タキロンシーアイ株式会社
タキロンシーアイ
タキロンシーアイ株式会社
伊藤忠グループ
| 業種 |
化学
建材・エクステリア／プラント・エンジニアリング／その他製造／半導体・電子部品・その他
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|---|---|
| 本社 |
東京、大阪
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インターンシップ＆キャリアの評価（-件）
私たちはこんな事業をしています
私たちの生活に欠かすことの出来ない素材「プラスチック」。タキロンシーアイは創業以来、高いプラスチックテクノロジーで社会を支えてきました。
身近なものから社会基盤を支えるものまで、特定の分野に偏らない多角な事業を展開しています。
「プラスチックテクノロジーで人と地球にやさしい未来を創造する」という使命のもと、豊かで快適な社会づくりに貢献していきます。
当社の魅力はここ!!
企業理念
今日を支える、明日を変える。
人々の今日の暮らしを支え、明日の暮らしを豊かで快適にするために自ら変革する勇気を持って人と地球と未来にやさしいものづくりに挑戦し続けます。
事業・商品の特徴
多様な製品
快適な住環境と都市環境、社会インフラを支える建築資材・シビル事業。農産物栽培に最適な環境を提案するアグリ事業と、シュリンクフィルムとジッパーテープといった軽包装材料を主力とし農業発展と食品分野に貢献するフィルム事業。半導体製造設備など産業基盤を支えるものから生活を豊かにするプロダクト原料を提供する高機能材と多岐に渡る事業を展開しています。
戦略・ビジョン
Go Beyond 革新
2024年度より新中期経営計画を策定しました。アクション・スローガンにもなっている【Go Beyond革新】～昨日までの発想を越えてゆこう、会社の当たり前を越えてゆこう、お客様の期待を越えてゆこう～とあるように、これまでの常識に囚われない挑戦を行い、他社とは異なる独自性の発揮を目指していきます。
会社データ
| 会社紹介記事 | 「プラスチックテクノロジーで人と地球にやさしい未来を創造する」
タキロンシーアイは一世紀にわたってプラスチック技術を中心に、暮らしや社会を支える製品を世に送り出してきました。 その事業領域は極めて幅広く、お取引のあるお客様でさえ全てを把握することができないほど。 「えっ、これもタキロンシーアイの製品だったの？」と驚かれることも少なくありません。 これまで積み上げてきた歴史に裏打ちされた確かな技術力とブランド力の強さが当社の強みです。 ◆活躍の幅が広い！3つの事業領域 【建築資材・シビル】 建築資材・シビルは、大きく建築資材とインフラ関連の2つに製品が分けられます。 建築資材は、住宅環境に欠かすことのできない、マンションの廊下や外壁等を取り扱っており、インフラ関連では施設の長寿命化や災害対応力を高める製品を取り扱っております。 身近なところでは水膨張性止水材はアクアラインのトンネル内などにも使用されています。 【フィルム】 フィルムでは、大きくアグリ事業と包材事業に分けられます。 まずアグリ事業では野菜や果実の栽培に最適な環境を提供する高機能農業用フィルム、ビニールハウスのビニール部分や野菜などをまいている包装資材のスズランテープなどの製品を扱っております。 【高機能材】 高機能材ではプラスチックの板に様々な付加価値を付け販売しています。 例えば燃えにくい・静電気を発生させないようにするなどの付加価値をつけ、半導体工場や製造装置や、食品加工メーカーの製造ラインで使用いただいております。 また他にもカメラなどに搭載されているマイクロモーターなども取り扱いをしております。 ◆社風・風土 タキロンシーアイでは、若手社員も主役です。社員は誰でも、自身で考えたアイデアを積極的に提案でき、責任のある仕事を経験することができます。定期的な上司との面談やジョブローテーションを通じて、今後のキャリアについて考え、自分自身に適したキャリアを形成できるのも当社の魅力です。風通しが良く、社内サークルやイベントなど社員が交流を深める場があり、離職率が低いのが特徴です。 ◆ワークライフバランス 当社では会社の最重要施策として「社員一人ひとりの充実した人生と仕事人としての質の向上こそが会社の成長の源」という考えのもち2019年より「充実人生 経営宣言」を掲げています。 ▽詳細は公式HPをご確認ください。 https://www.takiron-ci.co.jp/corporate/life.html |
|---|---|
| 事業内容 | 合成樹脂製品の製造・販売
住設建材、床材、建装用資材、インフラ関連製品などの「建築資材・シビル事業」、工業用プレート、電子部品などの「高機能材事業」、農業用資材、包装用熱収縮フィルム、包装用資材などの「フィルム事業」を展開 |
| 代表者 | 代表取締役社長 福田祐士 |
| 本社郵便番号 | 108-6031 |
| 本社所在地 | 東京都港区港南2-15-1 |
| 本社電話番号 | 03-6711-3700 |
| 創業 | 1919年10月10日 |
| 設立 | 1935年12月20日 |
| 資本金 | 152億1600万円 |
| 従業員 | 連結：3,200名
単体：1,100名（2023年3月末時点） |
| 売上高 | 1,375億8100万円（2023年3月決算） |
| 事業所 | ●本社／大阪・東京
●支店／北海道、仙台、東京、愛知、大阪、広島、福岡 ●研究所／滋賀 ●工場／兵庫、茨城、滋賀、栃木、岡山、神奈川 |
| 主な取引先 | 農林水産省、国土交通省、厚生労働省、防衛省、環境省、鉄道建設・運輸施設整備支援機構、東日本高速道路、中日本高速道路、西日本高速道路、全国農業協同組合連合会、東京都ほか各都市の水道局・下水道局・交通局、地方自治体、JR各社、日本電信電話、INAX、岩田レーベル、大阪シーリング印刷、岡村製作所、ソニー、大建工業、ダイナパック、大日本印刷、千代田グラビア、DIC、DNPテクノパック、TOTO、東洋製罐、凸版印刷、ニコン、日新シール工業、日本生活協同組合連合会、日本フィルム工業、日本フルハーフ、パナソニック、パナソニック電工、久光製薬、フジシール、双葉電子工業、ボンパック、マックス、ヤマハ、建設会社各社、電力会社各社 |
| 平均年齢 | 44.7歳（2023年3月末時点) |
| 平均勤続年数 | 19.6年 (2023年3月末時点) |
