2025年3月に大学(院)を卒業見込みの方 | 16~20名 |
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プレエントリー候補リスト登録人数 | 962名 |
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採用人数 | 今年度予定 16~20名 昨年度実績(見込) 11~15名 |
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初年度 月収例 |
月28万円程度(月給制) |
選考例 |
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応募・選考時 提出書類 |
エントリーシート、その他 |
その他の ポイント |
入社3年後定着率90%以上、完全土日祝休み、平均残業時間が月20時間以内、住宅補助あり、いろいろな職種を経験できる |
職種 | (1)【正社員】総合職 |
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仕事内容 | (1)【正社員】総合職
不動産専門職 |
応募資格 | (1)【正社員】総合職
大学/大学院 卒業見込みの方 |
勤務地 | (1)【正社員】総合職
北海道、埼玉、千葉、東京、神奈川、愛知、大阪、兵庫、広島、福岡、海外 |
勤務時間 | (1)【正社員】総合職
【固定時間制・標準労働時間制】 勤務時間:9:00~17:50(休憩:1時間) |
職種・仕事内容の詳細 | サムティグループは、賃貸マンション等の用地仕入、企画開発、賃貸募集、物件管理、保有および売却、REIT等のファンド運用、マネジメントをグループ内で完結できる『総合不動産会社』として成長を続けています。
サムティグループの主な収益基盤は、以下の6つの事業で構成されています。 1.不動産開発事業 = 豊富な開発・供給実績で、新たな価値をつくる サムティグループのデベロッパービジネスを担う基盤事業です。 国内では収益不動産の開発に特化し、地域の特性やニーズを捉えた商品企画・開発を行っています。 2.不動産ソリューション事業 = 戦略的な取得・売却により、収益の最大化を図る 不動産ソリューション事業は、既存の収益不動産への投資および再販を行う事業です。 不動産市場からポテンシャルの高い物件を仕入れ、バリューアップ等を施した後に、REITや法人顧客向けに供給(売却)します。 3.海外事業 = グループの新たな成長ドライバー 新たな事業機会の創出を目的として、2019年2月の「SAMTY ASIA INVESTMENTS PTE. LTD.」の拠点開設を起点に、海外事業を本格化させました。 4.不動産賃貸事業 = 賃貸マンション・オフィスビル等の賃料収入 自社開発物件および外部から取得した既存物件を保有し、安定的な収入を得る事業です。景気変動の影響を受けにくいマンションを中心とした資産構成で、オフィスビル、商業施設等、多様な資産に分散投資を行っています。 5.ホテル賃貸・運営事業 = ホテル投資によって得られる客室収入とマネジメントフィー ホテル賃貸・運営事業は、自社保有しているホテルや、グループ会社が運営を行うホテル等から客室収入や、継続的なマネジメントフィーを得る事業です。 6.不動産管理事業 = グループ資源を活用したノンアセット・ビジネス 主にREITのアセットマネジメントやプロパティマネジメント業務の受託によるフィーを得ることで、継続的な収益獲得に寄与する事業です。 |
職種・仕事内容の詳細 | 【業務内容について】
業務内容は所属部門によって異なり、それぞれの実務を通じて投資判断や運営管理に必要な不動産・法律・建築・金融などに関する知識と経験を身につけていただきます。 ジョブローテーションにより当社の不動産取引における様々なポジションを経験し、 将来的に不動産専門職のスペシャリスト・将来の経営幹部候補になっていただきます。 |
採用ステップ&スケジュール | エントリー(随時)
▽ WEB会社説明会(随時)※参加は必須ではありません。 ▽ WEBエントリーシート、SPI(3月頃) ▽ 1次面接、WEB適性検査(4月頃) ▽ 2次面接(5月頃) ▽ 最終面接(6月頃) ▽ 内々定(6月中) ※時期は前後する場合がございます。 |
提出書類 | WEBエントリーシートならびにSPI受検 |
採用活動開始時期 | 採用活動の開始は3月以降です。 |
給与 | (1)【正社員】総合職
大学/大学院 卒業見込みの方 月給:260,000円 ※基本給:260,000円 |
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手当 | (1)【正社員】総合職
【各種手当につきまして】 時間外手当、等級手当、役職手当、資格手当、ゼネラル職手当、 家族手当、地域手当、在宅勤務手当、寒冷地手当、転勤補助手当 ※各種手当や支給金額につきましては今後変更となる場合もございます。 ※時間外手当につきましては、分単位で支給されます。 ※当社またはREITが保有する物件に格安で入居できる制度もございます。 |
昇給 | (1)【正社員】総合職
備考:年1回 |
賞与 | (1)【正社員】総合職
備考:年2回 |
休日・休暇 | (1)【正社員】総合職
完全週休2日制(土日祝) 年間休日:125日 有給休暇:10日~10日 ※入社後6ヵ月間継続勤務し、所定労働日の8割以上勤務した場合に10日の年次有給休暇が付与されます。 休暇制度:夏季休暇、年末年始休暇、慶弔休暇、産前・産後休暇、育児休暇、介護休暇 |
福利厚生 | 社会保険完備(健康保険、厚生年金、雇用保険、労働災害補償保険(労災))
保険:団体保険(生命保険等) 福利厚生:育児介護休業、慶弔見舞金・休暇、退職金、従業員持株会・持投資口会、 転勤に伴う借上社宅・引越支度金、保有物件の賃料割引入居、 自社参画ホテルの宿泊利用料割引、 通信教育講座受講費用の補助、 所定の資格登録・法定講習費用の会社負担、人間ドック受診料補助(年齢制限あり)、 フリードリンク、オンラインフィットネス受講費用の会社負担、ベビーシッター助成金制度 |
試用期間 | ■期間
(1)【正社員】総合職 期間:入社後3ヶ月間 ※労働条件の変更なし |
研修・見習い期間 | なし |
