J-POWERジェネレーションサービス株式会社
ジェイパワージェネレーションサービス
J-POWERジェネレーションサービス株式会社
J-POWERグループ/電力関連事業
| 業種 |
電力・電気
エネルギー／設備・設備工事関連／プラント・エンジニアリング／重電・産業用電気機器
|
|---|---|
| 本社 |
東京
|
インターンシップ＆キャリアの評価（-件）
私たちはこんな事業をしています
J-POWER ジェネレーションサービスは日本全国の電力会社に電力を供給している「Ｊ-ＰＯＷＥＲグループ」の主要企業のひとつです。
J-POWERジェネレーションサービスは同グループの火力発電設備運営の全てを担い、設備全般の運転管理および保守、発電設備の新増設・改良工事もを行っています。また、地熱発電所の保守・運転にも携わり、今後建設再開が見込まれる大間原子力発電事業にも協力してまいります。
当社の魅力はここ!!
社風・風土
エネルギー供給のプロとして人々の豊かな生活と産業の発展に貢献
J-POWERジェネレーションサービスは、全国主要電力会社に電力を供給し、全国約100カ所に発電所を持つ『電源開発株式会社(J-POWER)』の主要グループ会社として、火力発電設備運営のすべてを担い、発電所全般の運転管理、保守を行っています。
仕事内容
電力の安定供給のため、365日24時間止まらない発電所を運営
日本の電気の約5.4％は、私たちJ-POWERジェネレーションサービスが運営する火力発電所で 作られたものです。私たちの仕事は火力発電所の運営(運転・保守など)を主体に、J-POWERの火力・地熱・原子力発電設備の新増設・改良工事に加え、PPS(特定規模電気事業者)向けの発電事業をサポート、さらにはJ-POWERが進める”BLUE MISSION 2050“における発電方式の高効率化やCO2回収・貯留技術の確立への取組みにも協力しています。
魅力的な人材
長期ビジョンでプロフェッショナルへの成長をサポート
巨大な発電プラントを効率的に運営することは、高度な技術力が求められます。その技術力は社員一人ひとりの力量に支えられています。長期にわたる研修計画(CDP:キャリア・ディベロップメント・プラン)で身に付けられるよう、新入社員からきめ細かなプログラムが組まれています。また、火力発電所関係以外でも、地熱発電所等様々な分野で経験を積み優秀なプラントエンジニアへと成長することができます。
会社データ
| 事業内容 | ・火力発電所設備の運営業務全般
・発電設備の新設・リプレース・増改良に関わる各種設備の調査・設計・建設工事 ・石炭火力発電により発生する副生品の販売・供給 ・環境経営全般と環境アセスメント ・地熱発電所設備の運営業務全般 ・J-POWERが建設を進める大間原子力発電所建設関連 |
|---|---|
| 設立 | 1967年6月1日 |
| 資本金 | 5億円 |
| 従業員数 | 1,375名 |
| 売上高 | 992億円（2023年3月期） |
| 代表者 | 代表取締役社長 森田 健次 |
| 事業所 | ・本社(東京都中央区)
・磯子火力運営事業所(神奈川県横浜市) ・高砂火力運営事業所(兵庫県高砂市) ・竹原火力運営事業所(広島県竹原市) ・橘湾火力運営事業所(徳島県阿南市) ・松浦火力運営事業所(長崎県松浦市) ・松島火力運営事業所(長崎県西海市) ・石川石炭火力運営事業所(沖縄県うるま市) ・大間総合事業所(青森県下北郡大間町) ・鬼首事業所(宮城県大崎市) ・技術・環境センター（福岡県北九州市） |
| 関連会社 | J-POWER（電源開発株式会社）
株式会社J-POWERビジネスサービス 株式会社J-POWERハイテックほか |
| 企業理念 | □わたしたちは、技術力と創意工夫により、人々の求めるエネルギーを不断に提供し、
快適で豊かな社会の実現に貢献する。 □安全、安心を最優先に、人間尊重に基づいた事業活動を推進する。 □誠実な事業活動と環境への配慮により、地域と社会の信頼と期待に応える。 □個の持つ力と組織力を結集し、挑戦と変革を続け、事業の価値向上に努める。 |
| 沿革 | 1962年 株式会社電発環境緑化センター 設立
1963年 株式会社電発コール・テック アンド マリーン 設立 1967年 開発電気株式会社 設立 2004年 開発電気株式会社（火力原子力部門）を存続会社として、株式会社電発コール・テックアンドマリーンの内航運送を除く火力発電所運転保守、港湾に係る営業、及び株式会社電発環境緑化センターの環境緑化及び造園に係る営業を承継する吸収分割を行うとともに、会社名を「株式会社ジェイペック」に変更 2020年 これまでのJ-POWERと弊社２社の分業体制を見直し、J-POWERが担ってきた業務を弊社に移管・統合することで、弊社１社による火力発電所の新運営体制へ移行。 会社名を「J-POWERジェネレーションサービス(株)」に変更 |
