業種 |
総合電機(電気・電子機器)
重電・産業用電気機器/プラント・エンジニアリング/コンピュータ・通信機器・OA機器/医療機器
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本社 |
東京
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日立は、データとテクノロジーでサステナブルな社会を実現する社会イノベーションを推進しています。金融・官公庁向けITサービスやお客さまのDXを支援する「デジタルシステム&サービス」、エネルギーや鉄道で脱炭素社会の実現に貢献する「グリーンエナジー&モビリティ」、産業流通、水インフラ、ヘルスケア等の幅広い領域でプロダクトをデジタルでつなぐ「コネクティブインダストリーズ」の事業体制のもと、社会課題を解決します。
1910年に、日立は茨城県の小さな修理小屋でベンチャー企業として産声をあげました。現在、グループ全体で従業員数約32万人、連結売上収益7.6兆円までに成長しましたが、「優れた自主技術・製品の開発を通じて社会に貢献する」という企業理念は創業以来変わりません。取巻く環境が日々大きく変化する今、日立は「社会イノベーション」をコア事業として宣言し、強力に推進しています。「社会イノベーション」とは、日立がこれまで培ってきたインフラ技術と革新的なIT技術を組み合わせ社会課題の解決に貢献すること。エネルギー、水、気候変動、医療、防災、安全保障など、山積している地球規模の社会課題に対し、全力で挑み続けます。
OT×IT×プロダクトの総合力を活かして新たな価値を生み、社会課題を解決するのが日立の社会イノベーション事業です。2022年度からスタートした3ヶ年の「2024中期経営計画」では、さらなる成長のために社会イノベーション事業におけるグローバルリーダーになることをめざしています。そのキーワードが「グリーン」「デジタル」「イノベーション」の3つであり、データとテクノロジーを活用してサステナブルな社会の実現をめざしていきます。
創業 | 1910年(明治43年) |
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設立 | 1920年(大正9年)2月1日 |
資本金 | 462,817百万円(2023年3月末時点) |
代表者 | 代表執行役 執行役社長兼CEO 小島 啓二 |
従業員数 | 単体:28,672名(2023年3月末時点)
連結:322,525名(2023年3月末時点) |
売上収益 | 単体:1,631,338百万円(2023年3月期)
連結:7,638,243百万円(2023年3月期) |
連結研究開発費 | 2,210億円(2023年3月期) |
本社所在地 | 〒100-8280
東京都千代田区丸の内1-6-6 |
連結子会社数 | 696社(2023年3月末日時点) |
事業内容 | 日立は、データとテクノロジーでサステナブルな社会を実現する社会イノベーションを推進しています。金融・官公庁向けITサービスやお客さまのDXを支援する「デジタルシステム&サービス」、エネルギーや鉄道で脱炭素社会の実現に貢献する「グリーンエナジー&モビリティ」、産業流通、水インフラ、ヘルスケア等の幅広い領域でプロダクトをデジタルでつなぐ「コネクティブインダストリーズ」の事業体制のもと、社会課題を解決します。 |