株式会社日立製作所

株式公開
正社員

業種	総合電機（電気・電子機器）重電・産業用電気機器／プラント・エンジニアリング／コンピュータ・通信機器・ＯＡ機器／医療機器
本社	東京

会社トップ採用情報

私たちはこんな事業をしています

日立は、データとテクノロジーでサステナブルな社会を実現する社会イノベーションを推進しています。金融・官公庁向けITサービスやお客さまのDXを支援する「デジタルシステム&サービス」、エネルギーや鉄道で脱炭素社会の実現に貢献する「グリーンエナジー&モビリティ」、産業流通、水インフラ、ヘルスケア等の幅広い領域でプロダクトをデジタルでつなぐ「コネクティブインダストリーズ」の事業体制のもと、社会課題を解決します。

当社の魅力はここ!!

企業理念

優れた自主技術・製品の開発を通じて社会に貢献する

1910年に、日立は茨城県の小さな修理小屋でベンチャー企業として産声をあげました。現在、グループ全体で従業員数約32万人、連結売上収益7.6兆円までに成長しましたが、「優れた自主技術・製品の開発を通じて社会に貢献する」という企業理念は創業以来変わりません。取巻く環境が日々大きく変化する今、日立は「社会イノベーション」をコア事業として宣言し、強力に推進しています。「社会イノベーション」とは、日立がこれまで培ってきたインフラ技術と革新的なＩＴ技術を組み合わせ社会課題の解決に貢献すること。エネルギー、水、気候変動、医療、防災、安全保障など、山積している地球規模の社会課題に対し、全力で挑み続けます。

戦略・ビジョン

3つの事業セクターで社会イノベーションの実現をめざす

OT×IT×プロダクトの総合力を活かして新たな価値を生み、社会課題を解決するのが日立の社会イノベーション事業です。2022年度からスタートした3ヶ年の「2024中期経営計画」では、さらなる成長のために社会イノベーション事業におけるグローバルリーダーになることをめざしています。そのキーワードが「グリーン」「デジタル」「イノベーション」の３つであり、データとテクノロジーを活用してサステナブルな社会の実現をめざしていきます。

採用方針

当社の採用ホームページを是非ご覧下さい！

日立製作所が世界で取り組む難題は、どれ一つとして、一人の力だけでは解決出来ないことばかり。それぞれの領域で世界に通用するプロフェッショナルが力を合わせ、事業を前に進めています。採用ホームページでは、現場で働く先輩社員たちのインタビューを多数掲載していますので、一人ひとりの熱い「志」を是非感じみて下さい。https://www.hitachi.co.jp/recruit/newgraduate/index.html

みなさんにはこんな仕事をしていただきます

メーカーとして「技術の日立」というイメージが浸透する一方、実際は、モノを造るだけが日立の仕事ではなく、「都市に電子行政システムを構築する」「日本の金融システムを支えるITインフラを構築する」「医療機器製造分野における新ビジネスを創生する」「欧州で高速鉄道を受注する」等、商社、IT、コンサル…あらゆる要素が日立には詰まっています。日立が取り組む社会イノベーション事業で世の中の社会課題を解決していきます。

会社データ

創業	1910年(明治43年)
設立	1920年(大正9年)2月1日
資本金	462,817百万円（2023年3月末時点）
代表者	代表執行役　執行役社長兼CEO　小島啓二
従業員数	単体：28,672名（2023年3月末時点）連結：322,525名（2023年3月末時点）
売上収益	単体：1,631,338百万円（2023年3月期）連結：7,638,243百万円(2023年3月期)
連結研究開発費	2,210億円（2023年3月期）
本社所在地	〒100-8280 東京都千代田区丸の内1-6-6
連結子会社数	696社（2023年3月末日時点）
事業内容	日立は、データとテクノロジーでサステナブルな社会を実現する社会イノベーションを推進しています。金融・官公庁向けITサービスやお客さまのDXを支援する「デジタルシステム&サービス」、エネルギーや鉄道で脱炭素社会の実現に貢献する「グリーンエナジー&モビリティ」、産業流通、水インフラ、ヘルスケア等の幅広い領域でプロダクトをデジタルでつなぐ「コネクティブインダストリーズ」の事業体制のもと、社会課題を解決します。