オリンパスマーケティング株式会社
オリンパスマーケティング
2026
業種
商社(医療機器)
医療機器/精密機器/商社(機械)/その他商社
本社
東京
インターンシップ&キャリアの評価(-件)
総合評価 - 評価が高い項目 -

私たちはこんな事業をしています

オリンパスグループにおける日本国内での医療機器のセールス及びサービス、新規事業の企画、マーケティングなどを行う販売会社です。
全国に37の拠点を有し、国公立・私立の大学病院から、公的・一般病院、個人開業の診療所に至る幅広い層のお客様に対して、ビジネスパートナーである販売店様とも協働しながら、地域に密着した活動を展開しています。

当社の魅力はここ!!

事業・商品の特徴

早期発見・診断・低侵襲治療を担う医療機器を取り扱っています

■オリンパス株式会社100%出資の子会社として日本国内における医療機器のセールス及びサービス、新規事業の企画、マーケティングなどを行う販売会社です。早期発見、診断および低侵襲治療領域において世界シェア70%を誇る消化器内視鏡や、〇〇を誇る治療機器など多岐に渉る製品を扱っています。■製品を販売するだけでなく、お客様であるドクターや研究者の方々と向き合い、充実したアフターサービスの提供や開発部門との橋渡し役を担うことで、顧客満足度向上に努めています。■人々の命や未来に貢献することを使命として、社員一人ひとりが使命感と誇りを抱いて日々の業務に取組んでいます。

仕事内容

人々の命や未来に貢献できる

■私たちの役割は、“商社”としてお客様である医療従事者の方々と信頼関係を築き、製品だけでなく、価値あるサービスをお客様へお届けすることです。そのため、患者様の検査や手術を行う現場や、最先端の研究を行う施設へと足を運び、お客様の悩みや課題に誠実に向き合い、先回りした対応を行っています。■医療現場では、「患者様のために」や「医療の発展に貢献したい」といった強い想いが何よりも重要です。自分が販売した医療機器が、自分の目の前で患者様の命を救う。私たちは、日々そのようなシーンを目の当たりにできる仕事に誇りを持って活動しています。

施設・職場環境

充実した研修内容がそろっています。

■「文系でもやっていけますか?」学生の皆さんからよくそんな声を耳にしますが、ご安心ください。入社していただく際に文理は問いません。なぜなら、入社後に充実した研修をご用意しているからです。■入社後1ヶ月間は、社会人としての基礎スキルやビジネスマナーを学んでいただき、その後、配属先に応じて様々な研修制度をご用意しています。配属先では、OJTを通して先輩社員から営業としての立ち振る舞いや販売スキル、製品の使用方法などを学んでいただきます。■会社が費用を負担し、社員が自主的に研修を受けることができる選択型の研修制度もご用意していますので、学び続けたいという意欲を存分に活かしていただける環境です。

会社データ

【新型コロナウイルス感染症への対応】 当社規定のガイドラインに則り、感染症予防対策を講じております。
事業内容 医療機器…内視鏡(機器・処置具)、手術用(機器・処置具)を中心とした、製品・サービスの提案・提供。
医療支援事業…新規開業支援・プランニング、ITソリューションの提案
新規事業の企画、マーケティング。
創立 1947年9月2日
資本金 9,599万円
従業員数 1,365名(2024年3月31日時点)
売上高 1,124億円(2023年3月)
代表者 代表取締役社長 小林 功
事業所 本社/東京都八王子市石川
札幌支店、弘前支店、八戸支店、盛岡支店、仙台支店、山形支店、郡山支店、いわき支店、
つくば支店、宇都宮支店、前橋支店、さいたま支店、川越支店、柏支店、千葉支店、
東京支店、東京中央支店、東京支店品川分室、府中支店、宇津木事業所
横浜支店、厚木支店、新潟支店、金沢支店、松本支店、静岡支店、名古屋支店、京都支店、大阪支店、神戸支店、奈良支店、岡山支店、広島支店、松山支店、福岡支店、鹿児島支店
沿革 1947年 9月  創 立
1950年 1月  オリンパス株式会社の代理店となる
1993年 4月  社名をケイエスオリンパス株式会社に変更
1995年 6月  本社を千代田区神田より文京区本郷に移転
1998年 3月  売上高200億円達成
2004年 8月  本社を東京オペラシティに移転
2005年 3月  売上高300億円達成
2008年 9月  資本金9,599万円に増資
2010年 6月  株式会社イワケンと合併し社名をオリンパスメディカルサイエンス販売株式会社
         に変更
2021年 10月 オリンパス株式会社国内販売機能と統合し、社名をオリンパスマーケティング株式         会社に変更
主要取引先 慶應義塾大学病院、国立がん研究センター中央病院、東京大学医学部附属病院、東北大学病院、防衛省、その他国公私立各病院
株主 オリンパス株式会社(Olympus Corporation)(100%)
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