業種 |
化学
鉱業/非鉄金属/その他製造/商社(化学製品) |
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本社 |
栃木
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――創業1854年。
日本で唯一100%自給可能な天然鉱物といわれる"石灰"から、
さまざまな製品を生み出してきた当社。
地中に眠る石灰が持つ魅力を、独自の技術により最大限引き出し、
肥料・土木・建材・食品の4事業部で多分野に展開しています。
石灰石から石灰を製造し、石灰を活用した製品をうみだす――。それが、安政元年の創業より私たちが続けてきた仕事です。石灰とは、日本で唯一100%自給可能な資源。その資源の安定性を活かし、研究開発型資源産業として製品を世に送り続けてきました。肥料、土木、建材、果ては食品まで。石灰の可能性はまだまだ、とどまることを知りません。資源を有効活用し人々の暮らしを豊かにするため、時代のニーズに沿った新たな価値を提供していきます。そんな当社の方針は、「家族主義・堅実経営・挑戦と創造」。会社はみんなで築き上げていくものだと考えています。1人ひとりが挑戦を続け、新たな商品と価値を世に提供し続ける会社がここにあります。
自社で石灰の採掘場を持つ当社。採掘~商品の製造まで一貫して柔軟に対応ができます。その強みを活かし、肥料・土木・建材・食品の4分野で事業を展開。だからこそ、当社には様々な仕事があります。研究・開発・生産技術といった製品製造に関わる「技術系総合職」、お客様のニーズを掴み、製造現場の橋渡しとなる「事務系総合職」、製品品質の根幹を支える「製造職」、生産・営業活動を支える「事務職」。それぞれ入社から数年でジョブチェンジがあります。それは、全員が様々な立場で当社の仕事理解を深めて欲しいから。常に、多面的に仕事ができる社員を育てています。幅広い知識が身に付き、視野が広がる働き方です。
みなさんは、仕事をするにあたって何が大切だと思いますか?――当社の社員が大切にしていること。それは、「主体性」です。社員は、各事業部でそれぞれのポジションにつき、役割を果たすことを徹底しています。誰かに指示されたことを正確に「こなす」のではなく、自分が携わる仕事において、今すべきことを自分で考え、自ら行動に移します。1人ひとりが意識を高く持ち、考えて取り組むからこそ、4事業がそれぞれ発展できたのです。社員は、互いを家族のように大切に思っていますし、大切な仲間だからこそ時には厳しい言葉が飛ぶことも。でもそれは、愛あるアドバイス。石灰の可能性を広げるため、私たちは今日も本気で仕事に取り組んでいます。
事業内容 | ■石灰・ドロマイトの採掘・製造・販売
■肥料・土壌改良材等農業用資材の製造および販売 ■土木建築資材の製造および販売 ■食品用ドロマイトの製造・販売(ミネラルを補える食品の開発) 《方針》 1.家族主義……社員を大切にする。 2.堅実経営……経営陣は身を律し、模範たる言動を実行する。 3.挑戦と創造……発想を豊かに可能性の追求に取り組み、新しい提案で溢れる職場にする。 "温故知新"の気持ちを大切にし、200年に向かい共にチャレンジしています。 |
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設立 | 昭和24年8月1日 ★創業:安政元年 |
資本金 | 2400万円 |
従業員数 | 121名 |
売上高 | 48億4700万円(2022年度実績) |
代表者 | 代表取締役社長 村樫太郎 |
事業所 | 【本社】栃木県佐野市宮下町1-10
■研究開発センター 栃木県佐野市宮下町1-4 ■東北支店 岩手県盛岡市永井23-24-2 レクシード 2F ■茨城事業所 茨城県土浦市沢辺926-3 ■本社工場 栃木県佐野市宮下町1-10 ■本社第二工場 栃木県佐野市築地町8-8 ■会沢工場 栃木県佐野市会沢町1220 《関連会社》 (株)ヤマジョウ 栃木県佐野市葛生東3-10-26 葛生農場(株) 栃木県佐野市葛生西2-8 |
主要取引先 | 全国農業協同組合連合会(全農)
株式会社NIPPO 太平洋セメント株式会社 ほか (敬称略) |
メッセージ | =代表より=
日本で唯一100%自給可能な天然鉱物"石灰"。 この貴重な鉱物の持つ魅力を研磨された技術により引き出し、 多分野に展開していくことが私たちの取り組みです。 弊社事業をご覧頂いても分かるように、石灰の用途は多岐に亘って存在しております。 このことから石灰が、如何に我々の生活と密接にあるかを改めて実感する次第です。 従来からの用途に留まらず、数々の有用な用途をお客様にご提案し、 支持を頂いてきましたのは、直向な社員の姿勢あってのことと自負しております。 変化の多い現代にあって、170年余に亘り事業を継続してきた原動力は、 弊社会社方針にもなっております。 ―――――――― 代表取締役社長 村 樫 太 郎 |
研究開発 | ■コア技術の確立
機能性壁材、土壌改良剤、防塵固化材、防塵セメント、 環境浄化材、食品素材などの幅広い分野におけるコア技術の確立に努めています。 ■知的財産戦略 知的財産を武器に国内、海外へ事業展開しています。 ■外部発表 ・新潟県中越地震による管路施設液状化、その復旧と対策 ・加圧流動床石炭焚ボイラーから発生する石炭灰を利用した軟弱地盤改良用固化材の開発 ・中性固化材を用いた軟弱土改良に関する実験(改良土の強度、pH) ・イオン交換樹脂によるドロマイトからのCa、Mgの分離とその高度利用に関する基礎研究 |
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