株式会社東急ストア
| 業種 |
スーパー・ストア
食品／商社（食料品）／外食・レストラン・フードサービス／その他サービス
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| 本社 |
東京
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評価が高い項目
業界の理解
4.64
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私たちはこんな事業をしています
＃店舗マーケティング ＃若手から活躍 ＃研修・福利厚生充実
私たちは「食」と「おもてなし」のプロフェッショナルです。東急グループの一員として、東京・神奈川の東急線沿線を中心にスーパーマーケットを展開しております。
共存共栄の理念のもと、働く仲間を大切に、パートナーと心を合わせて、地域一番店として地域のお客様の日々の幸せをお手伝いをしています。
当社の魅力はここ!!
『地域一番店』になるために～個店経営の実践～
お客様の笑顔の為に、地域のこと、お客様のことを誰よりもよく知って、お客様のご要望に最大限応えていく店、それが当社の目指す「地域一番店」です。例えば、東急ストアでは全てのお店で異なるお店づくりをしております。「チェーンストアなのになぜ？」と思うかもしれません。私たち東急ストアは地域密着型のスーパーマーケットではありますが、地域によってお客様のニーズは異なります。各店舗が主体性をもって地域に合わせた店づくりを行う「個店経営」により、１店舗１店舗違う店作り・おもてなしをし、お客様のニーズにお応えしています。
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３つの価値を提供します
東急ストアは、ただ食品を“売る”のではなく、食卓をイメージしたメニューの提案、手軽で便利な半調理品など、様々な価値のある商品を提供しています。なかでも、私鉄系スーパー共同開発商品「Ｖマーク」をプライベートブランド商品と位置づけ、「価格」「品質」「健康・環境配慮」といった３つの価値をお客様にお届けし、お客様に選ばれるお店を目指しています。
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充実した教育制度で若手から活躍できる風土
お客様に満足していただけるサービスの提供を目指し、東急ストアでは「食」と「おもてなし」のプロの育成に取り組んでおります。入社後は、社会人としての基礎を学ぶことに始まり、食品の加工技術研修、接客応対・数値管理等、スーパーマーケット業務に欠かすことの出来ない研修を行います。また、デリカ部門では「アレンジレシピ賞」、水産部門では「商品開発賞」、店舗全体ではお客様に喜ばれる売場を作る「自店企画賞」など、頑張った分だけ評価される制度があります。併せて、通信教育、資格取得奨励制度により自ら学ぶことを応援し、若手のうちから活躍のチャンスも用意しています。
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先輩社員にインタビュー
デリカ部門の従業員の教育・指導を担当しています！
全店の販促企画を実施、サポートしています！
会社データ
| 事業内容 | 東急ストアはスーパーマーケットとして、
一般食品、生鮮食品、衣料品、日用雑貨、生活関連商品、各種サービスにわたる 「食」を支える総合小売業のチェーンストアです。 東京・神奈川の東急線沿線を中心に91店舗展開しております。 (2024年2月現在) |
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| 設立 | 1956年10月10日 |
| 従業員数 | 6,194人（2024年2月末現在）
（社員 2,117名、パート・アルバイト 4,077名/8Ｈ換算） |
| 売上高 | 2,004億38百万円（2023年度） |
| 代表者 | 代表取締役社長 大堀 左千夫 |
| 本社所在地 | 東京都目黒区上目黒1丁目21番12号 〒153-8577 |
| 事業所 | 店舗：東京・神奈川・千葉・埼玉・静岡 １都４県91店
流通センター：神奈川(東扇島) 1拠点 ステーションリテール事業 駅売店：東京・神奈川 １都１県２６店 コンビニエンスストア：東京・神奈川 １都１県３７店 ドラッグストア：東京・神奈川 １都１県６店 等 |
| 主要取引銀行 | 三井住友信託銀行(株)
三菱UFJ信託銀行(株) (株)三菱UFJ銀行 |
| グループ企業 | 東急（株）、東急不動産（株）、（株）東急百貨店、（株）東急ハンズ 他東急グループ各社 |
| 会社沿革 | 1956年 ｜ 株式会社東急百貨店により、東横興業株式会社(資本金1000万)として設立
