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日本ラッド株式会社

東証スタンダード上場/IoT/AI/システム開発/最先端技術開発

株式公開
OpenES
正社員

業種	インターネット関連情報処理／ソフトウェア／商社（電機・電子・半導体）／各種ビジネスサービス
本社	東京

残り採用予定数	1名(更新日:2024/11/25)

会社トップ採用情報説明会・面接先輩社員

私たちはこんな事業をしています

■IoT製品の導入コンサルティング～開発、運用、保守、エンタープライズ製品の導入コンサルティング～開発、運用、保守、AI製品の開発等

日本ラッドは1971年、PC同士をネットワークでつなぐことを誰も考えていなかった時代に「通信システム開発専門会社」としてスタート。
以来、最先端技術の開発をはじめ、医療現場・公庁・企業へのソリューション提供、ビックデータ事業、AI、IoT開発・販売まで幅広く事業を展開しています。

当社の魅力はここ!!

社風・風土

皆様を「パートナー」としてお迎えします

1971年の設立以来、独立系を貫いてきた当社。その精神は、自由でチャレンジング、かつアットホームで上司と部下の風通しの良い社風に息づいています。社員同士の関わりも密で、特に「同期入社」の社員たちのつながりは非常に強固です。研修中も講師から「同期入社の仲間を大切にするように」と、事あるごとに話があるほど。それは、近い将来「同期で入社した仲間」が心強い戦友となってくれることを講師や社員知っているから。そして「人を大切にできる会社こそが成長し続けられる」ことを理解しているからです。RADでは入社後2ヶ月間の新入社員研修を経て配属先に送り出してからも社員を見守り育てる風土が根付いています。

待遇・制度

安心して働いて頂くためのチャレンジ

弊社の財産はほかならぬ人です。よく言われる経営資材を「ヒト・モノ・カネ」と表しますが、日本ラッドは「ヒト・ヒト・ヒト」の人的資本経営に大きくシフトチェンジ。社員の働きやすさの追求や満足度を高めるための施策を打ち出し導入を推進しています。ハイブリッドワークの導入や時差出社もその一例。また、地方から上京して働いてくださる新卒社員の皆様には家賃補助制度も。3年間の補助期間を6年に延長し、若手の皆様に安心して働ける準備も整いました。さらに、若手社員一人ひとりの声に寄り添い、きめ細やかなフォロー体制も整っています。

企業理念

創業時より継続していること。それは”新しい技術分野への挑戦”

当社は2018年台湾のIoTハードウェアメーカー最大手クラスのアドバンテック社との業務資本提携を皮切りに、米国シアトルのAI企業との業務提携などグローバル化が一段と進み、54年の歴史の中でも一つの大きな転換期を迎えました。インダストリアルIoT（製造業などを中心としたシステムやネットワークの高度化）、AI（機械学習を活用した業務の自動化、省力化）などの最先端技術の活用をテーマに、これからは日本国内のみならず、世界を舞台にチャレンジしていくこととなります。（常に高い技術を追求している当社では、社員の技術系の資格取得も推奨しています。）

みなさんにはこんな仕事をしていただきます

導入コンサルティング、システム構築・プログラム開発を通したオーダーメード開発で、お客様のニーズを満たす開発のお仕事に携わっていただきます。

・IoT開発に特化したエンジニア
・AI開発に特化したエンジニア
・アプリケーション分野に特化したエンジニア
・制御・組込系分野に特化したエンジニア
・ネットワークやクラウドに特化したエンジニア

