ARアドバンストテクノロジ株式会社
エーアールアドバンストテクノロジ
2026

ARアドバンストテクノロジ株式会社

【東証グロース上場】自社サービス/コンサル/AI/クラウド/UIUX
業種
ソフトウェア
情報処理/インターネット関連/コンサルタント・専門コンサルタント/通信
本社
東京、大阪
インターンシップ&キャリアの評価310件~320件
総合評価 4.62 評価点数の画像 評価が高い項目 人事とのやりとり 4.65

私たちはこんな事業をしています

◆クラウド技術を基盤に挑戦を続け、先進技術でさらなる成長を目指す◆

ARIは創業からクラウド技術に積極的に目を向け、現在ではクラウド技術を基盤に新たな挑戦を続けております。
AI、医療、自動化・ロボティクスなどにとどまらず、大手メーカーとの新規事業開発や大学との共同研究など活躍の幅を広げています。
成長率は毎年120%。今期グループ連結101億円を達成し、絶賛成長中のIT企業です。

当社の魅力はここ!!

事業優位性

テクノロジー×デザイン×コンサルティング三位一体の事業展開

お客様の多様化、高度化するニーズに応えるため『三位一体のデザイン先行開発』は他社にはない強みの一つです。通常、システムはエンジニア会社、コンサルはコンサルティング会社が、デザインはデザイン制作会社と別れるのが一般的です。しかしエンジニアやコンサルタントだけだと「使えるけど、問題解決に結びつかないシステム」や「問題は解決できるけど、開発コストが掛かりすぎてしまうシステム」が生み出されることが多々あります。ARIでは3つの職種の技術者が在籍しており、相互に連携を取り合うことで、お客様がシステムを使い続け、使うことで問題が解決出来る真のシステム提供を目指しています。

事業・商品の特徴

自社サービスの開発も積極的に行い、特定領域でNo1を目指す

お客様へのサービス提供から得たノウハウを結晶化する自社サービス開発にも積極的に取り組んでいます。代表的な自社プロダクツとしては「LOOGUE(ローグ):AIチャットボット」「ZiDOMA(ジドーマ):ファイルサーバ分析データ移行 」「Mieta(ミエタ):クラウドコンタクトセンター分析管理サービス」があります。今後も自社サービスの開発にも力を入れていく予定です。また、業界特化せず、様々な業界のお客様のDX課題に対してサービスをご提供しお取引をさせていただいております。

社風・風土

挑戦が人を成長させる「失敗していい作ろう!」

『人に期待し人を活かす』をもとに、目の前の人に真摯に向き合う企業をARIは目指しています。そして技術者やるなら一流目指そう、新しい技術にチャレンジすることは当たり前。不器用でも大丈夫。何かに尖ればいい。どんどん作ればいい。失敗していい。その経験が人を洗練していき、お客様の『期待に応える』ことができます。ITは何もないところから100%を人の手で生み出すもの。『システムの良し悪しは作り手で決まる』だからこそ『人を大切にし人の力を信じる』のです。またARIに転職してくる社員の多くが既存社員の紹介。チャレンジングな社内環境と良好な人間関係が表れています。

会社データ

事業内容 ARIは、テクノロジー×コンサル×デザインの三位一体開発で、
今までにない新しいシステム開発のあり方をリードしています。

◆クラウド技術とデータ・AI活用によるデジタル化サービス事業を展開◆

【IT/デジタルコンサルティング野】
・業務改革を目的としたITコンサルティングおよびデータコンサルティング
・メディアサービス企画を目的としたデジタルコンサルティング

【Webサービス開発/アプリ開発分野】
・クラウドシステム、Webアプリ領域の上流工程から開発導入等

【クラウドインフラ構築分野】
・クラウド基盤、音声基盤領域の上流工程から構築導入等

【UI/UX クリエイティブ分野】
・Webデザイン、Webプロデュース、クリエイティブ業務等

【クラウドAI/医療AI/RPA分野】
・最新のクラウド技術を活用した自社製品開発
・自動化・RPA関連の自社製品開発
・機械学習・ディープラーニング関連の自社製品開発

