株式会社エイチ・エル・シー
エイチ・エル・シー
2026

株式会社エイチ・エル・シー

IT/情報処理/ソフトウェア/インターネット関連/独立系
業種
情報処理
ソフトウェア/通信/インターネット関連
本社
東京、北海道
インターンシップ&キャリアの評価(-件)
総合評価 - 評価が高い項目 -

昨年度の採用予定人数・気になる登録人数

採用予定人数

※下記以外でも採用がある可能性があります。
ITエンジニア 51~100名

気になる登録人数

気になる登録人数 1303名

モデルケース

ITエンジニア

採用人数 2025年卒予定 51~100名
初年度
月収例
月24万円程度(月給制)
選考例
  • WEBプレエントリー
  • エントリーシート
  • 説明会
    随時
  • 面接
    随時
  • 内々定
    随時
応募・選考時
提出書類
OpenES、履歴書、成績表、その他
その他の
ポイント
有休消化50%以上、平均残業時間が月20時間以内、住宅補助あり、資格取得奨励金あり、家族手当あり
※昨年度の採用情報を掲載しております。

募集要項

求める人物像・選考基準

自身の個性を活かし、
HLCと共に成長する意欲を強く持てる仲間を求めています!!

・何事にも参加意識や意欲の強い人
・将来の夢や目標に対して限界を作らず、貪欲に努力できる才能を持った人
・何事にも失敗を恐れずに、積極的に業務に取り組める人
・チーム/グループにおける輪を尊重でき、協調性を持った人
・自分自身を理解している人

【エイチ・エル・シー 新卒採用情報はこちら!!】
 https://recruit.hlc.co.jp

募集概要

職種 (1)【正社員】システム設計・開発  (2)【正社員】システムインフラ構築  (3)【正社員】システム運用
仕事内容 (1)【正社員】システム設計・開発  
お客様のご要望をヒアリングし、抱える課題を綿密に分析。
課題を解決するための最適なシステムのご提案により、お客様が世の中に提供している価値を最大化させるのが、システム設計・開発の使命です。

(2)【正社員】システムインフラ構築  
ITシステムを正常に稼働させるための基盤(インフラ)をつくり上げます。
システムを、長く、快適に利用できるように、強固な土台を整備するのがシステムインフラ構築のミッションです。

(3)【正社員】システム運用
どれだけインフラが整備されていても、不具合を100%防ぐことはできません。
システム運用職は、不測の事態にも対応できる技術力で、絶えず稼働するITシステムと、その先にいる人々の暮らしを守っています。
応募資格 (1)【正社員】システム設計・開発  (2)【正社員】システムインフラ構築  (3)【正社員】システム運用
 短大/専門/高専/大学/大学院 卒業見込みの方
 短大/専門/高専/大学/大学院 卒業の方
 (2022年3月~2024年3月 卒の方)
勤務地 (1)【正社員】システム設計・開発  (2)【正社員】システムインフラ構築  (3)【正社員】システム運用
 北海道、埼玉、千葉、東京、神奈川、大阪、兵庫、福岡
 備考:弊社本支店エリア(東京、札幌、大阪、福岡)及び近郊
---------------------------------------------------
勤務時間 (1)【正社員】システム設計・開発  (2)【正社員】システムインフラ構築  (3)【正社員】システム運用
 【変形労働時間制】
 総労働時間(1ヶ月):153時間~176時間
 備考:※勤務時間は職種、参画プロジェクトにより変動します。
※休憩時間はプロジェクトにより変動有。
採用ステップ&スケジュール HLCでは以下2種類のWEB説明会を開催中です!
・LIVE説明会(WEB)
・オンデマンド説明会動画配信

【採用ステップ】
LIVE説明会(WEB)⇒一次選考(SPI)⇒二次選考(WEB面接)
⇒最終選考(対面/WEB いずれかの面接)⇒内々定通知詳細説明(WEB)

【オンデマンド説明会動画配信参加の場合】
オンデマンド視聴後はアンケート回答をお願いしております。
応募資格補足説明 HLCは個性を活かせる人と一緒に働きたいと思っています。

