名鉄エリアパートナーズ株式会社
メイテツエリアパートナーズ
2026
業種
エネルギー
メンテナンス・清掃事業/不動産/建築設計
本社
愛知
インターンシップ&キャリアの評価(-件)
総合評価 - 評価が高い項目 -

私たちはこんな事業をしています

「名鉄エリアパートナーズ株式会社」は、2022年7月に名鉄産業株式会社・名鉄環境造園株式会社・名鉄木材防腐株式会社の3社が結集し、誕生しました。また、2023年4月に名鉄交通商事のタイヤ事業・石油事業が加わり再スタートを切りました。名鉄グループの重点テーマである「グループ一体となった沿線・地域の活性化」を実現するため、4社の幅広い事業領域を活用し、名鉄沿線地域が抱える課題を解決していきます。

当社の魅力はここ!!

戦略・ビジョン

名鉄沿線の地域活性化に貢献!

名鉄エリアパートナーズは、名鉄グループの重点テーマである「グループ一体となった沿線・地域の活性化」を目指し、4社が集結して誕生した会社です。名鉄グループ機能子会社として長年培ってきたベース事業をより強固にし、それぞれの強み(資源)を組み合わせてシナジーを発揮することで、新たな事業を生み出していきます。地域・沿線(=area)の自治体、住民、企業との協働・連携を礎に、地域に寄り添い、共に成長していくパートナー(=partner)として、地域のニーズを捉えた機動的な活性化事業を担う戦略企業を目指してまいります。

事業・商品の特徴

商事事業や清掃事業など、8つの事業で地域のニーズに応えます。

あらゆる面から地域が抱える課題・ニーズ解決に努めている当社。エネルギー事業、商事事業、環境メンテナンス事業、造園土木事業、建築・不動産事業、防腐事業、鉄道事業、タイヤ事業など多様な事業を展開し、名鉄沿線地域の豊かな社会の実現に貢献しています。例えば、環境メンテナンス事業では、名鉄電車・バスの清掃やテーマパーク・オフィスビルなどの清掃に携わっています。造園土木事業では、公園・緑地などの管理や清掃にも携わっており、地域の人々にとって快適で心地よい空間を提供しています。エネルギー事業では、名鉄グループのバス・トラック、工場・ホテル・ビルなどへ石油製品を供給し、日本の産業と暮らしを支えています。

事業優位性

CO2削減の取り組みなど、環境に配慮した事業を展開!

当社のエネルギー事業で行っている石油製品の供給では、名鉄のプライベート・ブランド「MEITETSU ECO DIESEL OIL」を使用しています。MEITETSU ECO DIESEL OILは、排出ガス規制に対応した環境にやさしいエンジンオイル。低コストで、燃費がよくエンジンオイルの節約にも繋がっています。その他、当社ではCO2削減による環境保全への取り組みなどの関連サービスにも注力しています。また、造園土木事業で使われている「エコアコールウッド」は、焼却しても有毒ガスの発生がなく、人にはもちろん動物に対しても無害な木材なのです。このように当社では、地球環境に配慮した事業を積極的に展開しています。

会社データ

事業内容 エネルギー事業、商事事業、環境メンテナンス事業、造園土木事業、建築・不動産事業、防腐事業、鉄道事業、タイヤ事業
設立 1950年8月4日
資本金 9600万円
従業員数 293名(従業員:209名 パート・アルバイト:84名) ※2024年4月現在
売上高 65億円(2024年3月期) 
代表者 代表取締役社長 林 裕二
事業所 本社オフィス/愛知県名古屋市南区前浜通7丁目28番地
可児オフィス/岐阜県可児市土田 417-1
中川オフィス/愛知県名古屋市中川区大畑町二丁目3番地
その他、6拠点
沿革 名鉄エリアパートナーズ株式会社は、2022年7月に名鉄産業・名鉄環境造園・名鉄木材防腐の3社が結集し、誕生しました。また、2023年4月には株式会社名鉄交通商事のタイヤ・石油事業も加わり再スタートを切りました。

■名鉄産業株式会社
1950年:株式会社名鉄共栄社 創業
1960年:名鉄観光サービス株式会社を設立
1961年:名鉄観光サービス株式会社へ観光部・広告部・販売部写真業務を分離
      名鉄産業株式会社を設立

■名鉄環境造園株式会社
1972年:名鉄ブルードーザー工事株式会社 創業
1973年:セントラル緑化造園株式会社 創業
1975年:名鉄団地サービス株式会社 創業
1999年:3社が合併し、名鉄環境造園株式会社を設立

■名鉄木材防腐株式会社
1965年:名鉄木材防腐株式会社 創業

■株式会社名鉄交通商事
1977年:株式会社名鉄交通商事 創業
企業ホームページ https://www.meitetsu-ap.co.jp/
その他 当社は、「名古屋市ワーク・ライフ・バランス推進企業」に認証されています。
※この制度は名古屋市が、ワーク・ライフ・バランスに関する取組みについて一定の基準を満たす企業を認証することで、ワーク・ライフ・バランスに取り組む企業を広げ、仕事と生活の調和のとれた社会づくりを目指すものです。
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