<自社開発>
・ZiDOMA runbook(クラウド自動化製品)
・ZiDOMA data(ビッグデータ製品)
・LOOGUE FAQ(AIチャットボット製品)
・AIトリアージ(医療AIサービス製)
・Mieta(クラウドコンタクトセンター分析管理サービス)
・LLDS(強化辞書の自動生成AIシステム)
・Web健診パッケージ(Web健診管理システム)
※その他、社員の企画書が元となり、続々と新製品の開発がされています
設立 2010年1月
資本金 1億3,324万円(2024年8月末現在)
従業員数 社員数523名 グループ社員計600名(2024年8月31日現在)
売上高 <決算期> <売上> 
――――――――――――――――――  
2016年8月期 約33億円
2017年8月期 約42億円
2018年8月期 約53億円
2019年8月期 約61億円
2020年8月期 約69億円
2021年8月期 約75億円
2022年8月期 約88億円
2023年8月期 約101億円
2024年8月期  約111億円

※創業来増収総益を達成
代表者 武内 寿憲
平均年齢 35歳
自社サイト ■Googleで検索!■

<会社概要>
コーポレートサイト
 『 ari-jp.com 』
リクルートサイト
 『 ari-jp.com/recruit 』

<SNS>
Instagram
 『 ari_recruit_official 』
note
 『 note.com/ari_hr 』
Facebook
 『 ARadvancedtechnologyInc 』
Twitter
 『 twitter.com/ari_corporate 』

<事業紹介>
UI/UXデザインサイト
 『 ari-jp.com/lp/uiux 』
RPAサイト
 『 ari-jp.com/lp/uipath 』
クラウドコンタクトセンター製品Mieta
 『 mieta-cc.com 』
AIチャットボット製品 LOOGUE FAQ
 『 loogue.net 』
ビッグデータ製品 ZiDOMA data
 『 zidoma.com 』
代表メッセージ 戦後、皆さんの祖父母の世代は、21世紀は四次元、多次元といった 時空を超えた世界になるかもと想像を膨らませました。 その想像と現実の21世紀は違いましたが、 インターネットという技術革新の上にその想像がある意味で実現される世界となりました。 しかし、 コンピュータが開発されてからの歴史は まだ半世紀と少し足らず。 皆さんはこのITの急速な進歩の裏にどのような 技術開発が重ねられてきたか想像できるでしょうか。
現在の技術の進歩は国を超えた世界のIT技術者の誇りと努力が何世代にも渡って積み上がった結晶です。ITは企業情報システムの枠を超え、生活の一部として衣・食・住の隅々に行き渡ろうとしています。 それでも、まだ生活の上でITの不便さを感じませんか。もっとこんな○○があればなあと思ったりしませんか。 私どもの仕事は、
-今までに無かったを創造し便利を作る仕事。お客様の競争力となり社会に貢献する仕事-

-時代を作る仕事-

これらがIT業界の技術職の仕事です。 また戦後この業界をゼロから作り上げた先人たちからより多くを学び、 新しい技術と感性で新たな価値を創造していく。 それがこの業界の次世代を作る、ベンチャーという立場にいる私どもの使命でもあります。 社長である私の想いは、皆さんと共に、ITを通じて社会的価値あるサービスを世に送り出していきたい。 この一点に尽きます。 これだけ進歩してもまだITは発展途上にあり、まだまだ未成熟なステージにあります。 私どもはこの業界の進歩を直接肌で感じ、その進歩と共にベンチャーである我々も成長しています。
この業界の進歩はこれからが本番です。ITがどこまで進歩するのか。その内側にいることを誇りに思いますし、ワクワクしますね。
近い将来、皆さんと一緒にIT業界を創造できることを楽しみにしています。
自社製品特集記事 ・AIサービス編 『LOOGUE 機械学習』
 https://iotnews.jp/archives/39771

