業種 |
半導体・電子部品・その他
精密機器/機械 |
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本社 |
宮城
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残り採用予定数 |
6名(更新日:2024/11/14)
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当社は素材開発を経営の核とし、新しい素材技術と高度なデバイス技術を融合した素材型デバイス創造企業です。
昨今の市場経済のグローバル化、情報通信技術の発展など新たな市場の創造に向け新製品の研究開発を行っています。
素材の先へ。技術の先へ。社会の中へ。
私たちと共にエレクトロニクスの明日を歩んでみませんか。
世の中に電子部品メーカーは沢山ありますが、素材開発から行う会社は世界でも非常に希少な会社の1社が当社です。今でこそ産学連携は増えておりますが、80年前の当時、東北大学の金属研究所と協同しながらを発見した金属材料を工業化し、電子部品に変えてきました。そんな探求心こそが、今の素材研究・開発から、製品の設計・生産までの一貫体制で行うという仕組みが、トーキンのDNAとして受け継がれています。さらに、研究開発でとらえた素材で新商品の開発に取り組むこともあります。「研究」「開発」「生産」それぞれの部署において専門性に長けた技術力を持っている社員同士が、お互いの知識をシナジーとして発揮頂いてます。
社会インフラに関わるものから産業機器、私たちにも身近な車載機器やスマートフォン、様々な機器の中に当社の製品が世界中で利用されてます。その中でもレアメタルの一種のタンタルコンデンサーは世界でも他社を寄せ付けないほどトーキンのシェアが圧倒的なのです。昨今では半導体をつくるための設備に使われる当社の圧電アクチュエーターは非常に希求されております。このように一般的には目につかないものでも無くてはならないニッチな商品のトップを極めているのが当社です。また、タイ・フィリピン・ベトナム・中国に生産拠点を持ち、さらにアメリカ・ヨーロッパなど世界各地に営業拠点を持つことで、グローバルに活躍の場は広がっています。
当社では、若くても仕事を任せるという社風があります。もちろん、任せっきりにするのではなく、困った時には、周囲の先輩社員や上司がサポートします。質問にも快く応じてくれるので、質問しやすく成長を後押ししてくれる環境があります。また、自己啓発を推進しており、その一環としてオンラインの英語研修を開催するなど、社員の英語教育を積極的にサポートしています。土日祝日を休日とする週休2日制度の他、年2日の特別休日があるなど、2024年度の休日は126日となりました。その他にも、年次有休休暇・ライフサポート休暇があるなど、プライベートも大切にしたワークライフバランスの取れた働き方ができます。
事業内容 | ■事業ドメイン
EMC、センサ・モジュール、キャパシタ ■コア技術 キャパシタ材料、磁性材料、セラミックス |
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設立 | 1938(昭和13)年4月8日
1938年 東北金属工業株式会社を設立 1988年 社名を株式会社トーキンに変更 2002年 NEC・電子部品事業と統合 NECトーキン株式会社に社名変更 2013年 米・大手電子部品企業KEMET社と資本・業務提携 2017年 社名を株式会社トーキンに変更(KEMET社の完全子会社化) 2020年 KEMET社が台湾電子部品メーカーYAGEO社の完全子会社化 |
資本金 | 1億円 |
従業員数 | 連結 3,777名(国内821名、海外2,956名) |
売上高 | 連結 500億円(2023年) |
代表取締役執行役員社長 | 片倉 文博 |
本 社 (白石事業所) | 〒989-0223 宮城県白石市旭町7丁目1番1号 |
開発・生産拠点 | 白石事業所
〒989-0223 宮城県白石市旭町7丁目1番1号 富山事業所 〒939-0626 富山県下新川郡入善町入膳560番地 |
営業拠点 | 東京支社
〒101-8362 東京都千代田区西神田3丁目8番1号(千代田ファーストビル東館) 名古屋支社 〒460-0003 名古屋市中区錦2丁目15番15号(豊島ビル) 大阪支社 〒532-0003 大阪市淀川区宮原4丁目1番14号(住友生命新大阪北ビル) |
株主 | KEMET Electronics Corporation |
主な製品 | タンタルキャパシタ、電気二重層キャパシタ、EMC部品、
バスタレイド(ノイズ抑制シート)、トランス・インダクタ、 圧電デバイス、各種センサ |
CSRへの取り組み | 当社は、素材革新を基に人と地球の豊かな調和と発展に貢献していくことを企業理念に掲げ、その実践指針を企業行動憲章と行動規範に展開しております。そして企業の責任と貢献の内容を示す、ディスクロージャ、コンプライアンス、ヒューマンアセス、プロフィタビリティの4つの価値基準をCSRプラットフォームと明示しました。このCSRプラットフォームを横串とし、地球環境、社会、顧客、株主、取引先から従業員までのCSR対象(ステークホルダー)を縦串とした活動を進めております。当社は、企業としてCSR責任を果すことはもちろんのこと、これらのステークホルダーとの対話と協働を通し、事業活動の中で環境や社会の課題に積極的に貢献していきたいと考えております。 |
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