業種 |
建設
設備・設備工事関連/建築設計/機械/エネルギー |
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本社 |
東京
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残り採用予定数 |
15名(更新日:2024/11/21)
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直近の説明会・面接 |
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当社は、空気調和設備の分野で地球環境に配慮した「空気と水のエンジニアリング企業」です。
人が快適に生活できる環境を作る、一般のオフィスビル、病院、学校等の空調衛生設備や、工場施設等の「工場の製品に対する空調」として、工業用クリーンルームやバイオクリーンルーム・省エネルギーシステム・氷蓄熱システムなどにより、高度な生産空間を提供しています。
東熱は、空気調和設備の分野で環境に配慮した「空気と水の総合エンジニアリング企業」です。 オフィスビル、病院、学校等の空気調和設備など、より安全で快適な居住空間を手掛け、工場施設の製品等に対する空調設備など、高度な生産空間の環境づくりにも取り組んでいます。常に時代のニーズを先取りし、技術革新を推進。工業用クリーンルームや研究施設、製薬・食品工場のバイオクリーンルームなど、業界を一歩先行くパイオニアとして様々な分野で成果をあげています。これまで多くの建物を手掛けた実績が“技術の東熱”として高い信頼につながっているのです。
私たちが生活したり、働いたりする空間を快適に保つための様々な仕組みを『空気調和』といいます。『調和』を英語でいうと『Harmony』そう、私たちを取り巻くいろいろな要素をバランスよく調節し、気持ちよく活動できる空間を作り出すのが空気調和システムです。英語での『Air Conditioning』を『空気調整』ぜず『空気調和』と訳された先人の優れた感性に感銘を受けます。東熱は、空気と水の総合エンジニアリング企業として卓越した空調設備技術と豊富な経験で事務所建物、生産工場、医療施設、娯楽施設など、あらゆる用途の空間を快適あるいは必要な条件を満たす適切な環境に保つシステムを提供し続けています。
「企業の発展は、社員一人ひとりの創意と個性の発揮にかかっている」。当社は、この考えのもと、人材育成に注力し、計画的に教育研修を実施。現在は「新入社員教育プログラム」によって、知識の習得のほか「人間力」「実行力」「忍耐力」「統率力」を養うための能力の向上がプログラムされています。入社後は、約3カ月間の新入社員教育で、空調衛生設備の基礎知識を習得。その後も、4年間の期間でOJTをはじめ、毎年フォローアップ研修を行います。また、自己啓発を積極的に奨励しているのも特色のひとつ。公的資格を取得した社員に報賞金を支給する制度もあり、社員の意欲とスキルを高める風土が根付いているのです。
事業内容 | ●空気調和設備、換気設備、排煙設備、給排水・衛生設備、消防設備、クリーンシステムエンジニアリング、バイオテクノロジー、省エネルギーシステムエンジニアリング、ソーラーシステムエンジニアリング、氷蓄熱システムエンジニアリング、除塵・集塵装置、乾燥装置、熱機械・流体機械の企画・開発・設計・施工・販売・保守
●無菌病室の製作販売 |
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設立 | 昭和12年8月25日
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資本金 | 10億1000万円
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従業員数 | 840名(2024年4月1日現在)
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売上高 | 2024年3月期
■完成工事高 728億1800万円 ■受注工事高 784億2300万円 ■経常利益 53億8400万円 |
代表者 | 代表取締役社長執行役員 谷口昌伸
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事業所 | 本社・本店/東京
支店/大阪・名古屋・福岡・横浜・広島・仙台・千葉・札幌 技術研究所/市川 事業部/リニューアル・アイソテック・エアトロニック・海外 営業所/全国各地 ※全国34営業所 海外/グアム、フィリピン、ベトナム、ミャンマー |
沿革 | ■昭和12年
東洋熱工業株式会社設立 ■昭和31年 東京中央郵便局に、弊社開発の除塵機第1号を納入 ■昭和35年 TBSスタジオの消音設計技術が高く評価され、第1回空気調和衛生工学会賞を受賞 ■昭和60年 東京電力技術研究所に於いて氷蓄熱システム実証のための空調設備を施工 ■平成02年 ニューメディアの発信基地、TBS新放送センターの空調設備を施工 ■平成03年 西日本の空の玄関口、関西国際空港旅客ターミナルビルの空調設備を施工 ■平成05年 マルチメディア時代の幕開けとして、FCGビル(フジテレビ台場計画)の空調設備を施工 ■平成06年 南仏風の街並みを演出する東京のニュースポット恵比寿ガーデンプレイスの空調設備を施工 ■平成07年 水と緑に囲まれた快適環境と最先端のインテリジェント機能を合せ持つ未来型オフィス台場フロンティアビルの空調衛生設備を施工 ■平成07年 