業種 |
プラント・エンジニアリング
エネルギー/建材・エクステリア/機械/設備・設備工事関連 |
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本社 |
東京、大阪
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◆日常の「当たり前」を支えるTAK◆
当社は創業70年を迎える耐食鋼管メーカー。
蛇口をひねれば水が出る、そんな日常を支えているのがTAKの配管製品です。
配管の中を通るのは水だけではありません。
薬液、排気、ガスなど使用される環境や流す流体によって求められる機能が異なるため、ほとんどの製品はオーダーメイドです。
当社はお客様との対話を通して、納得できる製品を生み出し続けています。
私たちの生活には上・下水道、空調、衛生、吸排気などのインフラが必要不可欠です。この社会インフラを下支えしているのが当社の「流体移送技術」。気体・液体・粉体などの流体を全国各地に届けるための環境を整備するのが当社の仕事です。TAKの耐食鋼管は、人に例えるなら「体の隅々に血液を届ける血管」。このニーズは産業・社会活動が続く限りなくなることはなく、設備の老朽化と共に新たな技術も必要とされます。70年以上の歴史と技術を活かし、新たな技術に磨きをかけ、これからも私たち【TAK】が日本のインフラを支え続けます。
従来の配管作業は工事現場で施工されるものであり、効率が悪く危険性の高いものでした。しかし、「建設現場」をアウトソーシングするという発想のもと提案されたTAK独自のプレファブ工法は、工場でほとんどの作業が行われ、配管がほぼ完成した状態で現場に搬入、組み立てられるため、工期短縮とコストの削減などの課題をクリアするのはもちろん、省エネルギー・省スペース・省資源と、環境や安全へのニーズにもしっかり対応することができます。TAKは、環境・建設・設備業界のニーズをすばやく読み取り、高機能・高付加価値商品で感動をお届けします。
お客様が求めるベストを目指して、設計図面の作成から製品の生産・現場への搬入までを一貫して行う多久製作所!中でも技術部門は、工場内で配管を加工する機械を自ら製作したり、新商品の開発をすることがメインの業務です。要するに、社内外の「こんなものがあったらいい」を自ら形に起こし、課題解決を目指すことがお仕事です。常に試行錯誤の連続ですが、加工作業の効率化や商品の性能向上に向けて日々取り組んでいます。当然、様々な壁にもぶつかりますが、新しい知識を身に付けることで新たな解決方法を探っています。新しい知識を取り入れることが好きで、夢中になって作業に取り組める人が向いているかもしれません!
ご応募は当社HPをチェック! | https://www.tak-ss.co.jp/ |
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事業内容 | ~水や環境ソリューションを通してクライアントの課題を解決~
具体的に当社が行っている事業は、 ■耐食鋼管、銅管継手等の製造・販売 お客様のご要望に沿って、加工を施した耐食鋼管を自社で製作・販売しています。 また、工事現場での作業を自社工場で行う当社独自のプレファブ工法によって、品質向上や工期短縮・コスト削減などの課題をクリアするだけでなく、省エネルギー・省スペース・省資源と、環境や安全へのニーズにも十分に対応しています。 ■水管橋等の設計・製造・現地据付工事 私達の生活を支える上下水道管は、通常、地面の下を脈々と流れています。 こうした配管路はサービスの拡大にあわせ、やがて川をまたいで配管されるようになり、橋の部材に水路としての鋼管を用いたのが水管橋です。 現場の状況により使用するパイプの長さや大きさ、曲がり角度がみな違い、ひとつとして同じにならないオーダーメイドの仕事で、当社はその水管橋の設計及び製作から据付工事まで一貫して行っています。 |
設立 | 1958年(昭和33年)6月 |
資本金 | 3億円 |
従業員数 | 481名 |
売上高 | 143.4億円(2023年6月期実績)
122.9億円(2022年6月期実績) 107.6億円(2021年6月期実績) 111.3億円(2020年6月期実績) 120.9億円(2019年6月期実績) 114.3億円(2018年6月期実績) |
代表者 | 代表取締役社長 山本泰三 |
取引銀行 | 三菱UFJ銀行、三井住友銀行、みずほ銀行、りそな銀行、商工組合中央金庫、住友信託銀行 |
事業所 | 本社 : 大阪
営業所 : 札幌、仙台、新潟、埼玉、東京、名古屋、大阪、広島、佐賀、宮崎 工場 : 札幌、茨城、埼玉、滋賀、佐賀 |
グローバルに事業を展開して社会へ貢献 | 2012年にベトナム・ホーチミンに設立された子会社【VINA TAK】。
インフラ整備がこれからのベトナムに進出したのは同業では当社が初です。 また、Safe Water Systemプロジェクトとして、水の環境が十分に整っていないベトナムの農村部で、地元に住む人たちが「自分たちの力できれいな水をつくって飲める環境」を整備するためのシステムを構築中です。 今後はこういったプロジェクトやインフラ環境整備をASEAN地域、そして中国などアジア全体に展開していきます。 |
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