富士経済グループ
フジケイザイグループ
2026

富士経済グループ

【業種:マーケティングリサーチ】
  • グループ募集
業種
各種ビジネスサービス
コンサルタント・専門コンサルタント/シンクタンク/出版/その他サービス
本社
東京

私たちはこんな事業をしています

私たち富士経済グループは、幅広い分野を調査・分析する総合マーケティングリサーチ会社です。
1962年の創業以来、60年以上にわたり国内外の様々な産業におけるフィールドリサーチを行っています。
フィールドリサーチとは、調査対象における業界や企業の担当者・研究者の方に対する直接の取材活動であり、
取材によって得られた情報を分析し、マーケティング情報としてお客様に提供しています。

当社の魅力はここ!!

企業理念

1962年創業。お客様に信頼される事業パートナーとしての「使命」

私たちは、専門的な知識と緻密なフィールドリサーチによる質の高い調査情報を提供し、お客様の事業拡大・収益向上に貢献します。お客様が私たちの活動で得られたマーケティング情報を活用し、企業価値を高め、確固たる発展を続ける活動を支える事ができる、信頼される事業パートナーであり続けます。「誠実」「熱意」を指標とし、「お客様起点」「現場起点」を軸足とした活動を行い、多くのお客様の支持と信頼を得続ける事が市場の拡大、そして社会の発展に繋がると考えています。

事業優位性

フィールドリサーチだからこそ収集できる貴重な情報=「生の声」

私たちの調査手法は、直接の取材活動によるフィールドリサーチです。より正確な調査情報を社会に提供する為に、種々の時間帯・場所に出向いていきます。定量的な情報からだけでは見えない別の角度から、社会の実態を明かすために必要な事、それが取材対象者から伺える貴重な情報、つまり「生の声」となります。半世紀以上にわたり蓄積されてきた消費財、生産財、サービスから知的財産まで広範囲にわたる産業・市場調査情報、それを基に構築されたデータベースを糧にこれからも企業として更に成長を続けていきます。

仕事内容

リサーチャーの力を結集し市場の現在と将来を「見える化」します

富士経済グループでは、お客様からのご依頼にお応えした受託調査とリサーチャーが独自に調査領域やテーマを企画立案してリリースする市場調査資料を提供しております。リサーチャーの力を結集して得られた調査結果は、企業の事業計画作成や市場ポジションの把握、新規事業への参入検討のバックグラウンドとして活用され、商品開発や技術革新の一端を担い新たな価値の創造に寄与しています。クライアントの経営判断にも影響を与える可能性があるほど専門性が高く、自身の調査領域について講演依頼やメディア(新聞やTV等)掲載など、間接的に情報発信できる事も特徴です。

会社データ

募集会社 1.株式会社富士経済
2.株式会社富士キメラ総研
3.株式会社富士経済ネットワークス
4.株式会社富士経済グループ本社
募集会社1 ◆◆◆ 株式会社富士経済 ◆◆◆
事業内容 市場調査会社のさきがけであり、広範な領域にわたるフィールドリサーチによる豊富な実績を有す。東京、大阪、名古屋をネットワークするリサーチ体制が整えられている。
取扱領域 幅広い調査分野を展開。食品、医薬品、化粧品、日用雑貨など消耗消費財、自動車などの耐久消費財、IT関連、FA等産業機械、環境関連、ケミカル関係、住宅関連、エネルギー関連など幅広い分野にわたっての実績がある。
創業 1962年6月
資本金 2,000万円
売上高 34億7,291万円(2023年6月期)
従業員数 190名(富士経済グループ全体 322名)
代表者 株式会社富士経済 代表取締役 菊地弘幸
本社所在地 〒103-0027 東京都中央区日本橋三丁目9番1号 日本橋三丁目スクエア
事業所 東京オフィス:〒103-0027 東京都中央区日本橋三丁目9番1号 日本橋三丁目スクエア
大阪オフィス:〒541-0043 大阪府大阪市中央区高麗橋三丁目3番11号 淀屋橋フレックスタワー
名古屋オフィス:〒460-0002 愛知県名古屋市中区丸の内三丁目22番24号 名古屋桜通ビル
中国(北京)
募集会社2 ◆◆◆ 株式会社富士キメラ総研 ◆◆◆
事業内容 ビジネスインテリジェンスが高度化する情報化社会において、IT/ICT、半導体、産業電子機器、自動車やマテリアルといった最先端テクノロジー分野を中心に調査活動を行う。
取扱領域 情報通信、ネットワーク、コミュニケーション関連、半導体、電子部品・材料、自動車関連などに専門特化したマーケティングリサーチを展開。特化した分野の性格上、ワールドワイドの観点からの調査実績が多いのが特徴。
設立 1992年9月
資本金 2,000万円
売上高 17億6,626万円(2023年6月期)
従業員数 83名(富士経済グループ全体 322名)
代表者 株式会社富士キメラ総研 代表取締役 田中一志
本社所在地 〒103-0027 東京都中央区日本橋三丁目9番1号 日本橋三丁目スクエア
事業所 〒103-0027 東京都中央区日本橋三丁目9番1号 日本橋三丁目スクエア
中国(北京)
募集会社3 ◆◆◆ 株式会社富士経済ネットワークス ◆◆◆
事業内容 富士経済グループが独自で調査している市場調査情報を中核コンテンツとした会員制Webサービス事業。
各種サービス 「FK-Mards」 「Mpac」 「電子ライブラリ」 「環境LDB」
設立 1969年5月
資本金 1,000万円
売上高 3億9,574万円(2023年6月期)
従業員数 18名
代表者 株式会社富士経済ネットワークス 代表取締役 北井匡
本社所在地 東京都中央区日本橋三丁目9番1号 日本橋三丁目スクエア
事業所 東京都中央区日本橋三丁目9番1号 日本橋三丁目スクエア
募集会社4 ◆◆◆ 株式会社富士経済グループ本社 ◆◆◆
事業内容 富士経済グループ全体の経営方針策定及び経営管理などのマネジメント業務
設立 1962年6月
資本金 1,000万円
売上高 5億756万円(2023年6月期)
従業員数 27名
代表者 株式会社富士経済グループ本社 代表取締役 田中一志
本社所在地 東京都中央区日本橋三丁目9番1号 日本橋三丁目スクエア
【新型コロナウイルス感染症への対応】 説明会から内定までの選考過程で一部WEBを導入しています。

※対面で行う際は感染症対策を実施しています
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