面接はすべて個人面接です。
遠慮せずに素のままのあなたを見せてください。
今までの取り組みや感じたことすべてがあなたの個性です。
それに対し我々も全力で向き合います。

あなたの個性が躍動するフィールドとして
HLCを選んでみませんか?
採用活動開始時期 採用活動の開始は3月以降です。

給与・福利厚生(待遇)

給与 (1)【正社員】システム設計・開発  (2)【正社員】システムインフラ構築  (3)【正社員】システム運用
 短大/専門/高専/大学/大学院 卒業見込みの方
 短大/専門/高専/大学/大学院 卒業の方
  月給:200,000円

 備考:専門2年卒/専門3年卒 月給:190,000円
手当 (1)【正社員】システム設計・開発  (2)【正社員】システムインフラ構築  (3)【正社員】システム運用

 通勤交通費/全額支給
時間外手当/全額支給
住宅手当(月額)/世帯主45,000円(3大都市圏)・20,000円(その他エリア)
             準世帯主40,000円(3大都市圏)・15,000円(その他エリア)
家族手当(月額)/配偶者15,000円・子1人につき5,000円
昇給 (1)【正社員】システム設計・開発  (2)【正社員】システムインフラ構築  (3)【正社員】システム運用
 年1回
 備考:7月
賞与 (1)【正社員】システム設計・開発  (2)【正社員】システムインフラ構築  (3)【正社員】システム運用
 年2回
 備考:6月/12月
 ※初年度は冬季より支給
休日・休暇 (1)【正社員】システム設計・開発  (2)【正社員】システムインフラ構築  (3)【正社員】システム運用
 完全週休2日制(土日、祝日)※プロジェクトにより一部異なります。
 休暇制度:年末年始休暇、慶弔休暇、産前・産後休暇、育児休暇、介護休暇、リフレッシュ休暇
 備考:特別休暇、リフレッシュ休暇(5日/年)
福利厚生 社会保険完備(健康保険、厚生年金、雇用保険、労働災害補償保険(労災))
リフレッシュ休暇の詳細:有休に加えて5日休みを取得することが可能です。

名前の通り、体も心もリフレッシュして、
よりワークライフバランスの充実した
社会人生活を送りましょう。
福利厚生:宿泊施設・保健所・スポーツ施設・レジャー施設等の提携サービスなど
健保の各種サービスが利用可能。
住宅運営制度:大手不動産会社と法人契約を締結することで
社員に掛かる手配費用や手続上の負担を緩和し、
社員の住宅環境を良好に保つための制度です。
退職金制度:確定拠出年金(401K) 
※任意での加入となります。従来の退職金制度も選択できます。
     

試用期間:あり
職種:ITエンジニア
(試用期間3ヶ月 労働条件に変更なし)
試用期間 ■期間
(1)【正社員】システム設計・開発  (2)【正社員】システムインフラ構築  (3)【正社員】システム運用
 期間:3ヶ月
 ※労働条件の変更なし
研修・見習い期間 なし

職場情報

過去3年間の新卒採用者数・離職者数
年度 採用者数 離職者数 定着率
2023年度 39人 1人 97.4%
2022年度 56人 7人 87.5%
2021年度 38人 13人 65.7%
(2024年4月1日時点)
過去3年間の男女別新卒採用者数
年度 男性 女性
2024年度 52人 7人
2023年度 27人 12人
2022年度 45人 11人
3年以内男性採用割合:80.5%
3年以内女性採用割合:19.5%
平均勤続年数 11.0年(2024年4月1日時点)
平均年齢 36.2歳(2024年4月1日時点)
研修 あり:内定者研修、新入社員研修、階層別集合研修、他社内研修(ビジネススキル研修・技術研修)あり
自己啓発支援 あり:資格取得支援制度あり。
情報処理技術試験などの国家資格やベンダー資格試験取得者に対し、受験費用の負担、合格時奨励金を支給。
社員の技術力向上を支援する制度。
メンター制度 あり:直属の上司とは別に、新入社員に指導・相談役(メンター)を付ける制度。
配属プロジェクトの異なる、年齢や社歴の近い先輩社員がメンターとなり、新入社員がプロジェクトに配属されてから1年間サポートしていきます。
キャリアコンサルティング制度 あり:年に1度キャリアについてのアンケートを全社員に実施。
本人との評価面談(年に2回)を実施。
社内検定等の制度 なし:なし
月平均所定外労働時間 8.5時間(2023年度実績)
有給休暇の平均取得日数 11.0日(2023年度実績)
※平均日数にリフレッシュ休暇(年/5日)は含まない。
育児休業取得者数(男女別)
項目 男性 女性
育休取得者数 5人6人
取得対象者数 8人6人
育休取得率 62.5%100.0%
(2023年度実績)
役員・管理職の女性比率
項目 女性
役員 0.0%
管理職 6.5%
(2023年4月1日時点)