など専門分野は配属により異なります。

先輩社員にインタビュー

会社データ

事業内容	【社名の由来】社名のRAD（ラッド）とは、 Research And Developmentの頭文字（R・A・D）で、最先端技術の開発をはじめ、常に新しい分野に果敢にチャンンジし、未来を切り拓こうとする当社の精神を表しています。【事業内容】 1971年の設立以来、独立系SIerとして50年以上にわたり、官公庁・製造・金融・流通・サービスなど、幅広い業界のシステム開発の立案から運用までソリューション提案を中心に事業を展開。ソフトウェア、ハードウェアの開発・販売事業をはじめ、2018年からは台湾の「アドバンテック社」業務資本提携を実現し、インダストリアルIoT分野での日本市場No1を目指すべく大きく舵を切りました。また、米国シアトルの Dimensional Mechanics 社と世界初の業務提携に成功しアジアにおけるソリューション＆テクノロジーパートナーとしてAI 自動生成ソリューション「NeoPulse AI Studio」の提供も開始し常に進化を続けています。【各事業の概要】《ビッグデータ事業》・企業分析ツール/財務分析ツール・分散処理システム《製品販売事業》・法人向け・個人向けパッケージ製品のWeb販売・公共・交通・官庁・自治体向け製品の販売《IoT事業》・工場向けシステム開発・緊急車両向けカーナビシステム・医療機関向けシステム・小売/卸売/物流向けシステム・セキュリティ製品・映像関連機器・クラウド関連機器《ソフトウェア開発・販売事業》・各種システム開発（受託、技術支援）・人工知能を応用した技術開発
設立	1971年（昭和46年）6月
資本金	12億3,948万円
従業員数	従業員：313名（2024年4月1日現在）男性：238名女性：75名
売上高	39.8億円（2024年3月期）
代表者	代表取締役社長　大塚隆之
事業所	《　本　社　》〒105-0001 東京都港区虎ノ門2丁目2番5号　共同通信会館ビル《大阪事業所》〒550-0011 大阪府大阪市西区阿波座1丁目6-1　JMFビル西本町01 7F 《名古屋事業所》〒460-0003 愛知県名古屋市中区錦3丁目6番35号 CBCアネックス栄 2階 202号室《福岡事業所》〒812-0013 福岡県福岡市博多区博多駅東1丁目10-35　CLUB博多駅東オフィスビル4F
取締役最高技術責任者からのメッセージ　「採用に力を入れる理由」	こんにちは。取締役最高技術責任者の須澤です。当社はコンピュータ黎明期の1971年に創業した、IT専業の中では老舗といってもよい歴史ある会社です。社員300名のほとんどが技術者あるいは技術職を経て営業等の仕事についた人達であり、私自身も最近まで自分でコードを書くプログラマーとして第一線でいくつものプロジェクトに参加してきました。今でもコードを書くことはありますが、若手の方が上手く書くことも多くなってきたので、最近はできるだけ若手に任せるようにしています。とはいえ、技術者出身の社長だからこそ分かる技術者ならではの悩みもあるので、そういった面で社員を支えていきたいと思っています。当社は、10人から50人くらいのユニット（部門）がたくさんある会社で、それぞれのユニットがそれぞれ実に様々なことをやっています。創業以来続けているソフトウェアの受託開発はもちろん、ハードウェアをやっている人もいますし、大規模なシステム開発もあれば一人でできるようなちょっとしたモバイルアプリケーションの開発もあります。共通しているのはコンピュータを活用してお客様の業務や生活を便利にするためのシステム開発という点だけで、その応用先は多岐にわたり、様々な業種・業界の方々との接点があるのも特色です。また、技術志向の企業として、世界中から最新の技術を積極的に取り入れ、それをお客様の業務にいち早く活用することを企業理念としています。そして、2018年当社は台湾のIoTハードウェアメーカー最大手クラスのアドバンテック社との業務資本提携を皮切りに、米国シアトルのAI企業との業務提携などグローバル化が一段と進み、54年の歴史の中でも一つの大きな転換期を迎えました。インダストリアルIoT（製造業などを中心としたシステムやネットワークの高度化）、AI（機械学習を活用した業務の自動化、省力化）などの最先端技術の活用をテーマに、これからは日本国内のみならず、世界を舞台にチャレンジしていくこととなります。これらの仕事を支える社員達は、入社した時点で相当な技術者だった人もいますし、文系の大学を出て当社で経験を積んだ人も沢山います。そういう技術者達を沢山見てきて、一流と呼ばれる人達は何が違うのか？と考えると、やはり仕事に対する姿勢だと思うのですね。一般には「情熱」と訳されることが多いように思いますが、私の感覚で言い換えると仕事における情熱とは「夢」「執念」「負けず嫌い」「責任感」などを併せ持ったニュアンスで、例えば「この製品を絶対に日本一の性能にしてやる！」とか「この分野で絶対に一流になってやる！」あるいは「お客様に喜んでもらうまで絶対にあきらめない！」という気持ちを持って目の前の課題にチャレンジし続けることが一流の職業人を育てるのだと感じています。これから社会に出ていく皆さんの場合は、IT業界の実態もシステムエンジニア（SE）という職業も、どんなものであるか実感がわかない、というのが実情でしょう。