協和ダンボールは1962年に岐阜県恵那市で創業し、以来、ダンボールの製造・販売を手掛けてきました。ダンボールは社会環境やライフスタイルの変化に伴い、ニーズが高まっています。それと同時に求められる品質や機能も多様化、高度化しています。私たちは、お客さまのニーズにお応えできるよう、時代を先取りする形で、技術力を磨き、ダンボールの持つ可能性をさらに広げていきます。
近年、地球環境問題がクローズアップされる中で、SDGs(持続可能な開発目標)が世の中に浸透しつつあります。その流れで、環境に優しい素材が注目されており、ダンボールは環境性能に優れた素材として再注目されているのです。従来のダンボールの用途である、輸送材・梱包材としてだけではなく、販促ツールや、2021年夏にメディアなどでも取り上げられ話題になった簡易ベッドなど、さまざまな用途で活用されています。軽量なので、災害時にも活躍しており、災害の多い日本においては今後も重要な役割を果たすと考えられます。ダンボールが持つ可能性をさらに引き出していきたいと考えています。
協和ダンボールは、岐阜県恵那市に本社を置き、60年の長きにわたってダンボール製造と販売を手掛けてきました。現在、ダンボールの用途は、包装材以外にも拡大していますが、ダンボールという素材自体は100年以上使われ続けているものです。そして、現時点においても、ダンボールに取ってかわる素材は見当たりません。安価に製造でき、軽量でリサイクルが可能。しかも加工次第では高い耐久性を持ち、多用途に活用できる。ダンボールが持つこれらの優れた特性を最大限に生かし、まだ世の中にない優れた製品を生み出していきたいと考えています。
60年という長い歴史を持つ会社ですが、若手社員が多数活躍するエネルギーあふれる社風です。現在、ダンボールという素材への注目が再び集まっている中、お客さまのニーズを先取りした製品開発を進めるには、若手社員の柔軟な発想と新しいアイデアが必要不可欠。当社では、メディア関係の販促ツールの企画・提案も行っているため、流行に敏感なことも大切です。商品開発にあたっては、企画から社内で行っているので、社員が力を発揮しやすい環境となっています。ダンボールの可能性を追求し、今までにない製品づくりをしてみたい方にぴったりです。
事業内容 | ・段ボール製品の製造・販売
(主な販売先:自動車関係・食品関係・電気機械関係・医療関係、等) ・各種包装材の提案・販売 |
---|---|
設立 | 1969年1月 |
資本金 | 1億円 |
従業員数 | 108名 |
売上高 | 69億円(2022年12月) |
代表者 | 代表取締役社長 高木 良直 |
事業所 | ■本社
〒509-7205 岐阜県恵那市長島町中野1269-2 TEL:0573-28-2111 ■名古屋営業所 〒486-0926 愛知県春日井市小野町1-18-6 |
沿革 | 1962年 協和ダンボール工業所として個人創業
1965年 恵那市長島町中野槙ヶ根に工場新築し、ダンボールシート製造を開始 1969年 資本金3,800万円、社名を協和ダンボール(株)に改め法人として発足 1973年 協和パック(株)を資本金1,000万円にて設立し、段ボールケースの販売を開始 1988年 日本工業規格表示許可工場に認可(JIS) 1989年 協和ダンボール(株)と協和パック(株)を合併し、資本金14,680万円とする 1991年 本社事務所を新築。29,360万円に倍額増資。 1994年 恵那市東野の恵那工場を本社に集中してシートケースの一貫生産工場とする 1997年 社長世代交代を実施。現社長就任。創業35周年記念式典、実施 2002年 本社工場 ISO9001(2000年度版)認証取得 2008年 広春段ボール工業(株)を子会社化、埼玉県比企郡嵐山町に(株)K&Tを設立 2010年 資本金を10,000万円に減資 2012年 (株)マルブンと共同出資による合弁会社 KYOWA MARUBUN (THAILAND)CO.,LTD.をタイ王国に設立 2020年 協和ダンボール(株)松本工場がサンワ包装(株)を吸収合併 2021年 (株)入谷商店を子会社化する |
KYOWAグループのポリシー | 【企業理念】
企業活動を通じて地域・社会を感動させるKYOWAグループ 【経営理念】 私たちは地域・社会の真の要求をつかみ、 それにふさわしい商品開発とノウハウを提供します 【行動指針】 一. 常に相手のことを考えて行動します 一. 常に「企業は社会の公器」である事を自覚し続けます 一. 常に信用第一を念頭に、約束を厳守します 一. 常に失敗を恐れず果敢に挑戦します 一. 常に自己反省を行い、成長し続けます |
ホームページ | https://kyowa-d.co.jp/ |
※リクナビ2025における「プレエントリー候補」に追加された件数をもとに集計し、プレエントリーまたは説明会・面接予約受付中の企業をランキングの選出対象としております。