業種 |
商社(総合)
商社(機械)/商社(自動車・輸送機器)/商社(建材・エクステリア)/その他商社 |
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本社 |
兵庫
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チャレンジと進化を続けて127年。
業界リーディングカンパニーとして各種ツールを全国ホームセンターへ販売するツールの企画開発型商社。
○商品開発 …ツールのあらゆる作業シーンを研究し、安全快適に使えるツールの開発を行っています
○提案営業 …最新の商品や企画の提案を行う全国ネットできめ細かな提案営業を行っています
○情報物流 …スピーディーで正確な全国配送を実現した物流業務を行っています
藤原産業は1944年の設立以来、日本のDIYを支える企業として電動・作業工具、大工道具、園芸機器、園芸用具などの各種ツールを、全国のホームセンターに販売する「企画開発型商社」として成長を続けています。またオリジナル商品の開発や、取引先であるホームセンター等へのディスプレイ提案や販売方法の提案まで、強力なリテールサポート(小売業支援活動)を展開し、高い評価を獲得しています。当社の強みは「藤原産業に頼めばないものはない」と言われるほどの圧倒的な商品力にあります。各種ツールの特性を知り尽くした開発力においても、「使いやすい」「これは便利」と、プロから一般ユーザーからも絶大な人気を誇っています。
当社が取り扱っているアイテムは30万点以上。毎年新たに1000アイテム以上もの用品を市場に送り出すなど、350社・3300店舗以上のホームセンターを取引先に、リーディングカンパニーとしてさらなる事業の拡大を行っています。昨今、個性的なライフスタイルを実現するために家具や棚、オーディオボードなどをつくるDIY愛好家が増え続けています。また女性や幅広い年齢層において、ガーデニングを楽しむお客様も多く、私たちの商品が活躍する場はますます広がっています。そうしたユーザーの声から生まれてくる誰もが気軽に使える電動工具といったオリジナル商品は、店舗のみならずネット販売の分野でも着実にシェアを拡大しています。
どんな商品をどんな客層に、どのタイミングでお届けするか。当社の営業スタッフは、常に魅力ある売り場づくりを提案することを念頭に全国のホームセンターなどの担当者と向き合っています。店舗の責任者やバイヤーとの綿密な情報交換を繰り返しディスプレイの企画立案や実演販売を実施するなど、店舗自体の売上も大きく左右する責任ある役割を担い、顧客との信頼関係づくりに取り組んでいます。ある営業スタッフはこう言います「店舗にお伺いして、自分が提案した商品をお買上げいただける瞬間に立ち会えたときはとても嬉しいですね」。そうした情報が新たなヒット商品を生み出すきっかけとなり、当社の商品力をさらに高めていくのです。
事業内容 | 全国ホームセンターへの各種ツール(電動工具・作業工具・大工道具・園芸用具)のマーチャンダイジング(商品開発・販売・流通・輸出入) |
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【WEB開催】 | <WEB説明会のご案内>
3/1~WEB説明会を実施いたします!(いつでも視聴可) 「説明会・イベント」内の「WEB説明会」をご確認ください。 |
同社の一言コメント | 全国規模の営業展開と強力な商品開発力、業界屈指の情報物流機能でDIY業界のリーディングカンパニーとして成長を続けています。 |
同社概要 | DIYが本格的に日本に上陸する以前の昭和42年、同社の三代目社長は流通視察団に参加して渡米し、現地でのDIYの隆盛に触発された。それまでプロ(職人)用の大工道具や工具の卸販売を行っていた同社は、翌年いち早く日曜大工部門を設けてDIY用品を扱いはじめる。いわば我が国のDIY商社の草分け的存在が同社なのである。その後は、今や4兆円市場に発展したホームセンター業界とともに成長を遂げ、リーディングカンパニーとしての地位を築いてきた。