その他の情報

参考データ

各種社内イベント HLCでは社員の交流促進、モチベーション向上、スキルアップを図るためのイベントを開催しています。以下に一部をご紹介します。

■技術カンファレンス
ITに精通したスペシャリストをお招きし、最先端の技術や動向に関する情報や知識を取得、
パネルディスカッションを通じ意見を交換するイベントを開催しています。
これにより、専門知識やノウハウが社内に蓄積され、社員全体の技術力向上に寄与しています。

■勉強会
最新技術やトレンドを学ぶ勉強会を社員有志が集い、随時実施しています。
次世代エンジニアに向けた気付きの機会とし、更なる成長が期待できます。

■クラブ活動
テニス・バスケ・フットサルなど興味を共有するメンバーが集まり活動しています。
公認された活動には、年間活動費も支給されます。
仕事以外でも社員交流を図ることで、充実したHLC(ヒューマンライン)を楽しんでいます。
私たちの仕事 ITエンジニアという仕事は、
提供技術ごとに3つの『専門領域』に分かれています。

 1.システム設計・開発
 2.システムインフラ構築
 3.システム運用管理

さらに各専門領域は、
プロセスとスキルによって階層が分かれています。
私たちはそれを『技術階層』と呼んでいます。

 1.PM:PRJ全体の進行管理
 2.SE:担当システムの進捗管理や品質管理
 3.PG:実際にプログラミングや環境構築
専門領域 ---------------------------------------------------
■システム設計・開発
 「独立系ならではの自由な発想と提案で、企業が提供する価値を最大化」
---------------------------------------------------

開発事例
【オープン系システム開発、汎用系システム開発、制御系組込システム開発】
 ●百貨店の通販受注オープン系システム開発
 ●信販会社の顧客申込汎用系システム開発
 ●自動車メーカーのEPS制御系組込システム開発


---------------------------------------------------
■システムインフラ構築
 「ITシステムの働きを、根底から支える“土台”づくり」
---------------------------------------------------

構築事例
【ハードウェア基盤構築、ソフトウェア基盤構築】
 ●製薬メーカーの社内グローバルシステムハードウェア基盤構築
 ●地方銀行の基幹系システムソフトウェア基盤構築


---------------------------------------------------
■システム運用
 「システムの安定稼働を支え、その先にある暮らしを守る」
---------------------------------------------------

運用事例
【システム運用設計、システム運用管理、システムオペレーション、ハードウェア保守、サービスデスク】
 ●地方銀行の基幹系共同システム運用設計
 ●電力通信会社の顧客料金システム運用管理
 ●証券会社の資産運用管理システムオペレーション
 ●航空会社の空港システムハードウェア保守
 ●新聞社の社内業務システムサービスデスク
技術階層 スキルにより技術階層は異なります。

■プログラマー(PG) その他初級エンジニア
 プログラミング言語を使ってプログラムを実装したり、
 オペレーターとしてトラブル対応をするなど、担当タスクを行います。

■システムエンジニア(SE)
 初級エンジニアが業務を遂行するために使用する、
 システム設計書・インフラ設計書・トラブル対応手順書などを作成し、
 PGや初級エンジニアの成果を取りまとめて、1つの機能を管理します。