東洋熱工業の高い技術と品質が評価され、日本の空調業界での原子力分野で初めて、品質保証の国際規格ISO9001認証を取得する ■平成08年 最新鋭の設備と東洋一の規模を誇る東京都江東清掃工場の空調衛生設備を施工 ■平成09年 日本の空の玄関、新東京国際空港の第一旅客ターミナルビル第2サテライトの空調衛生設備を施工 ■平成10年 建設省発注の最大級工事警視庁警察学校の空調設備を施工 ■平成11年 日本の空調・衛生設備業界で初めて、ISO14001の認証を取得 ■平成12年 エスティ・エルシーディ(株)(ソニー(株)と(株)豊田自動織機製作所の合弁企業)の、低温ポリシリコンTFT液晶ディスプレイ生産用クリーンルームを施工 ■平成13年 給・排気型実験動物飼育システム(STAR)の空気感染防御性能をウイルスを用いた感染実験にて検証 ■平成14年 物質・エネルギー・情報・生命科学等21世紀の重要課題に取り組む東京大学(新領域)基盤科学系実験棟の空調衛生設備を施工 ■平成15年 蓄熱受託用氷蓄熱システム(8,400RTh)を北陸電力(株)にて施工 ■平成16年 大気中の浮遊粒子状物質(SPM)、窒素酸化物NOxを効率的・低コストで除去する西松式大気浄化システムを施工 ■平成17年 日本の新しいITの拠点、秋葉原UDXビルを施工 ■平成18年 HACCP認証対応の紀文食品の西日本の拠点となる紀文総社工場を施工 ■平成20年 東京最後の地下鉄といわれる副都心線北参道駅、明治神宮前駅の空調衛生設備を施工 ■平成21年 インフルエンザウィルスの高度な封じ込め機能(バイオセーフティレベル(BSL3)に適合)を有する動物検疫所中部検査・診断センターの空調衛生設備工事を施工 ■平成23年 オープンプロトコル仕様のBAシステム、熱源トータル最適制御システムE-SCAT等の最新技術を駆使し、ソニー株式会社ソニーシティ大崎を施工。 ■平成24年 634mと自立式電波塔として世界一の高さを誇る東京スカイツリー(R)の空調設備を施工。 ■平成25年 数々の省エネ技術を採用した新社屋を建設。国土交通省「平成23年度住宅・建築物省CO2 先導事業」に採択され、CASBEEで最高評価Sランクを取得。 ■平成25年 普及版る熱源最適制御コントローラー「エコモンJRC」をジェイアール東日本コンサルタンツ株 式会社と共同開発。 ■平成26年 改修工事の品質向上と省力化が図れる3DレーザースキャナとBIMの連携によるシステムを 開発。 ■平成27年 ビルなど複数建物で熱エネルギーを効率的に融通することができる「ゆずシステム」を開発し、 工場全体の年間のエネルギー効率を1割削減。 ■平成29年 コージェネレーションを含む熱源システムの統合エネルギーマネジメントシステム「C-SCAT」 を開発。 ■令和5年 2022年度「省エネ大賞 資源エネルギー庁長官賞」受賞 |
主な施工実績 | オフィスビル、病院・厚生施設、都市・交通施設、教育施設、工場・倉庫、研究施設、特殊施設など、皆さんが普段目にして、利用している建物などは、当社が手掛けたものが数多くあります。詳しくはホームページをご覧下さい。
秋葉原UDX、恵比寿ガーデンプレイス、関西国際空港旅客ターミナルビル、国立循環器病研究センター、さいたまスーパーアリーナ、衆議院赤坂議員宿舎、鈴鹿サーキットコンベンションホール、TBS新放送センター、東京オペラシティー、東京芸術劇場、東京駅グラントウキョウサウスタワー、東京スカイツリー(R)、成田国際空港旅客ターミナルビル、日本テレビ新社屋、フジテレビ湾岸スタジオ、みなとみらい駅、ほか |
主な取引先 | ●官公庁関係
宇宙航空研究開発機構、厚生労働省、国土交通省、地方自治体、鉄道建設・運輸施設整備支援機構、東京地下鉄、日本原子力研究開発機構、東・中・西日本高速道路、法務省、防衛省、文部科学省、理化学研究所、労働者健康福祉機構、ほか ●民間関係 あいおいニッセイ同和損害保険、朝日新聞社、味の素、安藤・間、イオン(ジャスコ)、伊藤園、イトーヨーカ堂、エーザイ、NEC、NTTドコモ、NTTファシリティーズ、奥村組、大林組、鹿島建設、角川ホールディングス、カネカ、関西ペイント、紀文食品、キヤノン、キリンビール、熊谷組、ケンウッド、講談社、コニカミノルタホールディングス、コマツ、小森コーポレーション、五洋建設、サッポロビール、サントリー、三洋電機、JR東日本、JR東海、JR西日本、JR九州、JT、JTB、JX日鉱日石金属、資生堂、清水建設、集英社、商工組合中央金庫、新日本製鐵、住友商事、住友生命保険、セコム、双日ホールディングス、ソニー、ソニー生命保険、第一生命保険、第一三共、大正製薬、大成建設、大日本印刷、大和ハウス工業、田中貴金属工業、竹中工務店、TDK、TBS、帝人、テレビ朝日、電通、東京エレクトロン、東京急行電鉄、東京電力、東武谷内田建設、戸田建設、凸版印刷、豊田自動織機、DIC、長瀬産業、ニコン、西松建設、ニチレイ、日産自動車、日清製粉グループ、日揮、日本航空、日本航空電子工業、日本出版販売、日本生命保険、日本通運、日本テレビ放送網、日本放送協会、日本郵政グループ、農林中央金庫、日立製作所、富国生命保険、富士ゼロックス、富士通、フジテレビジョン、富士電機、ブリヂストン、北海道コカ・コーラボトリング、本田技研工業、毎日新聞社、パナソニック、みずほフィナンシャルグループ、三井住友銀行、三井不動産、三菱商事、三菱地所、三菱UFJ銀行、明治ホールディングス、森永乳業、ヤクルト本社、山崎製パン、ヤマト運輸、読売新聞グループ社、リクルート、ほか |
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