当社はプログラマーやシステムエンジニアといった職種を入社時点で分けず、最初は全員にプログラミングを徹底的に教え込み、そこからそれぞれの適性に応じて長所を伸ばしていくようにと考えています。これは私自身、若い頃は自分の適性が何かわからないまま、目の前の課題にひたすら食らいついてきた経験からそうしているのです。自分が何に向いているかは実際に自分でやってみるまでわからないものです。一番大切なのは「やってみたい」と思えること。システムエンジニアの仕事は簡単ではありません。数ある職業の中でも比較的難しい部類の職業だと思います。ですから、まずはやってみたいと思えないことには続きません。その代わり、技術者としてお客様から認められる体験は非常に嬉しいものですし、モノを作り課題を解決していく仕事には大きなやりがいもあります。これまで、そしてこれからも、日本ラッドという会社はスーパーエンジニアが引っ張って来ました。だからこそ、技術者の私が直接一人ひとりの技術者を見て、才能を見つけ、育つきっかけを作っていきたいと思っています。そして当社から世界に通用するスターエンジニアが育って欲しい、というのが私の願いです。当社からスターエンジニアが出ることが、結果的にこの会社を更に発展させていくことになるのです。新しい時代は常に技術者が切り開いてきました。産業革命も自動車革命もインターネット革命も、すべてきっかけは技術です。技術はある日突然人の生活を180度変えてしまうことがある。だから恐ろしい面もあるけれど、楽しいしやりがいがある。自信をなくしている日本人が再び世界をリードしていくためにも、鍵になるのは、技術者なのです。これを読んだ皆さんが私達と共に、世界で活躍していただけることを願っています。
沿革	2018年11月日本ラッド、米国シアトルの Dimensional Mechanics 社と世界初の業務提携アジアにおけるソリューション＆テクノロジーパートナーとして AI 自動生成ソリューション「NeoPulse AI Studio」の提供開始 -------------------------------------------------------------------------------- 2018年4月アドバンテックとインダストリアルIoT分野での業務資本提携を発表。 -------------------------------------------------------------------------------- 2013年7月東京証券取引所と大阪証券取引所の統合に伴い、東京証券取引所JASDAQ（スタンダード）に上場。 -------------------------------------------------------------------------------- 2012年3月ネットワーク可視化ソリューション NIRVANA Rappsの販売開始。 2012年2月「株式会社シアター・テレビジョン」から、「株式会社アリーナ・エフエックス」の全株式を取得し連結子会社化。 -------------------------------------------------------------------------------- 2010年11月東京都港区虎ノ門に本社移転 2010年10月「株式会社シアター・テレビジョン」が、「株式会社アリーナ・エフエックス」の全株式を取得し連結子会社とする。 2010年10月排熱型（外気冷却方式）を採用した新型データセンターが建設工事が竣工し、クラウド事業のための稼動を開始。 2010年4月大阪証券取引所とジャスダック証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所JASDAQに上場。 -------------------------------------------------------------------------------- 2009年10月子会社「日本ラッド情報サービス株式会社」を吸収合併。 2009年2月「株式会社シアター・テレビジョン」を連結子会社化。 -------------------------------------------------------------------------------- 2008年12月子会社「日本ラッド情報サービス株式会社」が、ユニコテクノス株式会社の主要事業を譲り受ける。 -------------------------------------------------------------------------------- 2007年5月情報セキュリティマネジメントシステムISO/IEC27001認証取得。 2007年4月子会社「日本ラッド情報システム株式会社」と「株式会社ガッツデイト」が合併し、「日本ラッド情報サービス株式会社」に名称変更。 -------------------------------------------------------------------------------- 2006年4月情報セキュリティマネジメントシステムISMS(Ver.2.0)・BS7799-2認証取得。 -------------------------------------------------------------------------------- 2005年3月品質マネジメントシステムISO9001認証取得。 