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横浜ゴム株式会社 三島工場
| 業種 |
タイヤ・ゴム製品
自動車／化学／その他製造 |
|---|---|
| 本社 |
神奈川
|
私たちはこんな事業をしています
1917年の設立以来、タイヤ製品（ヨコハマタイヤ）をはじめ、工業用品、スポーツ用品など、幅広い製品を世に送り出している当社。「お客様の豊かさにつながる製品を届けたい」と心を込め、生産・販売・技術向上などに最善をつくしています。今後もタイヤ開発で培ってきた高い技術をベースに、幅広い分野のお客様に役立つ製品を生み出し続け、社会に貢献し続ける企業でありたいと考えています。
当社の魅力はここ!!
100年以上続くメーカーだからこそ、働きやすい環境があります
東証プライム市場上場企業である当社では5000名以上の社員が在籍中。長年勤務している社員も多く、その背景には「社員想いの働きやすい環境」があります。例えば、交替制勤務の場合、年間休日133日と業界でも高水準の多さ。有給休暇も取得しやすく、社員それぞれが好きなタイミングで申請しています。また、法律では時間外＆深夜割増率は25％に制定されていますが、当社では時間外割増率30％、深夜割増率35％に設定。働いた分だけしっかり給与に還元する体制を整えています。そのほか、財形貯蓄制度やベネフィット・ステーションなどの福利厚生も充実。三島工場（静岡県）から転勤もないため、腰を据えて働きたいという方にピッタリの環境です。
タイヤをはじめ、幅広い産業分野で活躍するヨコハマブランド製品
1917年に設立して以来、100年以上にわたり、タイヤ製造を手がけてきた私たち。優れた性能と安全性が評価され、国内自動車メーカーはもちろん、海外の名だたるメーカーの新車に当社のタイヤが装着されています。近年は、世界トップレベルのモーターレースに出場するモーターカーにタイヤを供給するなど、世界のモータースポーツのサポートにも注力しています。また、私たちの事業はタイヤの製造・販売にとどまりません。タイヤ事業で培ったゴム高分子技術やゴム加工技術を活かし、ホース配管や工業資材、航空部品、ゴルフ用品などを開発。工業用ゴム製品やスポーツ用品など、さまざまな分野で活用される製品を多数生み出しています。
安全・環境をキーワードに、国内外No.1メーカーを目指しています
業界に先駆けてコードタイヤの製造に成功して以来、環境性能に優れ、独自性の強い商品を生み出し続けてきた当社。グローバルフラッグシップ「ADVAN」、「環境＋人と社会にやさしい」をテーマに世界に向けて発信する「BluEarth」など、乗用車用のハイパフォーマンスタイヤは国内外の多くのお客様に選ばれています。今後も「安全思想」と「環境配慮」を大切にした製品開発を続けていきます。また、次の100年に向け、さらなる飛躍を目指している当社。これまで業界を牽引し、時代を切り拓いてきた技術をみなさんに余すことなくお伝えしていきますので、ぜひ一緒に世界中のお客様から必要とされる製品をつくっていきましょう！
みなさんにはこんな仕事をしていただきます
乗用車用タイヤを生産している三島工場（静岡県）でタイヤの製造に携わっていただきます。業務を通して幅広い知識・経験を身につけ、工場の重要機能を担う人材として成長していただきたいと思っています。
■設備保全
タイヤを製造する各種設備の保守・点検・メンテナンスなどを担当していただきます。生産設備が日々問題なく稼働し、社員が安全に生産活動に従事できるよう、保全業務を行っていきましょう。
会社データ
| 事業内容 | ■タイヤ事業
乗用車用、トラック・バス用、小型トラック用、建設車両用、産業車両用、農業・林業機械用などの各種タイヤ・チューブ、アルミホイール、自動車関連用品の製造・販売 ■MB（パルチプル・ビジネス）事業 高圧・樹脂ホース、カップリング、コンベヤベルト、防舷材、マリンホース、航空部品（ウォータータンク）など工業用ゴム製品の製造・販売 ■その他事業 スポーツ用品の製造・販売、情報処理サービスなど |
|---|---|
| 設立 | 1917年10月13日 |
| 資本金 | 389億900万円（2023年12月末現在） |
| 従業員数 | 単体：5480名／連結：3万3617名（2023年12月末現在） |
| 売上高 | 9853億3300万円（2023年12月期実績） |
| 代表者 | 代表取締役会長兼CEO／山石 昌孝
代表取締役社長兼COO／清宮 眞二 |
| 事業所 | 本社／神奈川県平塚市追分2-1