1957年 ｜ 商号を株式会社東光ストアに変更 1966年 ｜ 東京急行電鉄株式会社の関連会社となる 1975年 ｜ 商号を株式会社東急ストアと変更 ｜ 名実共に東急グループの一員であることを明確にする 1979年 ｜ 東光青果株式会社、東光水産株式会社の吸収合併により、 生鮮部門の直営化を実施 1983年 ｜ 私鉄系スーパー8社による共同企画の「Vマーク商品」を取扱開始 2003年 ｜ スクール・オブ・リテイルビジネス(青葉台研修センター)始動 2008年 ｜ 株式交換により東京急行電鉄株式会社の完全子会社となる 2009年 ｜ 東急ストアネットスーパー開設 2011年 ｜ 「二子玉川ライズ・ショッピングセンター」地下1階に 東急百貨店と初の同一フロア出店 二子玉川ライズ店開設 2012年 ｜ 中目黒東急ストアを改装し、当社のフラッグシップ店舗として 中目黒本店を開設 ｜ 東急ストアの新しいプライベートブランド 「Tokyu Store PLUS」誕生！！ 2013年 ｜ 「東急ストアチラシアプリ」の開設 2016年 ｜ 創業60周年記念事業スタート 2018年 ｜ 渋谷ストリーム２階に新業態 「プレッセ シブヤ デリマーケット」を開設 ｜ 東急百貨店との協業による新業態として、 青葉台東急フードショー内にデイリーフーズを開設 2021年 ｜ 創業65周年記念フェア開催 2022年 ｜ 東急グループ100周年 |
| 東急ストアの特色 | ■『次世代育成支援対策推進法』による認定
東急ストアは、従業員の「仕事と家庭生活の両立」を積極的に支援しています。 その証として、2007年4月に次世代育成支援対策推進法による認定を受けました。 出産休暇や育児休職、育児短時間勤務制度はもちろんの事、法定を上回る、産前休職・ 産前短時間勤務・保育施設費用補助制度など、充実した支援制度が整っており、 多くの方が利用しています。 出産休暇 法定：「産前6週間-産後8週間」→当社：「産前8週間-産後8週間」と少し長いのが特徴です 育児休暇 法定：「2歳まで」→当社「3歳まで」 出産育児があっても働きやすいように努めています！ ■充実した教育制度 東急田園都市線青葉台駅に設立した『School of Retail Business』（略称：SRB）は、 店舗で行う業務全般を学ぶ為の施設です。 総延床面積2,473平方メートル、生鮮加工技術室をはじめ、商品陳列室、パソコン研修室、 レジ研修室などが備わっています。 また、毎年約100種類以上の講座の中から、好きな講座を受けられる通信教育や、 資格取得支援制度も充実しています。 ■SDGｓの取り組み １.食品ロス削減と需要予測発注システムの導入 2018年4月より、グロサリー食品(チルド商品)にAIを活用した需要予測発注を導入を開始し、発注精度の向上により食品ロス削減に取り組んでまいりました。今後はシステム改修によりご来店のお客様数の予測や季節指数の精度アップを図り、更なる食品ロス削減に取り組んでまいります。 2.シェアサイクルの導入による環境負荷低減 2022年5月13日より、中山店に設置したシェアサイクルのステーションで自転車の貸し出しサービスを開始いたしました。 シェアサイクルは、コロナ禍における密を避けた移動手段として、またカーボンニュートラル実現への意識の高まりを受けて 昨今注目を集めています。 「自然環境との融和をめざした経営を行う」という東急グループの経営理念に基づき、脱炭素にもつながるシェアリングを 促進することで、環境負荷低減に取り組んでまいります。 3.「鮮度保持袋」の使用による高鮮度維持と食品ロス削減（青果） 2016年頃より導入を始めた青果商品（野菜・果物）への鮮度保持袋の使用については、2021年度は当社専用商品の50％、産地での包装商品の10％程度となっておりますが、これを2022年度中に全商品群の50％まで拡大を目指します。 青果物の呼吸や水分量をコントロールする事で鮮度を保つこの袋の使用により、青果物を長持ちさせる事ができ、食品ロス削減にもつながります。 4.電子レシートシステム「スマートレシート」の全店導入 2021年11月1日から全店に導入した「スマートレシート」は、お会計時に提供される紙のレシートを電子化し、お客さまがアプリでご購入履歴をいつでもご確認いただけるシステムです。 食料品、日用品など費目別の金額や、TOKYUポイントの情報が表示されるため、家計簿としてもご利用いただけるだけでなく、紙レシートを発行しない事により、環境負荷を削減しております。 |
| 資本金 | 1億円（2024年2月現在） |
| キーワード | ＃スーパーマーケット ＃小売 ＃販売 ＃食品 ＃東急グループ ＃東急沿線
＃マーケティング ＃企画 ＃文具 ＃地域密着型 |
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