株式会社ビデオリサーチ
ビデオリサーチ
株式会社ビデオリサーチ
【視聴率調査/コンサルティング/マーケティング】
| 業種 |
広告
放送／新聞／出版／シンクタンク
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|---|---|
| 本社 |
東京
|
私たちはこんな事業をしています
■テレビ視聴率をはじめとするメディアリサーチのリーディングカンパニー■
国内唯一の「テレビ視聴率調査」をはじめとする各種メディアリサーチ、及び様々な市場調査、世論調査等のマーケティングリサーチ、そのデータ提供から、分析・研究による提言まで、複合的なソリューションを行う総合リサーチ企業です。
当社の魅力はここ!!
事業・商品の特徴
日々変化するメディアに対して新しい挑戦を続けています
生活者のメディア接触は日々変化を続けています。新しいサービスやデータが誕生し、従来の調査やマーケティングでは対応出来ないことも増えています。現在、当社が特に注力しているのはデジタルマーケティングの領域です。スマートデバイスでのメディア接触の測定、分析や、クライアント企業が保有するデータと当社が持つデータを統合し、マーケティングに活用するなど、データの活用方法も従来の範囲を大きく越えるサービスを提供し始めています。複雑化する生活者のメディア接触を正しく捉え、企業と生活者にとって、より良いコミュニケーションにつながるよう、新たなチャレンジを続けています。
事業優位性
社会を動かすデータを提供しています
当社が創立以来半世紀以上提供し続けているテレビ視聴率を初めとしたデータの役割は、単なる調査データ、マーケティングデータの領域に留まりません。広告コミュニケーションやメディアコンテンツの意思決定に関わる人々の指針となっており、そのデータを元に多くの人やものが動いています。社会に大きな影響を与えるデータだということにプライドを持って、その価値を提供できるよう日々まい進しています。
会社データ
| 当社の特長 | ■当社独自の強みを活かし、『テレビ×インターネットで日本最強のデータビジネス集団』を目指す■
国内唯一の「テレビ視聴率調査会社」として半世紀強成長をしてきた当社の強みを活かし、今後は『テレビ×インターネットで日本最強のデータビジネス集団』となることを目指しています。 ★ビデオリサーチとは★ テレビ、ラジオ、新聞、雑誌、屋外メディア、インターネットなどの各種メディアリサーチサービス、および消費者動向や商品力の市場調査、世論調査などのマーケティングリサーチサービスを幅広く手掛けています。 そのデータの提供から、分析・研究による提言まで、複合的なソリューション活動を行っている総合リサーチ企業です。 当社のデータは、広告やマーケティング計画立案のために、マスコミ、広告会社、メーカーなどの各社に利用していただいています。 |
|---|---|
| VR DIGEST | ビデオリサーチ社員が、「テレビ」「広告」「マーケティング」「メディア」の４つのジャンルで各種当社データを分析したコラムを公開中！
＞詳細URL： http://www.videor.co.jp/digestplus/index.html |
| Synapse【テレビメディアを応援するマガジン】 | テレビ・メディア業界をはじめとした各業界の先駆者たちを取材した記事を掲載中！
データ提供・データ分析ではない形でも、業界に貢献していきます。 ＞詳細URL： https://synapse-magazine.jp/ |
| 事業内容 | ★幅広い事業内容
