業種 |
商社(医療機器)
ソフトウェア/その他サービス/その他商社 |
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本社 |
埼玉
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残り採用予定数 |
3名(更新日:2024/11/18)
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■医療システムの販売・導入を通じ地域医療に貢献しています!
レセプトコンピューターなど、医療事務システム機器の販売代理店としてスタートした当社。
現在ではオリジナル医療システムの開発や、自社でのパッケージ化も手掛け
活躍範囲は日本全国に広がりました。
より多くの医療機関へ便利なシステムを届けること、
医療システムにより現場の負担を減らし、より充実した医療環境をつくること、
それが今後の使命です!
病院に行って薬をもらったときに、薬袋の中に薬の効能や飲み方が書かれた写真つきの紙が入っているのを見たことがありませんか。この写真つきの紙、「薬剤情報提供書」と言って、今では全国各地の病院・薬局で取り入れられています。このシステムを日本で最初に開発したのが、東日本メディコム。他にも、薬の袋に直接薬剤情報を載せられるシステムや、電子薬歴システムなども当社が日本で初めて手掛けています!このシステムによって「高齢者の薬の誤飲が減った」「薬剤師の負担が減り、患者一人ひとりとのコミュニケーションの時間が増えた」など、プラスの効果が生まれています!
当社の設立は1979年。その3年後には将来への先行投資としてシステム開発部を立ち上げました。自社でシステム開発部を持っている強み、それは現場の要望を素早く反映し、本当に必要とされているモノを提供できることにあります。医療制度は地方自治体によって決まっていることも多く、自治体ごとに補助の制度も違います。そのためどこでも同じものを使えるというわけではありません。また、この医療制度も頻繁に見直しが行われ、システムの変更が必要とされることも多くあります。その時に対応できるのが東日本メディコム。だからこそ、多くの病院・薬局から当社を支持していただけるのです!
「やりがいを実感するのはどんなとき?」この質問に多くの社員が「自分が病院にかかったとき」と答えます。医師が使っている電子カルテや、薬を処方されたときの薬袋など自身の仕事を多く目にし、地域社会の医療に貢献していると実感できるからでしょう。今や、医療現場にとって欠かせない存在となった電子システム。医事会計システムの普及率は95%にものぼります。その一方で、電子カルテの普及率は50%程度。まだまだ可能性を秘めた分野でもあります!今後の目標は、電子カルテの普及率を高め、より手厚く医療現場をサポートすること。そのために、営業・ITサポーター・エンジニア、一丸となって取り組みます!
事業内容 | ■医事コンピューターの販売及びサポート
■医療機関及び調剤薬局用ソフトウェアの開発・販売 ■Webを利用した各種情報提供サービス ■コンピューター用各種帳票類の販売 ■太陽光発電システムの販売・オール電化製品の販売 |
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設立 | 1979年12月 |
資本金 | 3300万円 |
従業員数 | 201名 |
売上高 | 88億円(2022年11月実績) |
代表者 | 代表取締役 松本運造 |
事業所 | ■本社/埼玉県行田市斎条128
■さいたま支店/埼玉県さいたま市北区吉野町2-177-5 ■水戸支店/茨城県水戸市元吉田町1194-23 ■横浜支店/神奈川県横浜市港北区新横浜3-17-5 ■北関東支店/群馬県前橋市表町1-12-1 ■首都圏営業部/東京都台東区上野2-14-27 ■システム開発部/埼玉県さいたま市北区吉野町2-177-5 ■サポートセンター/東京都台東区上野2-14-27 ■ソーラーエナジー事業部/埼玉県行田市斎条128 |
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