現在は、兵庫県三木市の本社を核に、情報サービスセンター・近畿支店(兵庫県三木市)、東京支店(埼玉県)および札幌、仙台、中部(愛知県)、広島、九州の各営業所で、全国350社3,300店舗以上の取引先を持ち、DIYの主要商品であるハンドツール、パワー(電動)ツール、ガーデンツールを中心に約2万アイテムの商品を扱っている。その半数以上のアイテムが自社ブランド商品。全国ネットの強みと情報力を活かしてユーザーニーズを正確にキャッチし、独自で、あるいは国内外のメーカーとタイアップして新商品開発に取り組んでいるのが同社の強みだ。 景気低迷が長期化するなかで、DIY業界の勢いはとどまることを知らず、年々増加するホームセンターに対応して、同社も営業拠点の強化を図っていく考えだ。また、ホームセンターの海外進出に伴うマーケットとして海外に注目し、販売・仕入れの両面でグローバルな体制を確立させる戦略を打ち出している。海外研修や欧米の見本市・展示会視察なども足がかりに、世界レベルの事業展開を目指している。 |
創業 | 明治30年(1897年)1月10日 |
設立 | 昭和19年(1944年)4月17日 |
資本金 | 8,448万円 |
従業員数 | 895名 正社員350名(男227、女123)・パートタイマー545名
(2023年12月現在) |
売上高 | 648億円(2023年6月期) |
代表者 | 代表取締役社長 藤原 慶三 |
事業所 | 本社/兵庫県三木市
情報サービスセンター/兵庫県三木市 支店/近畿支店(兵庫県)、東京支店(埼玉県)、中部支店(愛知県)、九州支店(佐賀県) 営業所/札幌営業所、帯広営業所、青森営業所、仙台営業所、郡山営業所、神奈川営業所、静岡営業所、長野営業所、金沢営業所、広島営業所、鹿児島営業所 物流拠点/匠台第1商品センター、匠台第2商品センター、匠台ガーデンセンター、匠台第3商品センター、東日本商品センター、笠間商品センター(※2024年開設予定) |
営業品目 | ホームセンター向けDIY用ツール(大工道具、作業工具、電動工具、電動先端工具、園芸機器、園芸道具など) |
商品開発 | 主要商品のハンドツールをはじめ、取扱商品のうち半数以上が自社ブランド商品。全国の営業ネットワークを通じて吸い上げた情報をもとに、商品部を中心としてオリジナル商品に結実させているのも同社の特色であり、信頼性獲得の強固な要因となっている。 |
平均年齢 | 37歳(男39、女32) |
沿革 | 明治30年/初代社長・藤原長太郎が日本剃刀の製造業を始め、藤原長太郎商店を創業
大正10年/二代目社長藤原喜一が金物問屋業を始める 昭和26年/製造部門を分離、卸売部門だけで営業を改組 昭和26年/二代目社長に藤原喜一就任 昭和33年/業務拡張に伴い、三木市福井に移転、新店舗を改築 昭和34年/貿易部門を設置 昭和42年/三代目社長、藤原輝三が地元商工会議所の米国業務視察団に参加。帰国後、日曜大工部門を設置(アメリカのDIY産業を日本に持ち込む) 昭和45年/三代目社長に藤原輝三就任 昭和49年/東京営業所設置 昭和57年/九州営業所設置 昭和60年/東京営業所新築移転 昭和61年/札幌営業所設置 昭和62年/藤原 勲四代目社長に就任。東京営業所が支店に昇格。仙台営業所設置 平成2年/関東デリバリーセンター稼動 平成4年/中央物流センター稼動 平成6年/中部営業所設置 平成8年/広島営業所設置 平成11年/匠台商品センター稼動 平成12年/情報サービスセンター開設 九州営業所新装移転 平成16年/中部営業所新装移転 平成17年/藤原 慶三五代目社長に就任 平成19年/匠台第2商品センター稼動 平成20年/近畿営業所を支店に昇格。研修センター開設 平成24年/匠台第3商品センターが稼働 平成26年/東日本商品センターが稼働 平成28年/九州営業所と中部営業所を支店に昇格 平成29年/札幌営業所移転。熊谷営業所設置 平成30年/鹿児島営業所、神奈川営業所、金沢営業所開設 令和元年/帯広営業所を開設 令和2年/郡山営業所を開設 令和3年/匠台ガーデンセンター、長野営業所を開設。札幌営業所移転 令和4年/高松営業所を開設。金沢営業所移転 令和5年/水戸営業所、青森営業所開設 令和6年/静岡営業所開設 |
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