プレエントリーとは、「御社に興味があります」という意思表示です。エントリーシートの提出締切や説明会・面接開催情報を企業から受け取ることができます。
都立文化施設の指定管理者として、東京都現代美術館や東京芸術劇場など、13の文化施設の管理運営を担っています。広く社会に向けて、美術、写真、音楽、演劇、舞踊、歴史、建築などの分野で、展覧会や公演など様々な事業を展開するとともに、助成などを通じてアーティストと芸術文化活動を支援しています。東京都の文化政策の重要なパートナーとして、首都・東京の芸術文化の振興と歴史的遺産の継承に、全力で取り組んでいます。
当財団は設立時の目的に「創造性に満ちた、潤いのある地域社会づくりに寄与すること」を掲げています。この目的を実現するためにも、私たちは東京という都市の持続可能性を芸術文化の力で支え、人々の多様性を尊重する共生社会の実現に貢献します。そのために2030年に向けて実現を目指す東京や社会の姿を定め、目指す姿を実現するため、各部署が一体となり、様々な組織と連携・協働し、芸術文化の担い手や鑑賞者とともに、活動をつないでいきます。2030年までの期間、当財団は “ともにつなぐ” をキーワードとし5つの基本方針のもとに、全ての取組を結びつけます。
当財団は、国内有数規模の芸術文化団体であり、美術館、博物館、ホールといった「文化施設」だけではなく、民間団体やNPOと連携し芸術文化を広める活動を行う「アーツカウンシル東京」、財団全体の運営方針の策定や総務、人事、予算などを所管する「総務部」などでさまざまな職種の職員が働いています。各部署のスタッフが一体となり、芸術文化の振興に取り組んでいます。また、多くの方に事業や施設を楽しんでいただけるよう、東京都民はもちろん、文化人、アーティスト、企業関係者などと協力し、活動をつないでいます。
財団では、「長期ビジョン2030」の実現に向けて目指すべき人事・組織の姿を明確化するために「人材育成方針」を策定しています。財団は多様な職種が活躍する組織のため、複数の職場や、自身の職種外の業務も一部経験し、多様なキャリアを構築していくことが期待されます。 そうした中で、各職種のキャリア構築の指針となるキャリアプランを設定することで、専門性の向上を後押ししています。また、業務効率化・システム導入などを積極的に行い、働き方改革を推進することで、ワークライフバランスをより一層向上し、いきいきと働ける職場環境の整備を進めています。
事業内容 | 国指定重要文化財などを活用した芸術文化の振興
江戸および東京期を中心とした都市の歴史と文化の振興 写真および映像文化の振興 現代美術を中心とした芸術文化の振興 美術を中心とした芸術文化の振興と表現活動拠点の提供 音楽、演劇、歌劇、舞踏などの芸術文化の振興 若手芸術家の育成、支援および芸術家と都民との交流の振興 その他この法人の目的を達成するために必要な事業等 |
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設立 | 1982年12月 |
基金額 | 15億5100万円 |
従業員数 | 約500名(2024年7月時点) |
売上高 | 160億4786万円(経常収益:2023年3月) |
代表者 | 理事長 日枝 久 |
事業所 | 【本部】
総務部・アーツカウンシル東京 東京都千代田区九段北4-1-28 九段ファーストプレイス8階 【事業所】 東京都江戸東京博物館 江戸東京たてもの園 東京都美術館 東京都庭園美術館 東京都写真美術館 東京都現代美術館 トーキョーアーツアンドスペース本郷 トーキョーアーツアンドスペースレジデンシー 東京都渋谷公園通りギャラリー 東京文化会館 東京芸術劇場 シビック・クリエイティブ・ベース東京(CCBT) |
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