・クラウドコンタクトセンター編「プレスリリース Mieta」
 https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000009.000066765.html

・運用自動化編 『Puppet リセラー』 
https://www.atpress.ne.jp/news/118334

※抜粋し一部のみご紹介
表彰&特集記事 ★表彰
経済産業省NEDO優れたAIベンチャー企業の研究テーマに採択
 https://www.nedo.go.jp/news/press/AA5_100828.html

★社員特集記事
社員入社編 『リファーラル ARI』
 https://www.atpress.ne.jp/news/145897

社員取材編 『エンジニア女子 ARI』
 https://www.rbbtoday.com/article/2017/07/14/153125.html
本社 【渋谷本社】
150-0002
東京都渋谷区渋谷2-17-1 渋谷アクシュ18F
(「渋谷駅」 至近(銀座線ヒカリエ改札徒歩1分))
事業所 【関西支社】
530-0003
大阪府大阪市北区堂島1-5-17 堂島グランドビル8F
(JR大阪駅 徒歩9分、西梅田駅 徒歩6分)

【名古屋支社】
450-0002
愛知県名古屋市中村区名駅4-23-13 名古屋大同生命ビル3F
(JR名古屋駅 徒歩9分 東山線名古屋駅 徒歩5分)
グループ会社 株式会社エーティーエス
〒 150-0002 東京都渋谷区渋谷2-17-1 渋谷アクシュ18F

株式会社ピー・アール・オー
〒 231-0023 神奈川県横浜市中区山下町123-1
Webリンク:https://www.pro-japan.co.jp/
経営理念 ◆ARIグループ普遍的価値観

『先進性ある技術を通して、顧客の問題解決と社員の幸せを創造し社会の未来発展に貢献する』

-普遍的価値観(経営理念)に込められた意味-
我々ARIグループが存在する意義とその精神は、未来に続く産業と社会の一端として、その発展の歴史に貢献し続けていくことにあります。
その貢献の表し方は次の二つ。
一つ。先達の知識の蓄積を真摯に学び、自ら社会的価値あるサービスの創出に知恵を絞り、常に時代時代に必要とされる先進性ある技術を提供できる集団となることで、顧客(という社会)が抱える悩みを一つ一つ解決(社会的価値創出)し、顧客とそこに関わる人々の発展に尽くしていくこと。
一つ。社員全員がARIグループという働く場を通して、人生の目標を持ち、出会いを得て、学びを重ね、互いの信頼を積み、心が豊かになり、物質的にも豊かになっていくことで社員とその家族が幸せだと実感できる環境を作り上げていくこと。
これらの在り方は、50年先、100年先も変わらない普遍的な価値観として、本グループの性質を表す企業文化の礎として浸透していくものであります。
キャリアパス 『自己実現を支援します』
当社では複線型人事コース転換制度の他、社内公募制度を採用しています

-ITエンジニア職・コンサルタント職・クリエイティブ職共通-

新卒3~5年目の中堅サブリーダ級から選択可能です

1.将来、技術スペシャリストとして活躍する
 技術新人⇒中堅サブリーダ候補⇒スペシャリスト⇒上級スペシャリスト⇒ダイレクタ(役員級)

2.将来、マネジメント職として活躍する
 技術新人⇒中堅サブリーダ候補⇒グループリーダ⇒課長・部長⇒ユニット長⇒事業部長(役員級)

