業種 |
ソフトウェア
インターネット関連/情報処理/安全・セキュリティ産業/通信 |
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本社 |
東京
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【業界シェアNo.1】の情報セキュリティメーカーとしてインターネット上の脅威から人々の安全を守ります。
Webやメール、ファイル領域を中心に独自のセキュリティソフトウェアを開発・販売し、情報漏えいやシステム侵害を防ぐことで適切な利用環境を提供しています。
企業や官公庁、地方自治体の他に、家庭内や学校でのインターネット利用まで、幅広いニーズに対応し、情報セキュリティの普及とリテラシー向上に貢献しています。
デジタル化社会となり、企業や組織、個人を狙ったサイバー攻撃が急増し、情報資産の漏洩・子どもたちにとって有害なサイトの閲覧など、インターネットを巡る問題が後を絶ちません。インターネットのつながるところでいつも私たちが提供しているもの・・・それはときに”企業の信頼”であり、”学校での正しい教育”であり、またあるときは”子どもの笑顔”という、かけがえのないものです。インターネットが生活の基盤となったいま、私たちが社会に対して果たすべき役割はどこまでも大きくなっています。誰もが安心して世界とつながることのできる社会、セキュリティ被害0の社会を目指して、これからもインターネット社会に貢献してまいります。
当社は、製品の企画から設計、開発、販売、サポートまで全工程を自社で一貫して行っているため、お客様のニーズをきめ細やかに汲み取り、ダイレクトに製品の開発・改善に反映させることができます。製品開発の上流から下流まで幅広く経験いただくことで、製品や開発に関する高度な知識や技術スキルが身に着きますので、将来的にはフルスタックエンジニアを目指すことができます。また、自社開発を行う純国産メーカーだからこそ、積極的に自身のアイデアを活かしながら自由かつ柔軟な製品開発を行うことができるため、その製品の成長を自分の手で支え、会社のブランド価値向上に貢献することは大きなやりがいに繋がります。
社内では日頃から若手やベテランを問わず社員同士でのコミュニケーションが活発に行われており、年次を問わず自由に意見交換が行われる文化があります。また、チームでの活動機会が多く、タイムリーに相談・協力ができる体制が整っているため、若手のうちから裁量を持って働くことができる点が当社の特徴です。また、業界トップシェアの主要製品があり安定・盤石な経営基盤でありながらも、それぞれの考えやアイデアを積極的に業務に反映しながら挑戦できるため、大きなやりがいや達成感を得ることができます。
事業内容 | インターネットセキュリティ関連ソフトウェアおよびアプライアンス製品の企画・開発・販売 |
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設立 | 1995年6月21日
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資本金 | 7億1,359万0,262円(2022年3月31日現在) |
株式公開市場 | 東京証券取引所 プライム市場(証券コード:2326) |
従業員数 | 296名(2024年3月31日現在)
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売上高 | 8,984百万円(2023年3月期)
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代表者 | 代表取締役社長 道具 登志夫 |
事業所 | 本社/東京都千代田区大手町1-5-1 大手町ファーストスクエア ウエストタワー14F
北海道営業所/北海道札幌市中央区大通西4-6-1 札幌大通西4ビル6F 東北営業所/宮城県仙台市青葉区本町1-1-1 大樹生命仙台本町ビル(アジュール仙台)10F 中部営業所/愛知県名古屋市中村区名駅1-1-1 JPタワー名古屋14F 関西営業所/大阪府大阪市北区角田町8-1 大阪梅田ツインタワーズ・ノース22F 中四国営業所/広島県広島市南区松原町5-1 ビッグフロント広島タワービル6F 九州営業所/福岡県福岡市博多区店屋町5-18 博多NSビル5F |
グループ会社 | 【米国子会社】
Digital Arts America, Inc. 【英国子会社】 Digital Arts Europe Limited 【シンガポール子会社】 Digital Arts Asia Pacific Pte. Ltd. |
所属団体 | 安心ネットづくり促進協議会(JISPA)
一般財団法人 インターネット協会(IAjapan) 一般社団法人 iOSコンソーシアム(iOSC) 一般社団法人 ICT CONNECT 21 一般社団法人 超教育協会(LOT) 一般社団法人 インターネットコンテンツセーフティ協会(ICSA) 一般社団法人 日本IT団体連盟 一般社団法人 日本教育情報化振興会 一般社団法人 日本経済団体連合会(経団連) 一般社団法人 日本コンピュータシステム販売店協会(JCSSA) 一般社団法人 日本複合カフェ協会(JCCA) NPO 日本ネットワークセキュリティ協会(JNSA) 地方公共団体情報システム機構(J-LIS) フィッシング対策協議会(CAPJ) FREESPOT協議会 |
製品導入事例 | 【製品導入事例】
当社製品は企業・公共・文教・個人と業界・規模を問わず幅広くご利用いただいております。 特に文教では、フィルタリングを導入している教育委員会の55%にデジタルアーツ製品を導入いただいている他、民間企業としては全国の大手金融機関様やインフラ事業会社様、大手メーカー様をはじめとした様々な企業様に導入いただいており、デジタルアーツ製品の国内の総利用者数は1570万人を超え、大きな信頼と実績を誇っています。 導入事例はこちら→https://www.daj.jp/bs/case/ 【当社製品の主な販売パートナー企業様】 株式会社インターネットイニシアティブ 株式会社内田洋行 株式会社エーティーワークス SB C&S株式会社 SBテクノロジー株式会社 NRIセキュアテクノロジーズ株式会社 エヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズ株式会社 株式会社NTTドコモ 株式会社大塚商会 KDDI株式会社 サイオステクノロジー株式会社 CTCエスピー株式会社 JCOM株式会社 株式会社ソニー・インタラクティブエンタテインメント ソニービズネットワークス株式会社 ソフトバンク株式会社 ダイワボウ情報システム株式会社 任天堂株式会社 株式会社ネットワールド ネットワンシステムズ株式会社 株式会社日立システムズ 株式会社PFU 富士通株式会社 富士フイルムビジネスイノベーション株式会社 丸紅情報システムズ株式会社 リコージャパン株式会社 株式会社YE DIGITAL |
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