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業種 |
鉄道
総合電機(電気・電子機器)/コンピュータ・通信機器・OA機器/情報処理/機械設計 |
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本社 |
東京
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残り採用予定数 |
6名(更新日:2024/08/29)
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鉄道車両システム設計、開発、メンテナンス業務を行う当社。日本全国はもちろん、台湾、韓国、ブラジル、中国、南アフリカなど、世界中の鉄道の安全運転を支える使命を担っています。具体的には、電車のモーターを動かす駆動システムなどに、私たちの技術は活かされています。今後は、都市環境との融合や自然環境との調和をテーマに、鉄道交通の未来を支えていきます。
実は100年以上も前から電車の駆動に関わる電気システムや、機関車そのものを設計、製造している東芝。そんな東芝の交通部門エンジニアリング会社として1985年に設立された当社は、鉄道システムの開発・設計、そして保守・メンテナンスを担っています。現在では、日本全国はもちろん、中国や台湾などのアジア諸国から、エジプト、アメリカ、アイルランドなどの世界各国で導入されている、世界に認められている「技術」です。みなさんが毎日乗る電車は、安全かつ快適なものでなければいけませんよね。そんな「日本の当たり前を影で支える」。これこそが、私たちの誇りです。世の中を支え、貢献する仕事のやりがいを感じられます。
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当社は、1985年株式会社東芝の交通部門エンジニアリング会社として設立、鉄道車両用の電気用品の開発・設計・試験を東芝と一体になって事業を進めてきました。さらに1990年代の半ばに東芝から交通フィールド事業の事業移管を受け、鉄道分野で培った技術力を活かした活力のある事業を展開しています。ここで働く社員は、常にお客様の意見を最優先に、最先端の技術で製品開発・設計・試験・アフターサービスに全力で取り組んでいます。営業・設計・検査、それぞれ1人で一貫して工程を担当するのでやりがいは十分。携わった製品が大きな鉄道車両に組み込まれ、実際に運転される姿をみたときの感動は言葉に尽くせません。
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鉄道事業者は、安全と快適性を第一に新技術を取り入れた車両を導入し、利便性の向上に取り組んでいます。当社も東芝グループの一員として車両の安全(既存車両の関連技術の開発)と長寿命化(予防保全)を目指した提案活動や、製品の開発・製造・販売・保守と一貫した事業を展開しています。今後アフターサービス領域に特化し、海外を含めて更なる事業拡大を進めます。
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事業内容 | 東芝トランスポートエンジニアリング株式会社は、2024年7月1日に東芝インフラシステムズ株式会社から電機サービスセンターの事業を吸収分割により継承し、東芝インフラテクノサービス株式会社に社名を変更しました。
鉄道車両の安全、Eco、快適、スピード、保守事業を通して私たちは社会に貢献しています。 ・各種車載用品 株式会社東芝が過去に納入した車両用電機品の補修用ユニット・器具・部品の製造・販売、又、電子部品の改廃に伴い各種電機品に使用されているプリント基板の新製納入に注力しております。 ・予防保全 主回路制御装置、補助電源装置等の劣化調査・診断に基づき、劣化故障の発生防止の提案・補修・交換を実施する予防保全業務をJR各社、公民鉄、海外ユーザーに展開しております。 ・試験装置 電機品のメンテナンスに使用する試験装置の開発・製造・販売。 主回路・補助回路・保安装置用等国内外に豊富な納入実績を有しております。 |
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事業内容 | 世界に届ける地球環境に優しい最先端パワーエレクトロニクス技術で様々なニーズにお応えします。
・車両システム 国内外の機関車、新幹線電車、在来線電車の主回路(鉄道車両用モータ駆動回路)システムおよび補助電源(車両用電源回路)システムの開発・設計、品質保証業務を行っています。最先端のパワーエレクトロニクス技術、制御技術を駆使して、株式会社東芝の交通事業部門と連携をとり、地球環境に優しい高性能・高品質な車両用電機品を開発しています。 ・車両情報システム 車両各機種(駆動システム、電源システム、空調システム等)の情報を階層分けし統括的にコントロールし、搭載機器の動作状況監視だけでなく、最適車両運用、安全確保およびお客様へのサービス向上を、提供するシステムを開発しています。 ・電力システム 鉄道車両の電力を供給するシステムである電力管理システムや受変電システム、送配電システム、設備管理システムのほか、信号機用、駅照明用電源などの様々な電力を供給する機器およびシステムを開発しています。 |