◎テレビ視聴率調査を中心とした当社中核事業である「テレビ事業」 ◎メディアパワーを測定し、メディアの発展と広告プランニングを支援する「メディア事業」 ◎インターネットに関するデータ提供、広告ソリューションを行う「インタラクティブ事業」 ◎企業の商品、サービスの開発・改善、広告効果を高めるための支援を行う「マーケティング・コミュニケーション事業」 上記４事業を中心に、世界中のあらゆる業界、企業ためのリサーチデータ提供、および課題解決のための提言、そのベースとなる生活者研究を行っています。 ★なぜデータは必要とされるのか？ 例えば、「テレビ視聴率」の使われ方 ◎広告取引の業界共通指標 ◎番組作りや編成の指標 ◎キャンペーン管理の指標、提供番組管理の指標 普段目にするテレビCMの取引に当社のテレビ視聴率が利用されており、テレビ業界にとって、なくてはならない指標となっています。 我々のデータ、それを元にした指標は様々な業界、企業の重要な意思決定プロセス上の共通認識を持つための可視化資料として欠かせない「事実」だと自負しています。 |
| 設立 | 1962年9月20日
テレビの普及と同時に視聴率データの必要性が高まり、「日本資本による第三者機関の視聴率調査会社を」と要望をうけて当社が設立されました。 |
| 資本金 | 2億2050万円 |
| 従業員数 | 348名（2022年4月現在） |
| 代表者 | 代表取締役社長執行役員 望月 渡 |
| 事業所 | 本社／東京
支社／関西（大阪）、中部（名古屋）、九州（福岡）、北海道（札幌）、東北（仙台）、中国（広島） 営業所／静岡（静岡）、信越（新潟） |
| 関連会社 | (株)ビデオリサーチコミュニケーションズ
(株)ビデオリサーチインタラクティブ |
| 株主 | 株式会社TBSテレビ / 日本テレビ放送網株式会社 / 株式会社フジ・メディア・ホールディングス / 株式会社テレビ朝日ホールディングス / 株式会社テレビ東京 / 株式会社MBSメディアホールディングス / 朝日放送グループホールディングス株式会社 / 讀賣テレビ放送株式会社 / 関西テレビ放送株式会社 / 中部日本放送株式会社 / 東海テレビ放送株式会社 / 名古屋テレビ放送株式会社 / 中京テレビ放送株式会社 / 株式会社RKB毎日ホールディングス / 九州朝日放送株式会社 / 株式会社テレビ西日本 / 株式会社福岡放送 / 北海道放送株式会社 / 札幌テレビ放送株式会社 / 北海道テレビ放送株式会社 / 北海道文化放送株式会社 / 東北放送株式会社 / 株式会社中国放送 /東芝デジタルソリューションズ株式会社 / 株式会社電通 / 株式会社博報堂 / 株式会社博報堂DYメディアパートナーズ / 株式会社大広 |
| 沿革 | 1962年 会社創立、テレビ視聴率調査開始
1972年 ACR（生活者と商品に関する調査）開始 1979年 ラジオ聴取率調査開始 1997年 ピープルメータによる個人視聴率調査開始、iNEXサービス開始 1999年 雑誌総合調査開始 1999年 （株）ビデオリサーチネットコム （現：（株）ビデオリサーチインタラクティブ）設立 2001年 全国新聞総合調査開始 2007年 屋外メディア総合調査SOTOをリリース 2010年 Ｖ‘+（広告計画と効果管理のデータ統合サービス）を開始 2012年 創立50周年 2014年 テレビとメディアを応援する雑誌「Synapse」創刊 2014年 ACRをリニューアル 国内最大規模のシングルソースデータサービス「ACR／ex」を開始 2015年 オンライン広告の認知効果の基準値整備を実施 2015年 マーケティングの新しいバイブル本 「マインド・ホールを突破せよ。」発刊 2015年 VR FORUM 2015 ～COMMUNICATION DYNAMICS～の開催 （於 東京国際フォーラム） 2016年 【テレビ×ネット】の関係性を把握するためのマーケティングデータ 「VR CUBIC」の開始 2016年 関東地区テレビ視聴率調査の仕様変更を実施 ～ サンプル拡張とタイムシフト測定 ～ 2017年 データ統合ソリューション「VR LINC（ブイアール リンク）」の開始 2018年 データサイエンスに特化した新会社「株式会社 Dalta Values」設立 2019年 『VR FORUM 2019～Data Orchestration～』を開催～新視聴率計画の詳細も発表～ 2020年 テレビ視聴率調査を大幅リニューアル 首都圏エリアで「ラジオ365データ」のサービスを開始 |
| 売上高 | 2021年度：232.1億円
2020年度：228.2億円 |
