業種 |
商社(電機・電子・半導体)
商社(医療機器)/商社(機械)/その他商社
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本社 |
東京
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■日本のモノづくりをリードする、オートメーション技術商社■
モノづくり現場の自動化・省人化に必要な装置の製作・カスタマイズからシステム構築まで、産業界のニーズや課題にワンストップで応える技術商社です。現在では、製造業だけでなく、科学や医学の実験・分析、医療など様々な分野へも最適なソリューションを提案しています。創業98年で培った技術力とネットワークで、次世代のモノづくりも支えていきます。
鳥居電業の創業は大正時代です。1925年からバッテリーの製造を始め、昭和には真空管を使用したオリジナルブランド「ラッキーラジオ」の製造・販売を開始しましたが、戦災により一時休業。1947年に秋葉原で営業を再開すると、高度成長期の日本のモノづくりを支えるべく、オートメーション機器の専門商社へ。創業から99年の歴史の中で、知識や技術力を蓄え、500社に及ぶメーカーとの協力体制を築き、現在では、様々な産業界の自動化・省人化・無人化、さらには人為的ミスの削減や作業者の安全性の向上などの様々なニーズに応え、課題を解決し、お客様の企業価値の向上に貢献しています。
機器やユニットの販売から、制御機器や周辺機器を組み合わせたシステム全体の構築まで、私たちの強みはお客様の要望をワンストップで叶えられること。社内では営業とSEが連携し、必要に応じては、50社のビジネスパートナーとのコラボレーション、また500社のメーカーと構築したネットワークを通して、お客様に最適なソリューションを提案することができます。販売・導入前には、主要取扱製品を一同に集めたプライベート展示会、製品に特化した技術セミナーの開催を実施してお客様の技術構想の支援を行い、販売・導入後はアフターケアを行って、切れ間なくお客様の企業活動をサポートしています。
産業界においてコンピュータ制御技術を用いて工場を自動化・省力化・無人化するFA(Factory Automation)を中心に、私たちは今、食品・医薬品・科学などの業界において研究・開発をコンピュータやロボットなどを利用し、実験設備や分析装置を自動化するLA(Laboratory Automation System)、さらに、医療・医学へ応用し、診断や治療に役立てるME(Medical Electronics)へフィールドを拡大しています。電気・電子機器、自動車、食品、そして人工臓器や生命維持管理装置まで、私たちが扱う機器が用いられ、人々の生活を深く広く支えている――その責任とやりがいを糧に、広く社会に貢献する百年企業を目指し、前進していきます。
事業内容 | オートメションに必要な制御機器の販売及びシステム構築
●コンポーネント販売&サポート ●FA・LA・ME構築 ●システム導入&サポート |
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設立 | 創業/1925年
設立/1951年 |
資本金 | 6,000万円 |
従業員数 | 119名(2024年10月現在) |
売上高 | 80億1,300万円(2024年3月期実績) |
代表者 | 代表取締役社長 齊藤 修
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事業所 | 本社/東京都千代田区外神田2-10-9
支店/東京、西関東(東京都八王子市)、南関東(神奈川県海老名市)、東関東(千葉県柏市)、日立(茨城県日立市) 営業所/熊谷(埼玉県熊谷市)、諏訪(長野県岡谷市)、北上( 岩手県北上市) 、庄内(山形県鶴岡市)、九州(福岡県久留米市)、名古屋営業所(愛知県名古屋市)、四日市営業所(三重県四日市市) |
主な取引先 | (株)日立製作所、(株)アルバック、オリンパス(株)、(株)東京精密、日本電子(株)、(株)ブリヂストン、ニューロング(株)、フクダ電子(株) ボッシュパッケージングテクノロジー(株) 他 |
沿革 | 1925年4月 鳥居電業社創業、バッテリー製造
1933年 4月 オリジナルブランド「ラッキーラジオ」を発売 1945年 5月 戦災により一時休業 1947年10月 秋葉原(千代田区外神田)にて営業再開 1951年 4月 鳥居電業(株)に組織変更 1959年 4月 オートメーション機器販売開始 1965年12月 日立出張所開設、その後各出張所開設 1987年 4月 本社を現在の住所に新築・移転 1987年10月 業容拡大により出張所を営業所に昇格 1988年 7月 全社オンライン・ネットワークシステム(TOIS)稼動 1994年 8月 画像処理システム「MIC」を開発、販売 1998年 6月 全社に情報系システム稼動(電子メール、インターネット等) 2005年 3月 環境マネジメントシステム国際規格ISO14001認証取得 2005年 4月 業容拡大により営業所を支店に昇格 2006年4月 中国上海に現地法人設立 2016年2月 (株)高砂オートメーション(株)(本社:名古屋)をグループ化 2022年2月 中国上海の現地法人を解散 |