2005年1月東京都新宿区四谷に本社移転。 -------------------------------------------------------------------------------- 2004年12月日本証券業協会への店頭登録を取り消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場。 2004年6月名古屋技術センターを開設。 -------------------------------------------------------------------------------- 2002年4月流体解析専業会社「株式会社計算流体力学研究所」に出資。 2002年3月東京都目黒区にインターネットデータセンター専用の用地及び免震構造ビルを取得。 -------------------------------------------------------------------------------- 2000年11月子会社「株式会社ガッツデイト」を設立。 2000年1月子会社「日本ラッド情報システム株式会社」が、インターネットデータセンター、ASP事業を開業。
	-------------------------------------------------------------------------------- 1999年11月日本証券業協会に株式を店頭登録。 1999年4月子会社「モバイルリンク株式会社」を設立。 -------------------------------------------------------------------------------- 1998年4月大規模SIビジネスとして警視庁通信指令システムの受託。 -------------------------------------------------------------------------------- 1996年1月多次元データベースソフト TM１をプロダクト販売商品第１号として発売。 -------------------------------------------------------------------------------- 1995年2月大規模SIビジネスとして警視庁交通管制システムの受託。 -------------------------------------------------------------------------------- 1993年9月東京都新宿区市ヶ谷に本社移転。 -------------------------------------------------------------------------------- 1991年2月通商産業省（現経済産業省）により、システムインテグレータ企業として登録される。 -------------------------------------------------------------------------------- 1989年8月東京都千代田区に本社移転。 -------------------------------------------------------------------------------- 1988年7月 OCCAM CORDERシステムの自動合成の研究開発に成功。 -------------------------------------------------------------------------------- 1987年7月 SMALL TALK80システムの自動合成の研究開発に成功。 -------------------------------------------------------------------------------- 1986年1月プログラム自動合成を発表。 -------------------------------------------------------------------------------- 1984年6月東京都新宿区に本社移転。 -------------------------------------------------------------------------------- 1980年1月大阪技術センターを開設。 -------------------------------------------------------------------------------- 1976年1月三井物産向け大規模ダウンサイジングプロジェクトをＳＩビジネス第１号として完成。 -------------------------------------------------------------------------------- 1975年11月ソフトウェア部門を拡大し、ハードウェアを含む大規模システム開発を行う総合システム開発会社となる。東京都中央区八丁堀に本社を移転。 -------------------------------------------------------------------------------- 1971年6月主として日米のコンピュータ異機種間をつなぐハードウェアロジックによる、インターフェース開発を専門とするシステムハウスとして、東京都中野区に資本金1百万円をもって日本ラッド株式会社を設立。 --------------------------------------------------------------------------------
