株式会社東急ストア
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株式会社東急ストア

東急グループ/食品/小売業/スーパー/販売
  • 正社員
業種
スーパー・ストア
食品/商社(食料品)/外食・レストラン・フードサービス/その他サービス
本社
東京
リクナビ限定情報

私たちはこんな事業をしています

東急ストアは、東急グループの一員として、東京・神奈川の東急線沿線を中心にスーパーマーケットを展開しております。
共存共栄の理念のもと、働く仲間を大切に、パートナーと心を合わせて、地域一番店として地域のお客様の日々の幸せをお手伝いをしています

当社の魅力はここ!!

企業理念

『地域一番店』になるために~個店経営の実践~

お客様の笑顔の為に、地域のこと、お客様のことを誰よりもよく知って、お客様のご要望に最大限応えていく店、それが当社の目指す「地域一番店」です。例えば、東急ストアでは全てのお店で異なるお店づくりをしております。「チェーンストアなのになぜ?」と思うかもしれません。私たち東急ストアは地域密着型のスーパーマーケットではありますが、地域によってお客様のニーズは異なります。各店舗が主体性をもって地域に合わせた店づくりを行う「個店経営」により、1店舗1店舗違う店作り・おもてなしをし、お客様のニーズにお応えしています。

事業・商品の特徴

3つの価値を提供します

東急ストアは、ただ食品を“売る”のではなく、食卓をイメージしたメニューの提案、手軽で便利な半調理品など、様々な価値のある商品を提供しています。なかでも、私鉄系スーパー共同開発商品「Vマーク」をプライベートブランド商品と位置づけ、「価格」「品質」「健康・環境配慮」といった3つの価値をお客様にお届けし、お客様に選ばれるお店を目指しています。

施設・職場環境

充実した教育制度で若手から活躍できる風土

お客様に満足していただけるサービスの提供を目指し、東急ストアでは「食」と「おもてなし」のプロの育成に取り組んでおります。入社後は、社会人としての基礎を学ぶことに始まり、食品の加工技術研修、接客応対・数値管理等、スーパーマーケット業務に欠かすことの出来ない研修を行います。また、テーマに合わせた「料理見本コンテスト」や、お客様に喜ばれる売場を作る「自慢企画賞」など、頑張った分だけ評価される制度があります。通信教育、資格取得奨励制度により自ら学ぶことを応援しています。さらに、自らの意志で年齢や立場に関係なくバイヤーやスーパーバイザーにチャレンジできる制度もあり、若手のうちから活躍の場を広げています。

みなさんにはこんな仕事をしていただきます

・入社時は店舗配属となります。青果、水産、畜産、デリカ等の生鮮食品の販売業務を行います。
店舗運営の基本を学びながら、1~3年程度を目標に、担当部門の販売計画や数値管理、人員管理等のマネジメント業務に携わっていただきます。
・本人の適性に合わせ、店舗や部門間、本社部門を含めた定期的な配置転換により、キャリアアップを図っていただきます。

詳しい仕事紹介→http://tokyu-store-saiyo.jp/

会社データ

事業内容 東急ストアはスーパーマーケットとして、
一般食品、生鮮食品、衣料品、日用雑貨、生活関連商品、各種サービスにわたる
「食」を支える総合小売業のチェーンストアです。

東京・神奈川の東急線沿線を中心に91店舗展開しております。
(2022年5月現在)
設立 1956年10月10日
従業員数 6,222人(2022年2月末現在)
(社員 1,862名、パート・アルバイト 4,279名/8H換算)
売上高 1,849億45百万円(2021年度)
代表者 代表取締役社長 大堀 左千夫
本社所在地 東京都目黒区上目黒1丁目21番12号 〒153-8577
事業所 店舗:東京・神奈川・千葉・埼玉・静岡 1都4県91店
   (内、東急線沿線店舗は57店 約64%)

流通センター:神奈川(東扇島) 1拠点
主要取引銀行 三井住友信託銀行(株)
三菱UFJ信託銀行(株)
(株)三菱UFJ銀行
グループ企業 東急(株)、東急不動産(株)、(株)東急百貨店、(株)東急ハンズ 他東急グループ各社
会社沿革 1956年  | 株式会社東急百貨店により、東横興業株式会社(資本金1000万)として設立

1957年  | 商号を株式会社東光ストアに変更  

1966年  | 東京急行電鉄株式会社の関連会社となる

1975年  | 商号を株式会社東急ストアと変更
     | 名実共に東急グループの一員であることを明確にする 

1979年  | 東光青果株式会社、東光水産株式会社の吸収合併により、
        生鮮部門の直営化を実施   

1983年  | 私鉄系スーパー8社による共同企画の「Vマーク商品」を取扱開始

2003年  |  スクール・オブ・リテイルビジネス(青葉台研修センター)始動

2008年  |  株式交換により東京急行電鉄株式会社の完全子会社となる

2009年  | 東急ストアネットスーパー開設 

2011年  | 「二子玉川ライズ・ショッピングセンター」地下1階に
       東急百貨店と初の同一フロア出店 二子玉川ライズ店開設

2012年  | 中目黒東急ストアを改装し、当社のフラッグシップ店舗として
       中目黒本店を開設
     | 東急ストアの新しいプライベートブランド
       「Tokyu Store PLUS」誕生!!

