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明治時代、日本の産業発展を夢見て海を渡った挑戦者たちとリスクという未知の領域に挑んでから東京海上日動は140年以上の歴史を刻んできました。
それは140年以上、挑戦と共に歩んできたということ。
私たちと一緒ならば、きっと世界は変えられる。あなたと一緒なら、きっと世界を変えられる。
未来を信じて一歩を踏み出せばきっと世界中の誰もが輝けると強く信じているからこそ、私たちはこれからも挑戦を続けていきます。
全ての挑戦者が、新たな挑戦に立ち向かえる世界を創るため、今日も東京海上日動は世界中のあらゆるリスクと戦い続けています。創業から140年以上、我々が大切にしているのは、“インフラのインフラ”として「社会と人の『いざ』というときを支える」こと。そして、それができる企業であり続けるために、時代に合わせて変化し続けていくこと。世界中に拡がる幅広いビジネスフィールドで、私たちと一緒なら、一人ひとりの挑戦者と、誰かのために働くあなたと、世界を変えていける。そう信じています。
創業初年度から海外に進出、近代保険制度発祥の地である英国において明治時代から再保険ビジネスに取り組み、戦前は売り上げの2/3を海外で生み出すほどのグローバル企業として成長を遂げました。この挑戦のDNAは脈々と受け継がれ、現在では46カ国、約35,000名のスタッフとともに現地に根ざしたローカルビジネスに取り組んでいます。2008年には英国「キルン社」、米国「フィラデルフィア・コンソリデイティッド社」を、2015年には米国「HCCインシュアランス・ホールディングス」を、2020年には米国「PUREグループ」を買収しました。世界の保険市場が大きく変化する中、東京海上日動は「世界トップクラスのグローバル保険グループ」を目指します。
東京海上日動の女性従業員は約8,900名、全体の約半数を占めています。「キャリアアップしたい」「海外に携わってみたい」と思いはさまざまですが、各々が自分らしいスタイルでキャリアを築いており、多様な働き方を実現しているのです。「女性は東京海上の原動力」とよく言われますが、それは“いきいきと長く活躍しつづける”ための制度や、これらを利用しやすい風土を会社全体でつくり上げているから。実際に、仕事と育児の両立を図る社員を休職前・休職中・復職後のすべてにわたり最大限支援する「きらり☆キャリアアップ応援制度」などの制度により、多くの女性社員がよくばりなワークライフスタイルを実現しています。
事業内容 | 損害保険業 |
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創業 | 1879(明治12)年8月 |
資本金 | 1,019億円 |
従業員数 | 16,645名(男7,751名、女8,894名)(2023年3月31日現在) |
代表者 | 取締役社長 城田 宏明(しろた ひろあき) |
事業所 | 本店/東京
国内営業網/全国に119営業部・支店(2023年4月1日現在) 海外営業拠点/46の国・地域、918拠点 (保険業を行なう海外支店および海外子会社等の本店と支店数を合計した数値、2023年3月31日現在) |
正味収入保険料 | 2兆3,852億円(2022年度) |
財務指標 | 総資産/9兆4,271億円(2023年3月31日現在)
経常利益/3,621億円(2023年3月31日現在) |
沿革 | ■1879(明治12)年
日本最初の損害保険会社として創業 ■1880(明示13)年 英、仏、米国での営業開始 ■1924(大正13)年 関東大震災の被災契約者に震災見舞金の自力支払を開始 ■1976(昭和51)年 米国にトウキョウ・マリン・マネジメント(TMM)を設立 ■1990(平成2)年 英国にトウキョウ・マリン・ヨーロッパ(TME)を設立 ■2002(平成14)年 「超保険」発売開始 持株会社「株式会社ミレアホールディングス」を設立 ■2004(平成16)年 東京海上と日動火災が合併し、東京海上日動火災保険株式会社となる ■2005(平成17)年 自動車保険「トータルアシスト」発売開始 日本の損害保険会社として初めての中国現地損害保険会社への出資 ■2006(平成18)年 外国資本による元受会社への直接出資としては初めてのマレーシアにおける 元受タカフル事業免許取得 ■2008(平成20)年 英国ロイズ「キルン社」を買収 持株会社の商号を「東京海上ホールディングス株式会社」に変更 米国損害保険グループ「フィラデルフィア・コンソリデイティッド社」を買収 ■2012(平成24)年 米国生損兼営保険グループ「デルファイ・ファイナンシャル・グループ社」を買収 ■2015(平成27)年 米国スペシャルティ保険グループ「HCCインシュアランス・ホールディングス社」を買収 ■2018(平成30)年 「セイフティ社(タイ)」の買収 南アフリカを本拠とする保険グループ「ホラード社」への出資 ■2020(令和2)年 米国保険グループ「PUREグループ」の買収 ■2021(令和3)年 国内初の震度連動型地震諸費用保険「地震に備えるEQuick保険」の発売 ■2022年(令和4)年 本店ビル建替えのため、本店を常盤橋タワーへ移転 |
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