017年1月● メキシコ合衆国においてTQ1 de Mexico, S.A.de C.V.がTIMLE S.A.DE C.Vを吸収合併 2018年12月● 東洋ゴム工業株式会社の子会社である株式会社ティ・ティ・エムの株式65%を譲受 東洋ゴム工業株式会社の子会社である株式会社エフ・シー・シーの株式100%を譲受し完全子会社化 |