■プロジェクトマネージャー(PM)
 システムを作成するうえで重要な納期や、
 品質、予算、メンバーの稼働状態を把握し、
 複数の機能を取りまとめて、プロジェクト全体を管理します。

このように技術階層は習得スキルによって、
活躍できるフィールドが広がり、キャリアアップしていきます。
当社ではこの流れをキャリアパスと定義しています。
専門領域の関連性と拡張 ■関連性
 システム運用エンジニアは、開発エンジニアが作成したシステムを維持管理しています。

 専門領域が複数存在する当社だからこそ、領域を拡大していくことが可能であり、
 様々な観点を持ったエンジニアへと成長できます。

 専門領域間の組織的な"つながり"が深いのがHLCエンジニアの特徴です。

■拡張性
 もし社員が自分の専門領域を広げたいと考えたとき、HLCでは領域の変更が可能です。
 自分のキャリアの幅を広げ、エンジニアとしての市場価値を高めることができる
 環境が用意されています。

 専門領域間の異動を当社では「キャリアチェンジ」と定義し、制度化しています。
選べるキャリア HLCでは各専門領域の技術階層を上げる以外のキャリアが用意されています。
Javaやデータベースなど技術専門領域を極めていく技術スペシャリストの道
組織運営やプロジェクト管理などマネジメントの道

自分の強みや個性を活かした理想のキャリアを描いていきましょう。
評価制度 我々は人材育成を第一に考えています。
人材を育成するために必要なのものは、適切な評価制度と研修制度です。

評価制度の特徴は以下4点です。

 1.勤続年数や等級に応じて目標となる技術評価項目や水準を評価基準として定義
 2.上司が部下の行動を把握し、成果を確認できる体制
 3.部下の行動成果と評価基準を突き合わせ可能な公平かつ透明性の高い運営制度
 4.強みを伸ばし弱みを引き上げるため、評価結果に基づくフィードバックの実施

このサイクルこそが納得性の高い評価、ひいては高度な能力開発を実現しています。
研修制度 会社は"社員の成長なくして会社の成長はない"と考えます。

社員が成長していくためにHLCは独自の研修制度を行っています。
社内に研修に特化した講師が多数在籍しており、各本支店内に研修施設を常設することによって、社員にとって受講しやすい環境と独自性の高いカリキュラムになっているのが特徴です。

我々は目的に応じて研修を2つの体系に分類しています。

研修体系図
1.技術階層を引き上げるための研修
  ・階層別研修
   └内定者研修
   └新人社員研修
   └技術階層研修
  ・公募研修
2.専門領域を拡張するための研修
  社内研修
   └技術研修(開発・構築・運用)
   └勉強会
  社外研修
   └社外講習受講制度
1.技術階層を引き上げるための研修 ■内定者研修(10月、2月)
 多くの先輩社員が入社前は不安な顔をしていたが研修が終われば、
 期待と自信に満ち溢れた表情に変えてきた研修です。
 ビジネスマナーやITの基本スキル、ビジネス思考などについて学び、
 ビジネスパーソンとして気持ちよくスタートをきれるだけでなく、
 これから長く付き合っていくことになる同期の仲間との出会いも必ずあります。
※新型コロナウイルス感染症の感染拡大防止の観点から、スケジュールは変更となる可能性があります。

■新入社員研修(4月~6月)
 一人前のエンジニアになるために、各専門領域の知識と汎用的なスキルを学び、
 それを活かすための応用的なビジネススキルを学びます。
 カリキュラムの中には、複数人でチームを組んで協力して進めるものもあり、
 同期との関係性が構築されていきます。
 この研修で得た関係性は生涯の財産となることでしょう。

■階層別研修
 入社後3年間及び昇格時に各等級に応じたスキルを学ぶ研修です。
 新たな等級で必要とされる問題解決、プロジェクトマネジメント、
 部下育成などをパッケージとして学ぶことができます。

