キヤノン電子テクノロジー株式会社
キヤノンデンシテクノロジー
キヤノン電子テクノロジー株式会社
キヤノン電子Ｇ/ＳＩｅｒ/業務システムの開発/設計開発保守運用
| 業種 |
情報処理
ソフトウェア／インターネット関連／コンサルタント・専門コンサルタント
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|---|---|
| 本社 |
東京
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インターンシップ＆キャリアの評価（-件）
私たちはこんな事業をしています
社名の「電子」「テクノロジー」から、事業内容がわかりづらいかもしれません。
キヤノン電子テクノロジーはシステムインテグレーターとして、金融、流通、通信、学校、自治体など、幅広い業種のお客様に最適なソリューションを提供しています。
当社の魅力はここ!!
戦略・ビジョン
お客様の課題解決にICTの技術で貢献する
当社は、２０２０年に会社設立５０周年を迎えました。これまで幅広い業種でのシステム開発実績を積み重ねてきました。この経験値をベースに、全社員が「お客様のために」という気持ちを共有し、最先端のICTを駆使することで、ご満足いただけるソリューションをご提供します。
社風・風土
お客様に貢献するために必要な5つの価値観を社員全員で共有
お客様に貢献するために必要な5つの共通価値観を定めています。市場の変化とスピードに応じて自らも変える意志である「変革」。お客様に真の価値を提供し築く「信頼」。高い目標を達成するための熱意をもって、知恵を出し、考え、提案し、実行するプロセスが重要とする「チャレンジ」。プロフェッショナルになるための自己研鑽とさまざまな経験で自分のものにする「実力」。そして個性を尊重し、全体最適を目指す「チーム力」。この「変革・信頼・チャレンジ・実力・チーム力」を"CET's Value"と呼んでいます。（※CET・・・Canon Electronics Technology）
先輩社員にインタビュー
会社データ
| 事業内容 | 当社は創業以来、ITのプロフェッショナルとして、基幹系・汎用系・基盤系からオープン系・ネットワーク系にいたるまで、お客さまのもつ戦略、課題に対して、常にお客さま視点に立って知恵を絞り、時代の変化とお客さまのニーズに応じて、最先端の技術力をもって、最適な解決策を提供しています。
そして、長年に渡り培った開発に対する取組み姿勢やプロセスを守りつつ、技術力と知的総合力を駆使して、上流工程であるシステムコンサルティング／要件定義から開発・運用保守まで、一貫した体制でお客さまのニーズにお応えします。 |
|---|---|
| 設立 | 1970(昭和45)年4月 |
| 資本金 | 23億9,991万円 |
| 従業員数 | 501名（連結）/427名（単体）（2023年12月末時点） |
| 売上高 | 67億1,400万円（連結:2022年12月実績）
62億8,700万円（連結:2021年12月実績） 61億8,500万円（連結:2020年12月実績） |
| 代表者 | 代表取締役社長 内山 毅 |
| 事業所 | 東京本社 東京都港区海岸1-4-8
関西事業部 大阪市中央区淡路町1-6-9 九州事業部 福岡市博多区綱場町7-3 沖縄事業部 浦添市西洲2-2-1 |
| 開発実績 | 官公庁
入札参加資格審査管理システム、契約事務管理システム、ヘルプデスク、 システム運用保守業務 通信 顧客管理システム、メールセンターシステム、機器認証システム、 マルウェア対策システム 運輸 船舶運行管理システム、自動車船業務システム 製造・流通 「entrance Pretec」、「entrance Web 受注」、「entrance AI」、 クラウドにおけるローコード開発、販売管理システム、案件管理システム 旅行 グループウェア導入、販売管理システム、ETC 利用管理システム サービス コンシューマ向け情報検索サイト 人材派遣 人材派遣サービス全般における基幹システム 銀行 「entrance Banking」、海外店システム、リスク管理システム、 デリバティブ管理システム、融資管理システム、為替管理システム、 収益管理ソリューション、営業支援ソリューション カード 入会審査システム、加盟店管理システム 証券 オンライントレードシステム、デリバティブ商品リスク管理システム 文教 「SCHOOL AID」、「SCHOOL AID Web 出願」、大学向け人事管理システム、 クラウドにおけるローコード開発、業務管理システム 全業種 ネットワーク構築、サーバー構築、クラウド環境構築 情報サービス 販売管理システム、システム保守運用、システムインテグレーション |