3.技術職以外の職務を目指す
 技術⇔営業 ⇔本社職務
 ※適材適所によりいつでも相談可です

部門間異動も社内公募制を活用して実現することが可能です。
自分の望む姿、目指す姿をめざし自分に適したキャリアパスを選んでください。
社内公募制度の概要はリクナビの採用情報ページに記載しています。
服装等 社内の服装はオフィスカジュアル、自由な環境です
グループ沿革 2010年  1月  ARアドバンストテクノロジ株式会社設立
2011年11月 西日本方面の業務拡大を図るため、関西支社を開設
2012年12月ビッグデータ管理ソリューションZiDOMA data3.0 提供開始
2015年  5月株式会社エーティーエス設立
2016年11月AIヒューマンエージェント AIチャットボット LOOGUE FAQ1.0 提供開始
2017年  3月名古屋支社を開設
2017年  6月某国立大学"AI研究室"との共同研究開始
                医療機器メーカーとの"AI×医療"の共同研究を開始
2017年  8月情報セキュリティマネジメントシステム(ISMS)の認証を取得
2017年  9月R&D研究開発部門新設
                NEDO(国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構)公募事業で優れたAIベンチャーの研究テーマ 優秀賞・審査員特別賞を受賞
2018年  5月株式会社電通  業務・資本提携(新規ビジネス分野)
2018年  7月株式会社島津製作所  業務&資本提携(医療AI分野)
2020年10月クラウドコンタクトセンター分析管理サービス「Mieta」提供開始
2020年11月自動QA生成システム「LOOGUE FAQ NoQA」提供開始
2023年  1月クラウド総合活用支援サービス「cnaris」、データ・AI活用支援サービス「dataris」提供開始
2023年  2月高速データ転送、バックアップシステム「ZiDOMA sync」提供開始
                AIドキュメント検索サービス「LOOGUE deepdoc」提供開始
2023年  6月東京証券取引所グロース市場上場
2023年  8月女性活躍推進法に基づく「えるぼし」最高位に認定
2023年10月LOOGUE FAQがChatGPT連携
2024年  4月emotivE社とのAI分野における資本業務提携を締結
2024年  7月AWS 300 APN Certification Distinction認定
主要取引先 ■公共・公益
国立研究開発法人 国立環境研究所
■銀行・保険・信販
株式会社クレディセゾン
損害保険ジャパン株式会社 グループ各社
チューリッヒ保険会社
株式会社三菱UFJ銀行
■情報通信・IT・シンクタンク
株式会社NTTデータ グループ各社
株式会社NTTドコモ グループ各社
KDDI株式会社
日本アイ・ビー・エム株式会社 グループ各社
伊藤忠テクノソリューションズ株式会社
関電システムソリューションズ株式会社
シスコシステムズ合同会社
日鉄ソリューションズ株式会社
TIS株式会社
株式会社東芝 グループ各社
日本オラクル株式会社
日本電気株式会社 グループ会社
日本ヒューレット・パッカード株式会社
日本ユニシス株式会社 グループ各社
株式会社野村総合研究所
株式会社日立製作所 グループ各社
富士通株式会社 グループ各社
■ネット・サービス
株式会社ディー・エヌ・エー
楽天株式会社
株式会社Plan・Do・See
■メディア・出版
一般社団法人共同通信社 グループ各社
株式会社テレビ朝日 グループ各社
株式会社テレビ東京 グループ各社
凸版印刷株式会社
株式会社日刊スポーツ新聞社
株式会社リクルートホールディングス グループ各社
■精密・製造・医療
カールツァイス株式会社
川崎重工業株式会社 グループ各社
コニカミノルタ株式会社
株式会社島津製作所
富士フイルム株式会社 グループ各社
本田技研工業株式会社
マルホ株式会社
三菱電機株式会社 グループ各社
■商社・運輸・エネルギー
伊藤忠商事株式会社 グループ各社
関西電力株式会社 グループ各社
双日株式会社 グループ各社
日本貨物鉄道株式会社
日本郵船株式会社 グループ各社
東日本旅客鉄道株式会社 グループ各社

上記の他、不動産・アパレル・ゲーム・ホテル・スポーツ・インテリア・音楽・食品など業界問わずお取引多数。同業界(IT大手)とのお取引もございます。
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