ホーネンアグリは豊かな土を作るという経営理念のもと、新潟から日本の農業を支える培養土製造と発酵のプロ集団です。
有機資源を活用し、豊かな土を作り、循環型社会の実現に貢献する。このミッションを達成し土づくりのリーディングカンパニーになるよう、社員一丸となって仕事に取り組みます!
ホーネンアグリは米どころ・新潟県に拠点を置き、新潟から日本全国の農業を「土づくり」から支える、培養土・土壌改良材メーカーです。水稲・花・野菜用の各種培養土製造で、農業の最も大切な部分の育苗という作業に携わります。自社で品質管理、製品の分析も行い、農家様に常に安心してご使用いただけるように取り組んでいます。また県内で大量に発生するモミガラのほか、自然木や剪定、伐採された木くずの回収・破砕処理をリサイクル事業として行っています。いままで廃棄されていたこれらの原料を用いて堆肥化し、土壌改良材として再び使える資材にして豊かな土づくりに役立て、循環型社会実現に貢献しています。
気候変動問題が大きく取り上げられるようになり、持続可能な社会の実現への取り組みが求められています。当社は、以前より環境対策に力を入れており、地域から出る木くずやもみがらなどをリサイクルし、培養土や土壌改良剤などに活用してきました。環境に負荷の少ないバイオマス技術を早くから導入することで、有機資源を無駄なく利用し、持続可能な消費と生産のパターンを確立してきたのです。今後も、当社のこうした取り組みや技術が生かされる場面が増えてくると考えています。人にも環境にも健康的な土づくりを行いながら、持続可能な農業を支えるため、さらなる技術革新に努めていきます。
ホーネンアグリは農業を支える土づくりと、持続可能な農業を支えるリサイクル事業を主体に展開していますが、実際その仕事の中身は本当に様々です。農業や環境、微生物、菌や食に関心をお持ちの方が活躍できるのはもちろん、それらを専門に学んでこなかった方も大歓迎です!堆肥製造などは特に、目に見えない非常に小さい微生物の力を借りて出来上がっていきます。そのため会社全体で学びながら研究・改良を繰り返しています。当社は変化を恐れず、新しいことにどんどん挑戦していく会社です!どんなことでもやってみよう!というチャレンジ精神の強い方のご応募を歓迎します。
事業内容 | 水稲培土、園芸培土、土壌改良剤の製造・販売
リサイクル事業 |
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設立 | 1972年9月 |
資本金 | 4,800万円 |
従業員数 | 48名(2021年9月時点) |
売上高 | 16億1,350万円(2021年9月現在) |
代表者 | 代表取締役会長 小林 民雄
代表取締役社長 小林 ひかり |
事業所 | ■本社工場
〒949-5414 新潟県長岡市飯塚1986 TEL:0258-92-3890 ■工場 中里工場 新潟県十日町市芋川乙3281-1 沢下条工場 新潟県長岡市沢下条丙28 原の下工場 新潟県長岡市飯塚字原の下 緑のリサイクルセンター 新潟県長岡市不動沢字原1719" |
沿革 | 1972年 農業・林業資材の販売を目的として創業。
1974年 水稲育苗床土の製造技術を開発、販売開始。 1980年 水稲育苗用ホーネンス培土(肥料入り)を開発、販売開始。 1981年 新潟県経済連のご指定を受け、県内全域に販路を拡大。 1986年 野菜、花の育苗培土(野菜培土1号、3号)を開発、販売開始。 1987年 全国農業協同組合連合会(全農)のご指定を受ける。 1989年 発酵モミガラの製造技術を開発。園芸培養土分野の事業開始。家庭園芸分野、緑化工事・造園用各種培養土などを開発し販売開始。 1990年 食品のリサイクルを開始。 1993年中魚沼郡中里村に中里工場竣工。 (財)建設物価調査会の「建設物価」に掲載。(培養土の項目が設けられたのは日本初) 数度の増資を重ね資本金4,800万円となる。 1993年~1995年 道路改修を契機に、本社工場と園芸第一工場を移築し生産施備を強化。 1996年 本社園芸第2工場増設 1999年 (株)ホーネンから(株)ホーネンアグリに社名を変更。山第二工場1号棟、2号棟建設。 2000年 「緑のリサイクルセンター」を開設。本格的に緑のリサイクル事業を開始。 2002年 木くずの再生事業者の登録を受ける。 2004年 長岡市、柏崎市等、各行政機関の剪定枝・葉のリサイクル処理を受託。 2006年 有機資源(バイオマス)を活用した商品を開発し、順次新製品を発売。 2008年 本社事務所棟建設 2010年 中里工場敷地拡張、および4号棟倉庫建設 2011年 第40期経営計画発表会を開催 以降 2018年:第47期経営計画発表会まで毎年開催 2017年 エコアクション21認証取得 2019年現在 プロ農家様向けアグリバイオ事業、公共緑化・造園工事用培養土のエコグリーン事業、一般家庭向けの家庭園芸事業、資源循環型・有機資源のリサイクル事業を通じて、豊かな持続可能型社会の実現に向けたご提案をしています。 |
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