1962年に大阪で創業し、住宅建材や設備機器の専門商社として事業を展開しています。流通経路の短縮化を図り、エンドユーザー直結の直需販売方式を採用し、商材設置に伴う工事も請け負っています。2009年にはJKホールディングス株式会社の完全子会社となり、多様化する顧客ニーズに対応。2023年現在、 近畿地区を中心に、2万種類以上の商品をハウスメーカー・ゼネコン・一般工務店など約3,800社に販売しています。
通商は木材などの建材と住宅設備機器を扱う専門商社です。創業60年にわたる歴史の中で、「Information」 「New Value」「Network」に重点を置き、質の高い空間創造に広く貢献してきました。直需販売方式を採用し、流通経路の短縮化を実現するなど、革新的な取り組みも積極的に推進。さらに、高い付加価値を提供したいと、お客さまサポートにも力を入れています。TSサポートセンターを開設し、社内の営業職への支援から工務店様への技術協力、勉強会まで大切な住まいづくりをワンストップで支援。省エネ住宅や法規制にも迅速に対応しています。私たちはこれからも顧客第一主義を貫き、新たな時代を切り拓くトップリーダーを目指します。
当社の財産は豊富な実績と培ったノウハウです。蓄積された情報資源を有効活用し、お客さまのメリットとは何かを追及し、明日を見据えた経営戦略を推進しています。常にアンテナを張り巡らし、市場状況や商品情報、顧客ニーズなど、幅広い情報をキャッチ。時代の趨勢や変化する顧客ニーズと照らし合わせて分析し、的確な営業提案を行っています。 また、業界・市場動向を踏まえ、経営戦略の一環として自社情報を管理。 各支店の営業部門にフィードバックすることで、より効果的な経営を実現しています。こうした情報管理の一元化は、お客さまと当社の双方にメリットをもたらし、きめ細やかで密度の濃いサービスを迅速かつ確実に提供できるのです。
100年企業に向けて、さらなる躍進を目指している当社。未来を担い、リーダーとして活躍できる人財を輩出するために、働きやすく、モチベーションが上がる環境づくりを進めています。新人社員研修を皮切りに、営業基礎研修や新任支店長研修、営業スキルアップ研修などの教育カリキュラムを用意しています。自己啓発についても支援しており、営業職を対象に建築施工管理技士や建築士などの学習・検定受験費用を補助し、資格取得者には手当てを支給。さらに、社員のライフイベントを考慮して、育児休暇の取得も推奨しています。
事業内容 | 住宅関連資材(合板、木材、内装材、外装材)の販売・施工
住宅設備機器の販売・施工 |
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設立 | 1962年12月24日 |
資本金 | 4億9,000万円 |
従業員数 | 209名(2023年3月末現在) |
売上高 | 247億円(2023年3月期) |
代表者 | 代表取締役社長 榎屋 博英 |
事業所 | 本社・大阪第二支店/大阪府大阪市北区中之島3-3-23 中之島ダイビル29F
大阪第一支店/大阪府大阪市北区中之島3-3-23 中之島ダイビル9F 加古川支店/兵庫県加古郡稲美町中村1179 木津川支店/京都府京田辺市草内当ノ木1-8 西宮支店/兵庫県西宮市山口町 阪神流通センター1-106 鳥飼支店/大阪府摂津市学園町2-7-12 泉北支店/大阪府岸和田市摩湯町645 東海支店/愛知県みよし市根浦町1-1-1 福岡支店/福岡県福岡市東区松島5-5-4 鈴鹿支店/三重県亀山市関町古厩77 四国支店/愛媛県東温市松瀬川1023 山口支店/山口県宇部市南浜町1-6-8 久留米支店/福岡県久留米市山川安居野3-9-29 熊本支店/熊本県熊本市東区平山町2986-40 倉敷支店/岡山県倉敷市四十瀬118-1 東京支店/東京都新宿区新宿6-8-5 新宿山崎ビル1F ダイコク事業岡山店/岡山県岡山市南区泉田368-1 住之江配送センター/大阪府大阪市住之江区平林南1-5-5 |
沿革 | 1962年 通商建材センター株式会社を設立
1968年 通商株式会社に商号変更 1972年 住吉配送センターを開設 1974年 一般建設業許可取得により外壁工事・屋根工事等に進出 1988年 自社開発による、ALC版・押出成形版CADシステムの販売開始 1998年 大阪証券取引所市場第二部上場 2003年 一般建設業許可取得 2004年 ジャパン建材株式会社(現:JKホールディングス株式会社)の連結子会社となる 2009年 JKホールディングス株式会社の完全子会社となる 2021年 東京支店・東京ショールームを開設 |