中央開発株式会社

建設総合コンサルタント／地質調査／土木設計／防災・地域計画

正社員

業種	建設コンサルタント建築設計／情報処理
本社	東京

残り採用予定数	2名(更新日:2024/07/17)

会社トップ採用情報

私たちはこんな事業をしています

弊社は、2020年に創業74年の歴史を刻んだ建設総合コンサルタントです。草創期の印旛沼開発に始まり、昭和の高度成長期においては、インフラ関連のビッグプロジェクト、平成は、大規模災害調査や地域の防災・減災対策、環境の保全・持続可能な利用対策、観光や地域振興のための対策などに関係しつつ、海外における研究開発にも挑戦してきました。今後も時代のニーズに沿ったコンサルティングを提供していきます。

当社の魅力はここ!!

事業・商品の特徴

地質調査の技術を核に、幅広い領域でコンサルティング事業を展開

中央開発は、1946年に創立した会社です。創立のきっかけは、戦後の日本の復興に向けた地質調査事業でした。以後、インフラ整備にまつわる地質調査を多数手がけ、国内の地質調査をリードする存在に成長。しまなみ海道や関西国際空港の建設時の調査など、国内のビッグプロジェクトにも参加してきました。現在は「安全の第一歩は、地盤調査から。」という言葉を大切に、培ってきた地質調査の技術を核に、幅広い領域にビジネスを拡大。設計事業や防災モニタリング事業のほか、情報技術事業などでも、多くの受注をいただいています。今後も、次世代につなげる仕事をするべく、人と自然との対話を大切に事業を展開していきます。

企業理念

人を育み、人・土・水が調和したエンジニアリングを目指す

私たちが、現在キャッチフレーズとして掲げているのが「人と土と水の調和したエンジニアリング」です。これまでの75年にわたる歴史の中で、変わらずに大切にしているのが「人材育成」です。当社は高い技術力を駆使することで、社会に貢献してきましたが、その技術力は各社員一人ひとりによるもの。企業としての技術力向上には、社員のスキルアップが欠かせないのです。当社では、社内勉強会や資格取得支援制度が充実しており、各社員のレベルに応じて活用できます。また、新人のうちから、先輩社員のOJTによって実務を経験できるので、技術者として、そしてビジネスマンとしてぐんぐん成長できる環境です。

技術力・開発力

高い技術力、開発力を評価され、数々の受賞歴を持つ

長年にわたり地盤調査技術を中心に、幅広い調査、コンサルティングを行ってきた中で、技術力と開発力の向上は目覚ましいものがあります。これまでに、国土交通省や内閣府などから数多くの賞をいただいているほか、情報システム開発分野でも学会から表彰されるなど、数々の受賞歴を持ちます。今後もさらに技術力に磨きをかけ、社会に貢献できるように力を尽くします。また、当社の技術は国内のみならず海外でも活用されています。開発途上国の支援を行っているJICAのプロジェクトにも協力しており、さまざまなチャネルから当社の技術を提案し、生かしていただけるように尽力しています。

会社データ

事業内容	調査業務（インフラ整備に伴う地盤調査や土壌汚染調査等）、設計業務（各種構造物の調査・計画・設計・観測までのコンサルティング）、情報処理業務（IT技術を活用したソリューション提供）、防災モニタリング業務、防災計画業務、海外業務
設立	1946年3月
資本金	1億円
従業員数	360名（令和6年7月1日現在）（正社員315名、契約社員45名）
売上高	126億4200万円(2024年3月実績)
代表者	代表取締役会長　瀬古一郎代表取締役社長　田中誠
事業所	■本社〒169-8612 東京都新宿区西早稲田3-13-5 TEL：03-3208-3111（代表 ■事業所支　社：東京、大阪、福岡支　店：札幌、仙台、川口、横浜、新潟、静岡、名古屋、神戸、広島、岡山、松山、佐賀、熊本、大分、宮崎、鹿児島、沖縄営業所：函館、青森、盛岡、秋田、山形、福島、茨城、栃木、群馬、千葉、川崎、長野、富山、三重、岐阜、京都、奈良、大阪、堺、和歌山、山口、鳥取、香川、愛媛、長崎
沿革	■～1950年代・1946年2月、匿名組合中央開発技術社として発足　・日本で初めて標準貫入試験を試作・実用化、日本で初めてウェルポイント工法を実施　※地盤工学会誌「土と基礎」1954年創刊号　参照・民間企業初の土質工学研究所を設置　・大阪、福岡、新潟、名古屋、仙台に出張所を開設(現在の関西支社、九州支社、中部支店、東北支店) 　【代表的な国内プロジェクト】東海道新幹線、名神高速道路 ■1960年代・グループ会社日本建設機械商事(現「日建商事」)(株)を設立　・川口に技術研究所を設立(現：ソリューションセンター) 　・広島に営業所を開設（現：中国支店）　【代表的な国内プロジェクト】山陽新幹線、東海原子力発電所 ■1970年代・海外事業部の新設、札幌に営業所を開設（現：札幌支店）　【代表的な国内プロジェクト】本州四国連絡橋（尾道ー今治ルート） ■1980年代・傾動自在型試錐工法の開発(科学技術庁長官表彰受賞) 　・S波検層装置（バイモルフ型）の開発、礫層サンプラーの開発、水圧式ピストンサンプラーを実用新案登録　【携わった代表的なプロジェクト】宮ヶ瀬ダム、新関西国際空港、東京湾アクアライン、多々羅大橋（しまなみ海道）、東北新幹線 ■1990年代・阪神大震災災害報告書を発刊（NHK等各種マスコミにて報道）　・G-Cubeの開発・販売展開　【代表的な国内プロジェクト】圏央道、さいたま新都心地区調節池、仙台空港、伊勢湾道路 ■2000年代・沖縄に事務所を開設(現在の沖縄支店) 　・中国政府、東京大学と共同研究開始　・地盤情報ナビの開発・販売展開　(http://www.geonavi.net/georisknavi2/) 　・観測王(遠隔自動監視・制御システム)、感太郎(斜面崩壊感知センサー)、K太(簡易型傾斜計)の開発・販売展開　【代表的な国内プロジェクト】与布土ダム、地震被害想定、河川堤防照査検討 ■2010年代・中央開発(株)と日建商事(株)による土と水ホールディングスの設立　・中華人民共和国にグループ会社を設置　・IFCS工法（高品質コアボーリング）の開発・展開　【代表的な国内プロジェクト】軟弱地盤対策設計、北海道新幹線、八ッ場ダム、熊本空港、中央新幹線（リニア） ■2020年代・埼玉県川口市にソリューションラボを開設【代表的な国内プロジェクト】東京国際空港(羽田空港)、豊洲市場、神戸港、北九州空港、矢作ダム、東照宮・輪王寺