商船三井テクノトレード株式会社
ショウセンミツイテクノトレード

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  • 正社員
業種
海運
商社(自動車・輸送機器)
本社
東京

私たちはこんな事業をしています

私たちは、船舶用の燃料油・潤滑油、舶用資材・部品・通信関連機材の販売や、洋上国家石油備蓄基地における貯蔵船の維持・管理を行うエンジニアリング業務など、海事分野を中心に事業を展開している専門商社です。
また、CO2排出削減のため、水素・風力などのクリーンなエネルギーを活用した船舶運航の事業化など、環境をキーワードにした新規事業にも積極的に取り組んでいます。

当社の魅力はここ!!

事業・商品の特徴

海上と陸上から、お客さまのあらゆるニーズを満たす事業

私たちは、世界最大級規模の海運会社である「株式会社商船三井」のグループ企業として設立された会社。船舶用の燃料油や潤滑油、航海機器の販売などを手掛けるだけでなく、陸上用の空調機器や産業用機器などの販売なども行うなど、海上と陸上のどちらの要望も叶える事業を展開しています。こうした事業展開の背景にあるのは、時代とともに細分化するニーズを満たし、お客さまの事業に寄り添ったサービスを提供するという目的があるからです。今後もお客さまが抱えるあらゆるニーズを叶えていけるよう、幅広い事業を展開していきたいと考えています。

事業優位性

海や地球環境の保全に向けた取り組み

燃料の海上輸送をなどを行うことが私たちの事業だからこそ、海をはじめとした自然との関わりはとても大きいと考えています。そこで力を入れているのが、海洋環境や地球環境の保全に貢献する取り組みです。例えば、私たちが開発し販売している「PBCF」は、船舶のプロペラに装着することで省エネ効果を発揮します。燃料の消費量を約5%軽減し、1年あたり約9,000万トンの二酸化炭素排出量の削減を実現しています。現在では3,500隻を超える船舶に装着されるようになり、世界各地で環境保全効果を発揮しており、これからも自然保全に貢献できるよう力を入れていきます。

戦略・ビジョン

世界最高水準の安全品質を目指して

海上での事故は人命だけでなく、自然環境への影響や生態系などへの影響がとても大きく、回復までにとても長い年月がかかることもあります。そこで私たちは、商船三井グループが掲げる「4ゼロ」の取り組みを実施し、「重大海難事故」「油濁による海洋汚染」「労災死亡事故」「重大貨物事故」が起きないよう、徹底した安全管理に力を入れています。さらに、安全品質の客観的指標として「SPI」を導入し、船舶の停止時間や船員の労災事故などを把握できるような取り組みを開始。こうした安全管理体制を今後も実施し、世界最高水準の安全品質を追求していきます。

みなさんにはこんな仕事をしていただきます

【総合職(技術営業職)】
お客様へ船舶用商材の販売や各種サービスの提供などの業務を担当していただきます。

会社データ

事業内容 ・船舶への燃料油・潤滑油、舶用部品、資機材等の販売
・エンジニアリングサービス(洋上国家石油備蓄基地の貯蔵船の維持・管理)
・その他、産業設備等の販売、コンテナの販売・レンタル など
設立 1948年6月11日
資本金 4億9,000万円
従業員数 161名(男性95名、女性66名)
売上高 505億円(2021年度実績)
代表者 代表取締役社長執行役員 川越 美一
事業所 本社:東京都千代田区神田錦町二丁目2番地1 KANDA SQUARE18階
関西支店:神戸市中央区中町通2-1-18 JR神戸駅NKビル9階
神戸ディストリビューションセンター(KDC):兵庫県神戸市今出在家町3-1-33
今治出張所:愛媛県今治市馬越町1-6-21-302
九州支店:北九州市若松区本町2-17-1
海老名ファーム:神奈川県海老名市本郷2671-1

沿革 1948年6月 共立不動産株式会社設立、不動産業開始
1956年6月 株式会社大興商会に社名変更、海運業、海運仲立業及び保険代理業開始
1961年10月 三井ライン興業株式会社に社名変更、陸運業、燃料油、潤滑油、助燃剤、船用資材、機械類等の販売を開始
1962年11月 大阪商船株式会社(現 株式会社商船三井)用度部所管業務を分離、商船商事株式会社設立
1967年8月 東日本工機株式会社設立、大阪商船三井船舶株式会社(現 株式会社商船三井)の京浜地区における船舶小修理業務を一元受託
1969年9月 東日本工機株式会社が株式会社東西工機工作所を吸収合併
1971年1月 商船商事株式会社の全額出資により商和興業株式会社設立
1973年6月 山下新日本汽船株式会社(現 株式会社商船三井)用度課業務を分離、ワイ・エス・マリンサービス株式会社設立
1977年1月 東日本工機株式会社が株式会社ブルーバンエキスプレスの営業権を譲り受ける
1979年12月 商和興業株式会社が商船商事株式会社より営業権の譲渡を受け、船舶用機器、資材、船用品、建設用機器、塗料等の販売を開始
1987年10月 東日本工機株式会社が西日本工作株式会社を吸収合併、日本工機株式会社に社名変更
1988年12月 三井ライン興業株式会社、商和興業株式会社、両社合併、商船三井興業株式会社に社名変更
1990年10月 ワイ・エス・マリンサービス株式会社が株式会社シムコインターナショナルと合併、同時にワイエスエンジニアリング株式会社の技術部門を譲り受け、ナビックステクノトレード株式会社として発足
1998年3月 商船三井興業株式会社がマリン自動車株式会社を吸収合併
2000年4月 商船三井興業株式会社、ナビックステクノトレード株式会社、日本工機株式会社、三社合併、商船三井テクノトレード株式会社に社名変更、同時に株式会社エム・オー・シップテックより通信機器及びPBCF(プロペラ省エネ装置)に関する業務を継承
2004年4月 商船三井テクノトレード株式会社が(新)日本工機株式会社を吸収合併
2008年10月 商船三井テクノトレード株式会社が山和マリン株式会社を吸収合併
2014年4月 商船三井テクノトレード株式会社がオリエンタルマリンサービス株式会社を吸収合併
ホームページ https://www.motech.co.jp/

連絡先

〒101-0054
東京都千代田区神田錦町2-2-1 KANDA SQUARE 18階
商船三井テクノトレード(株)
電話番号:03-6367-5300
掲載開始:2023/01/30

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