業種 |
精密機器
機械/医療機器/半導体・電子部品・その他/重電・産業用電気機器 |
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本社 |
東京
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日本電子は、電子顕微鏡をはじめとするナノテク分野で世界トップレベルの先端装置を開発している理科学機器メーカーです。
基礎研究から応用分野まで、国家・民間を問わず、多くの機関や企業様の研究開発を支える装置を提供しています。
2019年に創立70周年を迎え、いまや国内外の先端技術の研究・開発に携わる方々からご信頼を頂き、ノーベル賞を受賞された教授や、各方面の著名な先生方に装置をご活用頂いています。
当社は、世界トップシェアを誇る電子顕微鏡をはじめとし、様々な理科学機器を製造しております。経営理念の下、世界最高の技術に挑戦し続け、ノーベル化学賞のクライオ電子顕微鏡の製造や数多くのノーベル賞受賞者に利用頂くなど、世界最先端装置を有するハイエンド理科学機器メーカーとして、日本電子は挑戦し続け、社会の発展に貢献します。
当社は、国の『科学技術基本計画』の中で重点推進4分野に挙げられる『ナノテクノロジー・材料/環境/ライフサイエンス/情報通信』の分野を中心に、最先端機器を提供しています。次世代成長分野の発展、そしてその先にある豊かな未来を創造する、ナノの世界で大きな貢献を創業以来60余年続けてきています。当社は、日本の科学技術を支える企業の一つであり、その存在意義や社会貢献度の大きさが、社員にとっての誇り、仕事のやりがいとなっています。
経営理念の中で『科学の進歩と社会の発展への貢献』を謳っている当社は、CSR活動の一環として『理科離れ』対策にも取り組んでおります。文部科学省が推進する『理科支援授業』の取り組みに協力し、小学校を中心に講師を派遣、電子顕微鏡を使った特別授業(植物の花粉・昆虫・毛髪などの観察)を行っております。また、(独)科学技術振興機構が主催する、様々な活動を通して科学の普及・振興活動を行っています。
事業内容 | 精密理科学機器(電子光学機器・分析機器・計測検査機器)、半導体関連機器、産業機器、医用機器の製造 ・ 販売 ・ 開発研究、およびそれに附帯する製品 ・ 部品の加工委託、保守 ・ サービス、周辺機器の仕入 ・ 販売 |
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設立 | 1949年5月30日 |
代表者 | 代表取締役社長 大井 泉 |
経営理念 | 日本電子は「創造と開発」を基本とし
常に世界最高の技術に挑戦し 製品を通じて科学の進歩と社会の発展に貢献します |
資本金 | 213億9,418万円
(2023年3月末現在) |
売上高(連結) | 1,626億8,900万円(2023年3月末現在) |
従業員数(連結) | 3,351人(2023年3月末現在) |
平均年齢 | 44.6歳(2023年3月末現在) |
国内拠点 | 【本社】 東京(昭島市)
【拠点】 札幌支店、仙台支店、筑波支店、さいたま事務所、東京支店・東京事務所(大手町)、東京第二事務所(立川)、横浜事務所、名古屋支店、大阪支店、西日本ソリューションセンター(大阪)、広島支店、高松支店、福岡支店 |
海外拠点 | アメリカ、イギリス、フランス、オランダ、イタリア、ドイツ、オーストラリア、中国、韓国、台湾、シンガポール、マレーシア、ブラジル、ロシア、インドなど
世界30ヶ国以上に拠点を置き、150ヶ国以上に装置・サービスを提供 |
関係会社 | 日本電子テクノサービス(株)
日本電子山形(株) 日本電子インスツルメンツ(株) 他、海外20社以上 |
JEOLの由来 | 創業当初の社名は「日本電子光学研究所」
英文社名は「JAPAN ELECTRON OPTICS LABORATORY Co.,LTD」 英文社名の頭文字をとって命名されたJEOL(ジオル)は、 現在日本電子のブランドとして世界共通で使用されています。 |
株式上場 | プライム市場 (1966年上場・証券コード:6951) |
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