設立 | 1985年4月1日 |
資本金 | 1億円 |
従業員数 | 323人 |
売上高 | 88億円(2023年度)
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代表者 | 代表取締役社長 高見 泰範 |
職種 | 技術系 研究、開発設計、品質保証、営業技術、生産管理
事務系 国内営業、海外営業 |
配属予定部門 | 【技術系】
・交通技術部、交通フィールドシステム部 ・品質保証・サービス部・空調部 営業技術、電気設計、構造設計、ソフトウェア設計、品質保証、生産管理担当があります。 それぞれの専攻や志望に合わせて、担当を決定いたします。 仕事の多くは既存車両のメンテナンス業務ですが、 装置の中身をすべて代替えすることもあり、 完成するに向けて一つ一つクリアしていくプロセスのやりがいは十分にあります。 【事務系】 ・国内営業部・海外営業部 鉄道事業者様に頻繁に足を運び、信頼関係を築いた上で、予防保全等の提案活動を行います。 技術部門との連携が不可欠な仕事ですので、プロジェクトをマネジメントする力が身に付きます。 |
本社所在地 | 東京都新宿区西新宿6丁目24番1号 西新宿三井ビル |
事業所 | 本社(東京都新宿区)、府中事業所(東京都府中市)、川崎事務所(神奈川県川崎市)、関西営業担当(大阪府大阪市) 、名古屋営業担当(愛知県名古屋市)、東北営業担当(宮城県仙台市 )、北海道営業担当(北海道札幌市)、九州営業担当(福岡県福岡市) (配属は職種・適性によります。) |
主要取引先 | 東芝インフラシステムズ(株)、東日本旅客鉄道(株)、東海旅客鉄道(株)、日本貨物鉄道(株)、ジェイアール西日本商事(株)、東芝ソリューション(株)、東芝電機サービス(株)、(株)有電社 (順不同) |
取引先銀行 | 三井住友銀行本店営業部、三菱東京UFJ銀行府中駅前支店 |
沿革 | 昭和60年4月 東芝(交通事業部)100%出資の関連会社として発足
資本金3000万円 本社を東芝町(東芝府中事業所内)に開設 平成1年10月 資本金1億円に増資 平成3年 4月 本社を府中市晴見町に移転(東芝北府中ビル内) 平成3年10月 大阪事務所開設 平成6年 4月 東芝より交通フィールド事業移管 平成7年 4月 名古屋事務所開設 平成11年1月 大阪事務所を大阪営業所に改称 平成11年4月 東芝より旅客案内システム、鉄道教育システム事業移管 平成15年5月 本社を東芝町(東芝府中事業所内)に移転 平成17年4月 大阪営業所を西日本営業所に改称 平成20年4月 北海道営業所を開設 名古屋事務所を名古屋営業所に改称 平成22年4月 交通サービス事業開始 平成24年4月 東北出張所を開設 平成27年6月 空調事業推進部新設 平成29年4月 東日本営業部及び西日本営業部を統合し、国内営業部に再編 九州営業担当を新設 平成30年6月 本社機能の一部を川崎市に移転(ラゾーナ川崎東芝ビル内) 令和6年 7月 東芝インフラシステムズ(株)から電機サービスセンターの事業を吸収分割継承 |
勤務地 | 東京都府中市、神奈川県川崎市、北海道札幌市、愛知県名古屋市、大阪府大阪市、宮城県仙台市、福岡県福岡市 (配属は職種・適性によります。) |
休日休暇 | 休日:完全週休2日制、祝日
休暇:年末年始休暇、年次有給休暇、その他特別休暇(赴任休暇、ライフサポート休暇 等) |
福利厚生 | 住宅・家賃費補助、社員寮・社宅、社会保険(健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険)、団体保険(生命保険、医療保険)、弔慰金・見舞金、財産形成(従業員持株会、財形貯蓄、積立年金、企業年金制度)
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採用実績校 | 電気通信大、室蘭工大、山形大、早稲田大、慶応大、神奈川工科大学、工学院大、埼玉工大、湘南工科大、産能大、国士舘大、芝浦工大、城西大、成蹊大、千葉工大、中央大、明治大、帝京大、東海大、東京工科大、東京電大、東京理大、東洋大、日本大、日本工大、東京都市大、明星大、神奈川大、日本女子大、成城大学、福井工大、近畿大、中部大、大阪工大、岡山理大、広島電大、東亜大、九州産大、福岡大、都立産業技術高専、東京工学院専門学校、佐賀大学、香川大学など |
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