2013年  | 「東急ストアチラシアプリ」の開設

2016年  | 創業60周年記念事業スタート

2018年  | 渋谷ストリーム2階に新業態
       「プレッセ シブヤ デリマーケット」を開設
     | 東急百貨店との協業による新業態として、
        青葉台東急フードショー内にデイリーフーズを開設

2021年  | 創業65周年記念フェア開催

2022年  | 東急グループ100周年
東急ストアの特色 ■『次世代育成支援対策推進法』による認定

 東急ストアは、従業員の「仕事と家庭生活の両立」を積極的に支援しています。
 その証として、2007年4月に次世代育成支援対策推進法による認定を受けました。
 
 出産休暇や育児休職、育児短時間勤務制度はもちろんの事、法定を上回る、産前休職・
 産前短時間勤務・保育施設費用補助制度など、充実した支援制度が整っており、
 多くの方が利用しています。

出産休暇
法定:「産前6週間-産後8週間」→当社:「産前8週間-産後8週間」と少し長いのが特徴です

育児休暇
法定:「1歳6か月まで」→当社「3歳まで」

出産育児があっても働きやすいように努めています!

■充実した教育制度
 
 東急田園都市線青葉台駅に設立した『School of Retail Business』(略称:SRB)は、
 店舗で行う業務全般を学ぶ為の施設です。
 総延床面積2,473平方メートル、生鮮加工技術室をはじめ、商品陳列室、パソコン研修室、
 レジ研修室などが備わっています。
 
 また、毎年約130種類もの講座の中から、好きな講座を受けられる通信教育や、
 資格取得支援制度も充実しています。

■SDGsの取り組み
1.食品ロス削減と需要予測発注システムの導入
2018年4月より、グロサリー食品(チルド商品)にAIを活用した需要予測発注を導入を開始し、発注精度の向上により食品ロス削減に取り組んでまいりました。今後はシステム改修によりご来店のお客様数の予測や季節指数の精度アップを図り、更なる食品ロス削減に取り組んでまいります。


2.シェアサイクルの導入による環境負荷低減
2022年5月13日より、中山店に設置したシェアサイクルのステーションで自転車の貸し出しサービスを開始いたしました。
シェアサイクルは、コロナ禍における密を避けた移動手段として、またカーボンニュートラル実現への意識の高まりを受けて
昨今注目を集めています。
「自然環境との融和をめざした経営を行う」という東急グループの経営理念に基づき、脱炭素にもつながるシェアリングを
促進することで、環境負荷低減に取り組んでまいります。


3.「鮮度保持袋」の使用による高鮮度維持と食品ロス削減(青果)
2016年頃より導入を始めた青果商品(野菜・果物)への鮮度保持袋の使用については、2021年度は当社専用商品の50%、産地での包装商品の10%程度となっておりますが、これを2022年度中に全商品群の50%まで拡大を目指します。
青果物の呼吸や水分量をコントロールする事で鮮度を保つこの袋の使用により、青果物を長持ちさせる事ができ、食品ロス削減にもつながります。


4.電子レシートシステム「スマートレシート」の全店導入
2021年11月1日から全店に導入した「スマートレシート」は、お会計時に提供される紙のレシートを電子化し、お客さまがアプリでご購入履歴をいつでもご確認いただけるシステムです。
食料品、日用品など費目別の金額や、TOKYUポイントの情報が表示されるため、家計簿としてもご利用いただけるだけでなく、紙レシートを発行しない事により、環境負荷を削減しております。
資本金 1億円(2021年2月現在)
【新型コロナウイルス感染症への対応】 ・インターンシップは少人数で実施
・会場にアルコール消毒液設置
・マスク着用
・換気しながら実施

連絡先

東京都目黒区上目黒一丁目21番12号 〒153-8577
経営統括室 人材戦略部 人材教育 電話 03-3714-2462
交通機関▼東急東横線中目黒駅徒歩3分
ホームページ http://www.tokyu-store.co.jp/
リクナビ限定情報
掲載開始:2023/01/30

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