在籍者出身校	あおもりコンピューターカレッジ／お茶の水女子大理学部／サレジオ工業高等専門学校／トライデントコンピュータ専門学校大阪／安田女子大学／茨城大学工学部／茨城大学大学院理工学研究科／宇都宮ビジネス電子専門学校／横浜国立大学工学部／横浜市立大学商学部／岡山情報ビジネス学院／岡山理科大学専門学校／関西外国語大学外国語学部／関西学院大学文学部／関東学院大学経済学部／京都コンピュータ学院／京都産業大学理学部／京都大学工学部／玉川大学農学部／近畿大学工学部／金沢工業大学工学部／群馬県立女子大学文学部／慶應義塾大学経済学部／敬愛大学経済学部／広島大学生物生産学部／弘前大学理学部／江戸川大学／甲南大学文学部／国際基督教大学教養学部／国際情報芸術学院／国士舘大学政経学部／国士舘大学法学部／佐賀大学大学院農学研究科／埼玉工業大学工学部／埼玉工業大学大学院工学研究科／埼玉大学工学部／埼玉大学理学部／実践女子大学文学部／芝浦工業大学工学部／芝浦工業大学システム工学部／秋田県立大学システム科学技術学部／駿河台大学法学部／駿台電子情報専門学校／尚美学園短期大学／上智大学文学部／城西大学理学部／情報処理工学院／職業能力開発総合大学校／信州大学繊維学部／信州大学理学部／神奈川工科大学工学部／神奈川工科大学大学院工学研究科／神奈川大学工学部／成城大学／成蹊大学大学院工学研究科／清泉女子大学文学部／青山学院大学理工学部／青山学院大学経済学部／青山学院大学経営学部／青山学院大学社会情報学部／青山学院大学大学院理工学研究科／静岡大学情報学部／静岡理工科大学理工学部／千葉工業大学工学部／千葉工業大学情報工学部／千葉工業大学社会システム科学部／千葉商科大学商経学部／千葉大学理学部／千葉大学工学部／千葉大学大学院理学研究科／専修大学経済学部／専修大学経営学部／専修大学商学部／専修大学法学部／専門学校横浜電算学院／早稲田大学理工学部／早稲田大学経営学部／早稲田大学人間科学部／早稲田電子専門学校／大阪商業大学／相模工業大学機械学部／大原簿記学校／大原簿記専門学校／大阪経済大学経営学部／大阪電子専門学校／大阪府立大学工学部／大正大学文学部／拓殖大学商学部／中央大学理工学部／中央大学文学部／中央大学経済学部／中央大学商学部／中央大学大学院商学研究科／長岡技術科学大学大学院工学研究科／鳥取環境大学環境情報学研究／環境情報学研究／帝京科学大学理工学部／帝京平成大学／帝京大学大学院理工学研究科／海大学学工学部／東海大学水産学部／東京スクールオブビジネス／東京家政大学／東京経済大学経営学部／東京外国語大学外国語学部／東京工科大学工学部／東京工科専門学校／東京大学理学部／東京大学教育学部／東京女子大学現代文化学部／東京情報大学経営情報学部／東京情報大学総合情報部／東京大学大学院数理科学研究科／東京電機大学理工学部／東京電機大学工学部／東京電機大学情報環境学部／東京電機大学大学院／東京電子専門学校／東京都市大学知識工学部／東京理科大学理工学部／東京理科大学基礎工学部／東京理科大学工学部／東京農業大学農学部／東京農業大学応用生物科学部／東京農工大学工学部／東京都立大学理学部／東日本国際大学／東京理科大学大学院／東邦大学理学部／東北工業大学工学部／東洋英和女学院短期大学／東北電子専門学校／東洋大学経済学部／東洋大学工学部／東洋大学経営学部／東洋大学文学部／東洋大学総合情報学部／奈良女子大学／日本工学院専門学校／日本工学院八王子専門学校／日本工業大学工学部／日本女子大学人間社会学部／日本情報技術専門学校／日本大学理工学部／日本大学生産工学部／日本大学経済学部／日本大学大学院文学研究科／日本電子専門学校／福岡工業大学／福岡工業大学大学院／法政大学経済学部／経済学部情報学部／名古屋情報経理専門学校／豊田工業大学工学部／名古屋電子計算機専門学校／明海大学／明治学院大学法学部／明治学院大学経済学部／明治学院大学社会学部／明治大学農学部／明治大学政治経済学部／明治大学経営学部／明治大学情報コミュニケーション学部／明星大学／立教大学法学部／立教大学社会学部／社会学部経済学部／國學院大學法学部／獨協大学外国語学部／立命館大学／近畿大学
【新型コロナウイルス感染症への対応】	・WEB(Zoom)にて説明会を実施しますが、対面をご希望の場合は、個別にご相談下さい。【問い合わせ先】日本ラッド株式会社人材開発室 saiyoukikaku@nippon-rad.co.jp 03-5574-7819

連絡先

本社所在地
東京都港区虎ノ門2-2-5　共同通信会舘ビル　
人材開発室　内線704

電話番号
03-5574-7819
採用専用メールアドレス
saiyoukikaku@nippon-rad.co.jp

採用サイトはこちら
https://www.nippon-rad.co.jp/recruit/

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掲載開始：2024/01/29