| 事例紹介 | 事例は、弊社ホームページで紹介しています。ご確認ください。
https://www.canon-electec.co.jp/case/ |
| 主な取引先 | 国税庁
国土交通省 内閣府 ソフトバンク株式会社 日本ヒューレット・パッカード合同会社 株式会社NYK Business Systems 株式会社 YJK Solutions 第一中央システムズ株式会社 東レ株式会社 株式会社桃屋 株式会社リィツメディカル 東芝自動機器システムサービス株式会社 株式会社ぐるなび 株式会社きらぼし銀行 株式会社きらやか銀行 住信SBIネット銀行株式会社 学校法人花巻学院花巻東高等学校 法政大学国際高等学校 明治学院大学 明治大学付属明治高等学校・中学校 東京音楽大学 株式会社ブレーンスタッフコンサルタンツ 株式会社東京商工リサーチ NTTデータ先端技術株式会社 株式会社電通総研 株式会社日立製作所 SCSK株式会社 日鉄ソリューションズ株式会社 株式会社IHIエスキューブ 他 |
| ホームページ | https://www.canon-electec.co.jp/ |
| 沿革 | 1970 年 4 月 当社設立
1990 年 3 月 九州支社（現：九州事業部）設置 1991 年 7 月 沖縄支社（現：沖縄事業部）設置 1995 年11 月 大阪支社（現：関西事業部）設置 1997 年 3 月 アジアパシフィックシステム総研 株式会社に商号変更（旧商号／アジアコンピュータ株式会社 略称：アジコン） 1999 年 8 月 株式店頭公開 2008 年 5 月 日本ヒューレット・パッカード株式会社と、無停止を前提としたIT インフラストラクチャの設計・構築と HP NonStop サーバ技術者の集約・育成のために、日本NonStop イノベーション株式会社を設立 2008 年10 月 キヤノン電子株式会社と業務資本提携により同社の連結子会社化 2010 年 2 月 株式交換によりキヤノン電子株式会社の完全子会社となる（これに伴い当社株式の上場を廃止） 2010 年 7 月 ASPAC 株式会社に商号変更（旧商号／アジアパシフィックシステム総研株式会社） 2012 年12 月 キヤノン電子テクノロジー株式会社に商号変更（旧商号／ ASPAC 株式会社） |
| 株主 | キヤノン電子株式会社 100％ |
| 連結子会社 | 日本NonStopイノベーション株式会社
※キヤノン電子テクノロジー株式会社と日本ヒューレット・パッカード株式会社による合弁会社です。 各々の強みを掛けあわせ、コンサルティング・開発・ITインフラ構築から運用まで、トータルにご提案、双方との密接な結びつきから生まれる技術力とサポート力で、“止まらない”ビジネスを支援します。 |
| 認証・認定・参加 | 2004年 ISO27001（情報セキュリティマネジメントシステム）認証取得
2009年 プライバシーマーク（Pマーク）取得 2013年 ISO9001（品質マネジメントシステム）認証取得 2019年 くるみん（子育てサポート企業）認定 2019年 さんきゅうパパプロジェクト賛同 2021年 健康経営優良法人2021（大規模法人部門）認定 2022年 健康経営優良法人2022（大規模法人部門）認定 2023年 健康経営優良法人2023（大規模法人部門）認定 |
| 使用言語 | Java、C++、C#、Python、PHP、Javascript 等 |
| ローコード・ノーコード開発ツール | kintone、WebPerformer、salesforce、GeneXus 等 |