＜国内拠点＞ ▼タイヤ生産拠点 三重工場／三重県伊勢市御薗町高向1038 三島工場／静岡県三島市南二日町8-1 尾道工場／広島県尾道市東尾道20 新城工場／愛知県新城市野田字古屋敷1 新城南工場／愛知県新城市一鍬田字大入10-24 ▼MB（マルチプル・ビジネス）生産拠点 平塚製造所／神奈川県平塚市追分2-1 茨城工場／茨城県小美玉市羽鳥西1 長野工場／長野県下伊那郡豊丘村河野9100 ▼研究開発 RADIC（研究開発センター）／神奈川県平塚市追分2-1 横浜ゴム平塚製造所内 ▼テストコース D-PARC（総合タイヤテストコース）／茨城県久慈郡大子町下金沢695 北海道タイヤテストセンター／北海道旭川市神居町上雨紛500 ▼その他 東京事務所／東京都港区港南2-15-3 品川インターシティC棟13階 ＜国内グループ会社＞ ▼タイヤ事業関連会社 株式会社ヨコハマタイヤジャパン ヨコハマタイヤリトレッド株式会社 株式会社ワイエフシー 愛知タイヤ工業株式会社 亀山ビード株式会社 ▼MB（マルチプル・ビジネス）事業関連会社 横浜ゴムMBジャパン株式会社 株式会社プロギア ＜海外グループ会社＞ ▼タイヤ事業 生産拠点 アメリカ／ブラジル／イタリア／スロベニア／セルビア／チェコ／ラトビア／ロシア／インド／スリランカ／タイ／中国／フィリピン／ベトナム／イスラエル 販売拠点 アメリカ／カナダ／ブラジル／メキシコ／イギリス／イタリア／オーストリア／オランダ／スイス／スウェーデン／スペイン／スロヴァキア／ドイツ／フランス／ベルギー／ポーランド／ロシア／インド／インドネシア／シンガポール／タイ／中国／韓国／台湾／フィリピン／ベトナム／マレーシア／オーストラリア／ニュージーランド／南アフリカ ▼MB（マルチプル・ビジネス）事業 生産拠点 アメリカ／メキシコ／インドネシア／タイ／中国／台湾 販売拠点 アメリカ／ドイツ／シンガポール／中国 ▼原材料調達・販売／海外出張所・支店 調達・販売 シンガポール 支店 シンガポール 天然ゴム加工工場 タイ 出張所 アラブ首長国連邦 |
| 沿革 | 1917年／「横浜電線製造（現在の古河電工）」と米国「BFグッドリッチ」との合弁会社として「横浜護謨製造株式会社」を設立
1920年／神奈川県横浜市平沼町に平沼工場完成。米国製の精錬、ベルト、ホース、タイヤ製造設備を導入し、ベルト、タイヤなどの製造を開始 1929年／横浜市鶴見区平安町に横浜工場完成 1943年／三重県に三重工場設立 1946年／静岡県に三島工場設立 1952年／神奈川県の平塚工場建設第1期が完成、ベルト、大型タイヤ、ビニールなどの生産を開始 1961年／本社ビル「浜ゴムビルヂング」竣工 1963年／社名を「横浜護謨製造株式会社」から「横浜ゴム株式会社」に変更 1964年／愛知県の新城工場が操業開始、平塚市中原にハマタイト（接着剤）工場建設 1968年／平塚製造所にタイヤ走行試験路完成 1974年／茨城工場で高圧ホースの生産を開始、尾道工場でORタイヤの生産を開始 1986年／茨城県に総合タイヤテストコースD-PARC建設 1989年／北海道鷹栖町に冬用タイヤテストコースTMARY建設、米国「モホーク・ラバー社」を買収 1991年／平塚製造所に研究開発センター（RADIC）完成 1993年／フロン全廃、二酸化炭素削減などを定めた「環境行動計画」を策定 1998年／三島工場が自社工場で初めて「ISO14001」の認証取得 1999年／横浜ゴムの国内全工場が「ISO14001」認証取得 2002年／愛知県に新城南工場を設立 2007年／植樹活動「YOKOHAMA千年の杜」プロジェクトをスタート。平塚製造所で第1回植樹祭開催、世界の生産事業所担当者を集め第1回「グローバル環境会議」開催 2009年／国内タイヤ販売会社を統合し「ヨコハマタイヤジャパン」設立 2010年／「ラベリング制度」導入に合わせタイヤの転がり抵抗性能などの表示を開始、国内工業品販売会社を統合し「横浜ゴムMBジャパン」設立 2012年／横浜ゴムとして「ISO14001」の全社統合認証取得、岩手県大槌町で「千年の杜」植樹会を開催 2015年／不二精工からタイヤビード専門会社「亀山ビード」買収、英国プレミアリーグ「チェルシーFC」とパートナーシップ契約を締結 2016年／オランダのオフハイウェイタイヤ専業メーカー「Alliance Tire Group（ATG）」を買収、冬用タイヤテストコース「北海道タイヤテストセンター」を開設 2017年／設立100周年、産業車両用タイヤメーカー「愛知タイヤ工業」を買収、「YOKOHAMA千年の杜」プロジェクトが目標50万本の植樹達成 2018年／経済産業省と東京証券取引所が実施する「IT経営注目企業」に選定 2020年／ESG投資指数「FTSE4Good Index Series」に2004年から16年連続、「FTSE Blossom Japan Index」に2016年から4年連続で選定 2021年／ポーランドのタイヤ販売会社「ITR CEE Spolka z.o.o.」を買収、ハマタイト事業をスイスのSikaグループに譲渡 2022年／航空部品事業部を工業資材事業部に統合 2023年／本社を神奈川県の平塚製造所へ統合、Trelleborg社のオフハイウェイタイヤを生産販売するWheel Systems事業を買収 |
連絡先
〒411-0832
静岡県三島市南二日町8-1
担当：菅沼、木下
TEL：055-975-0800
E-mail：ml_mishima_jinji@y-yokohama.com
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