松山大学は、2023年に創立100周年を迎えた中四国屈指の私立総合大学です。1923年に松山高等商業学校として設立以来、卒業生は8万1000人を超え(2023年3月現在)、愛媛県はもとより国内外で活躍する各界のキーパーソンを輩出し続けています。学生数は約5,600名。経済学部、経営学部、人文学部(英語英米文学科・社会学科)、法学部、薬学部の5学部6学科を有し、大学院6研究科、松山短期大学を併設しています。
初代校長・加藤彰廉が提唱した「真実・実用・忠実」からなる校訓「三実」は、本学の人材育成の柱として今に受け継がれています。専門知識のみならず、時代の要請に応える教育プログラムを展開し、さらに学生同士そして教職員との密接なコミュニケーションを通じて、多様な考え方に触れながら広範な視野を養う人材育成を実践してきました。これまでの100年の間、本学が地域に根ざし、地域とともに発展してこられたのは、校訓「三実」の精神に則った教育研究活動の堅実な積み重ねによって、地域社会からひろく信頼と評価を獲得してきた証と考えています。
本学では、創立100周年を迎え、「学校法人松山大学長期ビジョン」(2024-2033)を策定し、愛媛の地に開学し地域と共に歩んできた100年の軌跡を矜持として、地域が誇れる大学へと進化し続けています。時代に対応した経営体制の確立と安定的な財政基盤の構築により、経営資源を強化し、地域の課題解決や魅力創出に資する活動を活性化させるため、社会変化に対応した教育研究活動の基盤を創ります。また、「未来に確かな実りをもたらす大学」を目指して、成長が実感できる充実した学びと学生生活を提供し、地域を支え、創造していく主体的な役割を果たし、地域との「共存共栄」を目指します。
事務職員数は140名程度と、全員の顔と名前を覚えられる適度な規模感です。部署が連携して業務を遂行する場面も多く、アットホームでチームワーク重視の風土が根付いています。事務職員は、数年ごとのジョブローテーションを経験しながら、大学運営に必要な幅広いスキル・視野を獲得していきますが、新たに担当する業務でも上司や同僚からの手厚いサポートや研修の機会がありますので、安心して取り組むことができます。「学生のために何ができるか」「地域社会に必要とされるために大学はどうあるべきか」を常に考え、新しいことに果敢に挑戦し、共に大学を盛り上げてくれる仲間を求めています。
事業内容 | ◆設立学部/経済学部、経営学部、人文学部、法学部、薬学部
◆大学院/経済学研究科、経営学研究科、言語コミュニケーション研究科、社会学研究科、法学研究科、医療薬学研究科 ◆短期大学/商科第2部 ◆事務機構/総務部、教務部、キャリアセンター事務部、情報センター事務部など計15部門 ◆学生数 約5600人、卒業生 約8万1000人(産業界を中心に国内・海外で活躍) |
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設立 | 1923年 |
資本金 | 学校法人のためありません |
従業員数 | 327名(教育職員181名、事務職員146名、2023年12月時点) |
売上高 | 学校法人のためありません |
代表者 | 理事長 新井 英夫 |
事業所 | 【法人本部・文京キャンパス・樋又キャンパス】
愛媛県松山市文京町4番地2 【東京オフィス】 東京都中央区銀座8-2-1 ニッタビル6階 【運動施設】 御幸キャンパス/愛媛県松山市御幸1-513-1 久万ノ台グラウンド/愛媛県松山市久万ノ台乙507 |
沿革 | 1923年 松山出身の新田長次郎氏により松山高等商業学校創立
1944年 松山経済専門学校と改称 1949年 学制改革に際し、設立者新田家、温山会および県官民の協力を得て松山商科大学に昇格、商経学部を設置 1952年 地元勤労学生その他の熱烈な要望に応えて短期大学部商科第2部を併設 1962年 商経学部を発展的に解消し、経済学部および経営学部を設置 1972年 大学院経済学研究科(修士課程)を開設 1974年 人文学部(英語英米文学科、社会学科)を開設、大学院経済学研究科(博士課程)を開設 1979年 大学院経営学研究科(修士課程)を開設 1981年 大学院経営学研究科(博士課程)を開設 1988年 法学部法学科を開設 1989年 松山大学、松山短期大学と改称 2006年 薬学部医療薬学科を開設、大学院社会学研究科(修士課程・博士課程)を開設 2007年 大学院言語コミュニケーション研究科(修士課程)を開設 2014年 大学院医療薬学研究科(博士課程)を開設 2020年 大学院法学研究科(修士課程)を開設 現在 創立以来100年、この間に輩出した卒業生は約81,000名 |
ホームページ | https://www.matsuyama-u.ac.jp/ |
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