過去3年間の新卒採用者数・離職者数 |
(2023年11月30日時点)
・2023年度採用者数:13名(うち離職者数0名)
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過去3年間の男女別新卒採用者数 |
3年以内男性採用割合:85.0%
3年以内女性採用割合:15.0% ・2023年度採用者数:男性8名・女性5名
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平均勤続年数 | 5.7年(2023年11月30日時点)
現在の業容拡大に合わせて積極的に増員しておりますので、
当社の平均勤続年数は減少傾向にございます。 |
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平均年齢 | 35.9歳(2023年11月30日時点) | ||||||||||||||||
研修 | あり:入社後、一定期間はOFF-JTでの社内/社外研修プログラムを受講していただきます。
配属後は所属部門配属先により職務内容が異なるため、年次の近い新卒先輩社員を指導担当者としたOJT教育を行い、実務的な仕事を学んでいただきます。 また、配属先部門からでも、業務に関連する研修であれば、所属部門長が認めた場合は会社負担にて外部研修を受講していただくことも可能です。 また、社内では階層別研修も強化しており、新入社員向けの 研修についても強化していく予定です。 |
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自己啓発支援 | あり:通信教育受講費用の補助を行っております。
また、特定の資格について、試験合格後から資格登録の費用や、法定講習等の維持費は会社が全額負担しております。 |
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メンター制度 | あり:所属部門において、特定の社員が指導担当者として新入社員の方の成長をサポートしております。 | ||||||||||||||||
キャリアコンサルティング制度 | - | ||||||||||||||||
社内検定等の制度 | - | ||||||||||||||||
月平均所定外労働時間 | 9.7時間(2022年度実績)
管理職含む数値となっております。一部業務の外注やオンライン化などにより、生産性を高め、効率よく業務を行うことを重視しております。時間外残業を行った場合も、分単位で時間外手当を支給しております。
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有給休暇の平均取得日数 | 9.1日(2022年度実績)
会社休業日は暦通りのため、有休を除く年休日数が毎年125日前後ございます。
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育児休業取得者数(男女別) |
(2022年度実績)
育児休業後も時短勤務で職場復帰が可能です(復帰率は100%)
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役員・管理職の女性比率 | - |
受動喫煙対策 | 屋内喫煙可能場所あり |
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従業員数 | 190名(2023年8月末現在)※連結ベース805名 |
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新卒採用について | 2015年の東証一部への市場変更時までは、中途社員を中心に採用を実施していたため、現在、当社に在籍している社員の約8割が中途採用者です。
2015年以降は、経営戦略的に将来的な組織の若返りも見込み、高いポテンシャルを持った若手人材の登用・育成に注力するため、定期的な新卒採用をスタートさせております。 |
※リクナビ2025における「プレエントリー候補」に追加された件数をもとに集計し、プレエントリーまたは説明会・面接予約受付中の企業をランキングの選出対象としております。
モデルケースは、採用データのサマリー情報になります。
参考データであり、給与の規定などは各社によって異なります。
採用人数 | 該当モデルケースにおける「今年の採用予定人数」と「昨年度の実績(見込み)」の人数です。 |
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初年度月収例 | 該当モデルケースにおける、入社初年度の月収例です。 詳細は、「採用データ」内の「給与・福利厚生(待遇)」欄をご確認ください。 Pick Up
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選考例 | 該当モデルケースにおける選考項目、および実施目安時期になります。 代表的な項目のみですので、記載事項以外の選考項目がある場合もあります。 Pick Up
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その他のポイント | 「有休取得率」「育児・介護制度」などの福利厚生・待遇面や「平均勤続年数」「女性役員在籍」など風土に関するデータです。 |
プレエントリー候補リスト登録人数とは、この企業のリクナビ上での情報公開日 (※1) 〜2024年11月21日の期間、プレエントリー候補リストや気になるリスト (※2) にこの企業 (※3) を登録した人数です。プレエントリー数・応募数ではないことにご注意ください。
「採用人数 (今年度予定) に対するプレエントリー候補リスト登録人数の割合」が大きいほど、選考がチャレンジングな企業である可能性があります。逆に、割合の小さい企業は、まだあまり知られていない隠れた優良企業である可能性があります。
リクナビ上で情報掲載されていた期間は企業によって異なります。
時期に応じて、リクナビ上で「気になるリスト」は「プレエントリー候補リスト」へと呼び方が変わります。
募集企業が合併・分社化・グループ化または採用方法の変更等をした場合、リクナビ上での情報公開後に企業名や採用募集の範囲が変更になっている場合があります。