■公募研修
 階層別研修でパッケージとして学んだスキルを、より詳細に習得するための研修です。
 30ものカリキュラムの中から、自分に必要なものを受講することができます。

 主な実績 
 ・タイムマネージメント
 ・プレゼンテーション
 ・ファシリテーション
 ・クリティカル思考
 ・ロジカルシンキング
 ・ロジカルライティング
 ・ビジネスシンク
 ・問題解決
 ・定量分析
 ・数字の分析~企業会計の定量的理解~
 ・その他
2.専門領域を拡張するための研修 ■技術研修
 JAVA研修、AWS研修、ITIL研修など各専門領域に応じた様々な技術を学ぶ研修です。
 業界のトレンドによって日々新しい技術研修が生まれています。

 主な実績 
 ・JAVA研修
 ・AWS研修
 ・Linux研修
 ・AIX基盤育成研修
 ・危険予知研修
 ・ITIL研修
 ・KY研修
 ・プロジェクト・マネジメント研修
 ・その他

■勉強会
 社員主催の、技術勉強会が開催されます。
 専門領域や地域の垣根なく社員同士がスキルを高めあっています。
 ・AI
 ・IoT
 ・RPA
 ・Python
 ・その他

■社外研修
 新たな技術やより専門的なスキルを習得するため、社外の研修やセミナーも受講が可能。
 研修費用は会社が負担します。
資格報奨金 情報処理技術試験などの国家資格やベンダ資格試験取得者に対し、
受験費用を会社が負担、合格時奨励金を支給。
新卒入社3年以内の利用率は95.6%、社員の技術力向上を支援する制度となります。

対象資格数は150以上
最高報奨額は20万円

IT業界ほぼ主要な資格が対象です。

採用実績校

旭川工業高等専門学校、麻生情報ビジネス専門学校、麻生情報ビジネス専門学校 北九州校、ECCコンピュータ専門学校、池上学院グローバルアカデミー専門学校、いさはやコンピュータ・カレッジ、大分大学、大阪経済法科大学、大阪工業大学、大阪国際大学、大阪産業大学、大阪情報専門学校、大阪電子専門学校、大阪府立大学、大原法律公務員専門学校、大原簿記公務員情報医療専門学校函館校、大原簿記情報専門学校札幌校、小樽商科大学、金沢工業大学、河原電子ビジネス専門学校、関西外国語大学短期大学部、関西大学、関西学院大学、学習院大学、北九州市立大学、北九州工業高等専門学校、九州産業大学、九州情報大学、京都外国語大学、京都情報大学院大学、近畿コンピュータ電子専門学校、近畿大学、釧路公立大学、熊本県立技術短期大学校、熊本電子ビジネス専門学校、久留米工業大学、久留米大学、群馬県立女子大学、KCS大分情報専門学校、KCS北九州情報専門学校、KCS福岡情報専門学校、甲南大学、神戸学院大学、公立千歳科学技術大学、公立鳥取環境大学、公立はこだて未来大学、国際アニメーション専門学校、国際理工情報デザイン専門学校、国士舘大学、コンピュータ教育学院、札幌医療秘書福祉専門学校、札幌科学技術専門学校、札幌学院大学、札幌商工会議所付属専門学校、札幌情報未来専門学校、札幌大学、産業能率大学、四天王寺大学、就実大学、尚絅学院大学、職業能力開発総合大学校、十文字学園女子大学、上智大学、情報科学専門学校、駿河台大学、西南学院大学、専修大学、創価女子短期大学、創価大学、崇城大学、拓殖大学、千歳科学技術大学、千葉工業大学、筑波大学、東海大学、東京情報大学、東京デザインテクノロジーセンター専門学校、東北電子専門学校、東洋大学、同志社大学、道都大学、中村学園大学、新潟コンピュータ専門学校、新潟情報専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本工学院北海道専門学校、日本大学、日本文理大学、函館工業高等専門学校、HAL大阪、HAL東京、広島工業大学専門学校、広島国際学院大学、広島情報専門学校、福岡県立大学、福岡工業大学、福岡大学、藤女子大学、船橋情報ビジネス専門学校、佛教大学、法政大学、北星学園大学、北海学園大学、北海商科大学、北海道医薬専門学校、北海道医療大学、北海道科学大学、北海道教育大学、北海道情報専門学校、北海道情報大学、北海道大学、北海道ハイテクノロジー専門学校、北海道文教大学、宮崎大学、武庫川女子大学、武蔵野大学、室蘭工業大学、目白大学、横浜商科大学、吉田学園情報ビジネス専門学校、酪農学園大学、立命館大学、龍谷大学、稚内北星学園大学
川口高等技術専門学校

