住宅はもちろん、ショッピングセンター、オフィスビルや病院など、人々の暮らしをより豊かにする、さまざまな種類の建設物を数多く創り上げています。事業領域は建築の枠にとどまらず、環境エネルギー事業なども展開。また、グローバル市場でも挑戦し続けています。時代のニーズを先読みし、将来必要とされる建物やサービスを社会に提供していく、それが大和ハウス工業です。
私たち大和ハウスグループは創業以来、「儲かるからではなく、世の中の役に立つからやる」「“将来の夢”が人や企業を成長させる」という創業者の想いとともに歩んできました。今、私たちが描く“将来の夢”は、人々の「生きる」が地球と豊かに調和し、一人ひとりが自分らしく、おたがいが認めあい、活かしあい、輝きあう世界の実現です。私たちは、「人・街・暮らしの価値共創グループ」として、あらゆる人々と心をつなぎ、自然と共生する街づくりと、幸福で活力にあふれた生き方の創造を通じて、未来の景色を拓いていきます。
私たちの使命は、つくることです。でも、つくっているのは目に見えるものだけじゃありません。生きがい。まちの安全。社会の仕組み。世の中のこれからに向き合い、まだ見ぬ新時代を、カタチにしていきます。みんなで支え合って生きる未来。地球の命がつながり続ける未来。夢の分だけ、可能性は広がっていくのです。
大和ハウス工業の社員は、仕事にとことんこだわります。豊かな暮らしを提供するため、熱意を持ってお客様の想いに応えたい。お客様の立場に立って考え、プロにしかできない提案をすることで、本当に喜んでいただけるものを創りあげていきます。多彩な事業を支えていけるのも、そんな想いを持った社員がいるから。大和ハウス工業では『人財こそが企業にとっての最良の資本』と考えています。人財というチカラがあるからこそ、大和ハウス工業の未来は創られるのです。
事業内容 | 建築事業
【住宅系】 戸建住宅(注文住宅・分譲住宅)、賃貸住宅(アパート・寮・社宅)、分譲マンション等の企画・設計・施工・販売、別荘地の販売 【建築系】 商業施設(店舗・ショッピングセンター)、物流施設(物流センター・配送センター)、医療・介護施設、工場、法人施設(事務所・ショールーム)等の企画・設計・施工・リフォーム 都市開発事業/ 宅地・工業団地の企画・設計・施工・販売、再開発事業 海外事業 / 戸建住宅、賃貸住宅、分譲マンションの開発・販売、工業団地の開発 等 その他 / 環境エネルギー事業 等 |
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創業 | 1955年4月5日 |
資本金 | 161,957百万円 |
従業員数 | 16,135名 (2024年3月31日現在) |
売上高(連結) | 2022年3月期/売上高 4兆4,395億3,600万円 経常利益3,762億4,600万円
2023年3月期/売上高 4兆9,081億9,900万円 経常利益4,560億1,200万円 2024年3月期/売上高 5兆2,029億1,900万円 経常利益4,275億4,800万円 |
代表者 | 代表取締役社長 芳井 敬一 |
本社所在地 | 大阪府大阪市北区梅田3-3-5 |
事業所 | 本社(大阪・東京):2ヶ所 、本店(大阪・東京):2ヶ所
支社(北日本・北関東・東関東・南関東・北陸・中部・中国・四国・九州):9ヶ所 支店(北海道・北東北・福島・宇都宮・群馬・埼玉西・埼玉東・茨城・千葉・柏・東京西・山梨・長野・松本・神奈川西・川崎・新潟・富山・岐阜・静岡・浜松・岡崎・愛知北・三重・滋賀・京都・堺・大阪中央・奈良・和歌山・神戸・姫路・阪神・岡山・福山・山口・愛媛・北九州・西九州・熊本・大分・南九州・沖縄):43ヶ所 工場:9ヶ所 、総合技術研究所(奈良):1ヶ所 研修センター(奈良):1ヶ所、海外支店(台湾):1ヶ所 (2024年4月1日時点) |
グループ会社 | グループ会社数 497社
大和リース株式会社、大和リビング株式会社、株式会社フジタ、エネサーブ株式会社、神山運輸株式会社、株式会社伸和エージェンシー、スポーツクラブNAS株式会社、大和エネルギー株式会社、大和コアファクトリー株式会社、大和ハウス・アセットマネジメント株式会社、大和ハウスインシュアランス株式会社、大和ハウス賃貸リフォーム株式会社、大和ハウスパーキング株式会社、大和ハウス不動産投資顧問株式会社、大和ハウスブルーム株式会社、大和ハウスプロパティマネジメント株式会社、大和ハウスベンチャーズ株式会社、大和ハウスホテルマネジメント大阪城株式会社、大和ハウスライフサポート株式会社、大和ハウスリアルエステート株式会社、大和ハウスリアルティマネジメント株式会社、大和ハウスリフォーム株式会社、大和物流株式会社、大和ライフネクスト株式会社、大和ランテック株式会社、ダイワロイヤルゴルフ株式会社、株式会社ダイワロジテック、株式会社デザインアーク、西脇ロイヤルホテル株式会社、株式会社響灘火力発電所、株式会社メディアテック、ロイヤルホームセンター株式会社、株式会社大阪マルビル、若松梱包運輸倉庫株式会社、大和ハウスフィナンシャル株式会社 他 (2024年3月31日時点) |
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