いすゞ自動車株式会社【技能職(ものづくり技術)】

自動車業界／CV（トラック・バスの製造・販売）事業等

株式公開
正社員

業種	自動車機械／輸送機器
本社	神奈川

残り採用予定数	10名(更新日:2024/09/24)

会社トップ採用情報説明会・面接

私たちはこんな事業をしています

＼☆いすゞ自動車が”意欲採用”始めました☆／

1937年の設立以来、商用車メーカーとして、幅広い分野で物流インフラを支えている当社
当社の技能職は”ものづくり技術”のみに特化した業務が中心で、デスクワークではなく、現場で”匠”を目指すプロフェショナルな仕事です。
総合職として、様々な仕事を経験するのではなく、己の技能向上に拘って働ける環境なので、一つの領域で専門性を高めたい方が活躍されています。

当社の魅力はここ!!

待遇・制度

働きやすい環境と待遇の良さが魅力の100年続くグローバル企業

創業100年以上の歴史を誇り、グループ企業を含めると4万人以上の社員が在籍している当社。平均勤続年数は21.7年（2023年3月時点）、育休取得者の復帰率も高く、ライフステージが変化しても長く働ける環境が整っています。その背景には、独身寮(月額1.5万円程度)・社宅(月額3万円程度)完備（入寮条件あり）などの制度面の充実があります。待遇面の見直しも定期的に行っており、大卒技能職の初任給は月給22万7千円＋夜勤手当10万円。技能職から管理職登用される社員も多く、課長に昇給すると年収1000万以上目指すことも可能です。藤沢でワークライフバランスを充実させて長く働ける環境となっています。

仕事内容

【設備保全課】トラック製造を支える機械設備のスペシャリスト

1916年の創業以来、商用車（トラック・バス）メーカーとして、100年以上にわたって世界中の「運ぶ」を支えてきた当社。長い歴史を持つ商用車の製造を支えてきたのが、技能職として活躍する機械設備のスペシャリストたちです。配属予定の藤沢工場では、トラックの組み立てが行われており、数多くの機械設備が稼働しています。設備保全課の技能職の仕事は、それらの機械設備にトラブルがあった際に、原因を突き止め修理対応すること。専門知識や高度な技術が求められる大変さはありますが、機械を稼働できた時には大きな達成感が得られますよ。現場で働く社員から感謝される機会も多く、やりがいを実感しやすいのも技能職の魅力です。

仕事内容

【動力課】約1万人が勤務する藤沢工場のインフラを支えています

藤沢工場の敷地面積は約100万平方メートル、1万人ほどの社員が働いています。そんな広大な敷地を誇る工場全体のインフラを支えているのが、動力課の技能職です。藤沢工場では主にトラックの組み立て作業が行われており、私たちは社員が安全・快適に業務ができる環境づくりを担っています。業務内容は、工場全体の変電所、空調、道路、緑地などの管理など多岐に渡ります。広大な敷地の工場インフラを管理しているので、一つの街を管理しているような達成感・やりがいを得られるのが、動力課の仕事の魅力です。また、電気工事士やボイラー技士など国家資格が必要な仕事もあり、やる気次第で高度な仕事にチャレンジできる環境もありますよ。

みなさんにはこんな仕事をしていただきます

■技能職（設備保全課・動力課）
みなさんには、技能職として入社いただき、藤沢工場の設備保全課または動力課に配属となります。設備保全課へ配属された場合は、機械設備の保全業務をお任せします。藤沢工場では、主に大型・中型・小型トラックの組み立てを行なっており、それらの組み立てを行う設備にトラブルがあった際に修理対応を行います。動力課では、藤沢工場全体の変電所、緑地、空調設備などの管理を担当します。