詳細情報

主な募集職種
IT系
技術系で特に生かせる専攻:機械系、数学系、電気・電子系、情報工学系、物理・応用物理系、生物・生命科学系、化学・物質工学系
主な勤務地
北海道、埼玉、千葉、東京、神奈川、大阪、兵庫、福岡
応募資格
短大、専門、高専、大学、大学院卒業見込みの方 または 短大、専門、高専、大学、大学院卒業の方(2022年3月~2024年3月卒の方)
積極採用対象
大学生(文系)、大学生(理系)、大学院生(文系)、大学院生(理系)、短大生、専門学校生、高等専門学校生、海外大生
採用予定学科
法学・政策系、経済・経営・商学系、社会・環境情報系、外国語・国際文化系、人文系、教育系、生活科学系、宗教・神学系、医療・保健系、芸術・音楽系、体育・スポーツ系、その他文系、機械系、数学系、電気・電子系、情報工学系、物理・応用物理系、建築・土木系、生物・生命科学系、化学・物質工学系、資源・地球環境系、農業・農学系、水産系、畜産・酪農系、薬学系(4年制)、薬学系(6年制)、商船系、医学・歯学系、獣医系、衛生医療・介護系、その他理系
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昨年度の採用予定人数・気になる登録人数

気になる登録人数とは、2023年4月1日〜2024年3月31日の期間(※1)、リクナビ上でこの企業(※2)を「気になる」(※3)登録した人数です。実際の応募数ではないことにご注意ください。

「採用予定人数に対する気になる登録人数の割合」が大きいほど、選考がチャレンジングな企業である可能性があります。逆に、割合の小さい企業は、まだあまり知られていない隠れた優良企業である可能性があります。

  • ※1 リクナビ上で情報掲載されていた期間は企業によって異なり、この期間より短い場合もございます。
  • ※2 募集企業が合併・分社化・グループ化または採用方法の変更等により、企業名や採用募集の範囲が変更になっている場合があります。
  • ※3 時期に応じて、リクナビ上で「気になる」は「プレエントリー候補」へと呼び方が変わりますが、全て含めた人数となります。
モデルケースの見方

モデルケースは、採用データのサマリー情報になります。
参考データであり、給与の規定などは各社によって異なります。

採用人数 該当モデルケースにおける「今年の採用予定人数」と「昨年度の実績(見込み)」の人数です。
初年度月収例 該当モデルケースにおける、入社初年度の月収例です。
詳細は、「採用データ」内の「給与・福利厚生(待遇)」欄をご確認ください。
Pick Up
時給制、日給制、週給制、月給制
時間、日、週、月あたりで支払われる給与の単位です。賞与は別に定められているケースが多いです。
年俸制、半期年俸制
年俸制、半期年俸制とは、年間または半期(6カ月)で支払われる金額が定められている給与の制度です。
賞与は月収に含まれる場合と、含まれない場合があります。
月収と賞与が毎月一緒に支払われる場合、賞与を含んだ金額です。
月収と賞与が別々に支払われる場合、賞与は除いた金額です。
選考例 該当モデルケースにおける選考項目、および実施目安時期になります。
代表的な項目のみですので、記載事項以外の選考項目がある場合もあります。
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内々定
日本経団連に所属している企業が、2025年10月1日前に出す「内定」のことを指します
その他のポイント 「有休取得率」「育児・介護制度」などの福利厚生・待遇面や「平均勤続年数」「女性役員在籍」など風土に関するデータです。
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