業種 |
印刷関連
化学/食品/その他商社/陸運(貨物)
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本社 |
東京
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◆◆◆フィルムパッケージの専門メーカー「カナオカ」◆◆◆
カナオカグループは、1951年の創業から
70年超の歴史を持つフィルムパッケージ(軟包装)の専門メーカーです。
\ここを押さえて!/
◎パンやお菓子など、食品向けの包材が主力商品
◎取引先は大手食品メーカーや全国チェーンのコンビニ
◎47年連続増収&29年連続黒字の安定経営
★詳しくは、このページを読み進めてみてくださいね!
私たちはフィルムパッケージの企画・製造・販売を手掛けている会社です。特に大手食品メーカーやコンビニのパンやお菓子、冷凍食品、シリアルといった食品向けパッケージを主力としているため、皆さんの身近なところで私たちの製品が活躍しています。食品の衛生・鮮度を守り、安全に流通させるためには、包装が必要不可欠。つまり、食品パッケージは食品流通や食の安全・安心を守る「社会インフラ」とも言えます。私たちは、この責任をしっかり果たすべく「パッケージも食品の一部」という信念のもと徹底した衛生管理に努め、主力工場ではFSSC22000も取得。また、業務のオンライン化等も積極的に進め、安定供給に向けた取り組みを行っています。
日本の包装技術は世界的にも優れていますが、中でもカナオカグループは高い技術力と多くの実績で信頼をいただいており、その規模は業界トップクラス。47年連続増収、29年連続黒字を続けており、隠れた優良企業なのです。今後、さらに躍進していくため、2022年に『令和プラント』、2024年に『第三工場B棟』をそれぞれ新設。従来の素材や印刷方法に加え、脱炭素化に向けた新たな製造手法に取り組み、プラスチック廃棄物、大気汚染、労働力不足といった社会課題の解決を図り、未来を切り開いていく最先端の工場です。これからも、環境に優しい技術の研究・開発に注力し、よりよい社会の実現に貢献していきます。
社員は「お客様のために」という共通の想いを持って働いています。ニーズに応えて課題を解決するための<新しい挑戦>、日々の供給を絶やさないための<コツコツ取り組む真面目さ>、どちらも大切にすることで信頼されるカナオカが形成されているのです。またパッケージの世界は意外と奥深く、食品に適した素材選びや表現の追求、流通・陳列の利便性の追求など、提案できることがたくさんあります。これらの知識についても、職種毎、階層毎の豊富な研修により身に着けることができます。携わったものが多くの人の手にわたる、やりがいも大きな仕事です。ライフイベントに応じた柔軟な制度設計も行っていますので、長く働ける環境もバッチリです。
募集会社 | 株式会社カナオカ
株式会社カナオカグラビア 株式会社カナオカホールディングス |
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株式会社カナオカ | 【事業内容】
軟包装材(パッケージ)の企画、販売 【設立】 1953年4月23日 【資本金】 3億1,800万円 【従業員数】 65名 【代表者】 代表取締役社長 金岡 良延 【事業所】 ■本社 東京都台東区台東1-32-6 ■その他の拠点 ・計算センター:埼玉 ・支店・営業所:大阪、名古屋、九州、新潟、仙台、岡山 ・工場:埼玉第二工場、埼玉第三工場、令和プラント、関西工場、九州工場 |
株式会社カナオカグラビア | 【事業内容】
軟包装材(パッケージ)の製造、物流 【設立】 2020年7月1日 【資本金】 1億円 【従業員数】 881名 【代表者】 代表取締役社長 金岡 良延 【事業所】 ■本社 東京都台東区台東1-32-6 ■その他の拠点 ・配送センター:埼玉 |
株式会社カナオカホールディングス | 【事業内容】
軟包装材(パッケージ)の技術開発、デザイン企画、購買、グループ会社管理 【設立】 2020年7月1日 【資本金】 1000万円 【従業員数】 83名 【代表者】 代表取締役社長 金岡 良延 【事業所】 ■本社 東京都台東区台東1-32-6 |
売上高(各社共通) | 330億円(2023年グループ連結決算) |
グループ略歴 | 1951年
金岡商店 開業 1953年4月23日 有限会社カナオカ商店として設立後、株式会社カナオカ設立へ 2020年7月1日 部門ごとに3社でのホールディングス体制へ分社 |
グループ主要取引先 | ・山崎製パン株式会社
・株式会社不二家 ・伊藤忠プラスチックス株式会社 ・三井物産流通グループ株式会社 ・三菱商事パッケージング株式会社 ・アールエム東セロ株式会社 ・フタムラ化学株式会社 ・東洋インキ株式会社 ・サカタインクス株式会社 |
認証取得 | FSSC22000(食品安全マネジメントシステムの国際規格)
ISO9001(品質安全マネジメントシステムの国際規格) ISO14001(環境マネジメントシステムの国際規格) ★当社は、「パッケージも食品の一部である」との信念のもと、毎年食品メーカー様各社による定期監査、また自社内部監査により、常に食品メーカー様と同じ目線、基準を目指し、日々改善に努めています。 |