会社データ

事業内容	自動車、輸送用機械器具、原動機の製品およびその部品ならびに関連する資材、用品の製造・販売
主要商品	【商用車】トラック：エルフ（小型）、フォワード（中型）、ギガ（大型）バス：ガーラ（観光）、エルガ（路線）【コンポーネント（エンジン）】産業用ディーゼルエンジン、自動車用ディーゼルエンジン【海外生産・販売】トラック：Nシリーズ（小型）、Fシリーズ（中型）、C&Eシリーズ（大型）、ピックアップトラック：D-MAX、MU-X、PANTHER（インドネシア）
設立	1937年4月（創業：1916年）
資本金	406億4400万円（2023年３月末現在）
従業員数	連結：44,495人単独：8,056人（2023年３月末時点）
売上高	連結：3兆1,955億3,700万円単独：1兆3,067億6,800万円（2023年3月期）
売上高推移（連結）	2018年3月期：2兆703億円 2019年3月期：2兆1,492億円 2020年3月期：2兆799億円 2021年3月期：1兆9082億円 2022年3月期：2兆5,142億円
売上高推移（単独）	2018年3月期：1兆813億円 2019年3月期：1兆1,308億円 2020年3月期：1兆749億円 2021年3月期：9226億円 2022年3月期：1兆1,118億円
代表者	代表取締役取締役会長 CEO　片山正則代表取締役取締役社長 COO　南真介
事業所	本社／神奈川県横浜市西区高島一丁目2番5号　横濱ゲートタワー藤沢工場／神奈川県藤沢市土棚8 栃木工場／栃木県栃木市大平町伯仲2691番地
国内関連会社	IJTテクノロジーホールディングス、いすゞエステート、ジェイバス、いすゞリーシングサービス、日本フルハーフ、トランストロン、湘南ユニテック、いすゞライネックス、アイ・シー・エル、いすゞ車体、いすゞ中央研究所、いすゞエンジン製造北海道、アイ・シー・エンジニアリング、アイパック、いすゞシステムサービス、いすゞ自動車エンジン販売、いすゞテクノ、いすゞエンジニアリング、いすゞ保険サービス、ワーカム北海道ほか、国内販売会社
海外関連会社（国名）	アメリカ、カナダ、メキシコ、コロンビア、エクアドル、イギリス、ドイツ、トルコ、ベルギー、ロシア、中国、タイ、シンガポール、インドネシア、フィリピン、マレーシア、ベトナム、インド、アラブ首長国連邦、サウジアラビア、オーストラリア、エジプト、南アフリカ等
企業理念	「運ぶ」を支え、信頼されるパートナーとして、豊かな暮らし創りに貢献します。私達いすゞ自動車は、CV（商用車）とディーゼルエンジン事業のプロフェッショナルとしてハード・ソフト両ビジネスを主軸に、社会、環境との調和を求め、お客様から信頼していただける、良きパートナーとして共に発展することを目指します。
環境負担低減への取り組み	いすゞ自動車では、原材料の調達からリサイクル、廃棄に至るクルマの一生（ライフサイクル）の環境負荷を把握し、環境負荷の大きいところから優先してその低減を進めています。クルマから発生する環境負荷のほとんどは使用時のもので、環境負荷の中心は排出ガス（PM、NOx）とCO2です。そのため、いすゞ自動車では排出ガスの低減（国内ではいち早く基準達成の車両を販売開始）、燃費向上（によるCO2の低減）（いすゞ製の小型トラックではほぼ全車型で燃費No.1）に全力をあげて、ハード及びソフトの両面から改善しています。また、クリーンな動力源も幅広くラインナップがあり、天然ガス、バイオ燃料等、様々な環境に優しい動力源の開発に取り組んでいます。
沿革	1937年：東京自動車工業（株）［※いすゞ自動車（株）の前身］設立 1949年：商号を「いすゞ自動車（株）」に変更 1959年：小型トラック『エルフ』発表 1961年：藤沢製造所（現藤沢工場）開所 1970年：中型トラック『フォワード』発表 1972年：栃木製造所（現栃木工場）開所 1979年：北海道試験場（現ワーカム北海道）第1期工事完成 1984年：北海道工場（現いすゞエンジン製造北海道）開所 1990年：いすゞ中央研究所設立 1994年：大型トラックを『ギガ』シリーズとして発表 1998年：北米にディーゼルエンジン生産会社「DMAX」を設立 2001年：ディーゼルエンジン生産累計1,500万基を達成 2003年：小型トラック『エルフ』に「スムーサーE」を追加設定大型トラック『ギガ』に「スムーサーG」を追加設定 2004年：商用車用テレマティクス「みまもりくんオンラインサービス」の発売 2005年：エルフディーゼルハイブリッド車を発売 2006年：小型トラック『エルフ』をフルモデルチェンジ 2007年：中型トラック『フォワード』をフルモデルチェンジ 2008年：ロシアにおける新工場の開所 2009年：エルフ重量車燃費基準達成車型を拡大－いすゞecoシリーズを展開 2011年：タイでピックアップトラック（世界戦略車）をフルモデルチェンジ 2012年：大型路線バス「エルガハイブリッド」を発表インドにLCV生産販売会社を設立タイでピックアップトラック新工場開所 2014年：タイに新興国向けトラック開発統括会社を設立 2015年：大型路線バス「エルガ」をフルモデルチェンジ大型トラック「ギガ」をフルモデルチェンジ 2017年：商用車テレマティクス「MIMAMORI」のフルモデルチェンジ「いすゞプラザ」を開館ドバイに「いすゞ自動車インターナショナル」を設立 2018年：大型路線バス「エルガハイブリッド」をフルモデルチェンジ新興国向け軽量トラック「TRAGA」を発表 2019年：カミンズとパワートレイン事業に関する包括契約を締結国産初のハイブリッド連節バス「エルガデュオ」を発売ピックアップ・トラック「D－MAX」をフルモデルチェンジ 2020年：Hondaと燃料電池（FC）大型トラックの共同研究契約を締結「いすゞ環境長期ビジョン2050」策定 PPV「MU－X」をフルモデルチェンジタイで車両生産台数累計500万台を達成ボルボ・グループと戦略的提携に関する基本契約を締結 2021年トヨタ・日野とCASEの社会実装・普及に向けた新会社「Commercial Japan Partnership Technologies」を設立ボルボ・グループとの戦略的提携を本格的に開始、UDトラックスをグループ会社化大型LNGトラック「ギガLNG車」を発表 2022年：本社を横浜みなとみらい地区に移転「2030環境ロードマップ」を策定いすゞ・トランストロン・富士通、商用車情報基盤「GATEX」の運用を開始商用車テレマティクス「MIMAMORI」のフルモデルチェンジリマニユニットを活用した大型トラックのメンテナンスリースの取り扱いを開始 2023年：小型トラック『エルフ』中型トラック『フォワード』をフルモデルチェンジ初の量産バッテリーEVの「ELF EV」を展開トータルソリューションプログラム「EVision」を開始いすゞとＵＤトラックス、共同開発した新型トラクタヘッドを発表新たな経営理念体系「ISUZU ID」を策定