新生テクノス株式会社
シンセイテクノス
新生テクノス株式会社
ＪＲ東海グループ 総合設備工事業（電気、機械、情報通信設備）
| 業種 |
設備・設備工事関連
鉄道／電力・電気／建設／通信
|
|---|---|
| 本社 |
東京、愛知
|
私たちはこんな事業をしています
ＪＲ東海グループ唯一の総合電気工事会社として、東海道新幹線や在来線の安全・安定輸送を担う鉄道電気設備と、
オフィスビルや大学、病院や空港等において施設のライフラインとなる建築電気設備を手掛けています。
将来的には中央新幹線（リニア）の電気設備にも参画予定であり、電気のプロフェッショナルとして人々の生活を支えている会社です。
当社の魅力はここ!!
事業優位性
ＪＲ東海、大手私鉄、地下鉄など鉄道事業者からの安定受注
日本の大動脈である東海道新幹線や在来線などＪＲ東海の電気設備の大部分は当社が新設、改修、メンテナンスを手掛けています。扱う設備は鉄道の運行や旅客サービスに関わるものなど多岐に渡ります。さらに今後は、実験線建設から携わってきた経験と人材を活かし中央新幹線（リニア）の開業に向けて取り組んでいきます。また、大手私鉄や地下鉄などのホームドア設置工事や駅改良工事なども手掛け、ＪＲ東海グループにとどまらず日本の鉄道に携わっています。「電気」「電気設備」を通じて、鉄道を電気設備の面から支えるというやりがいとリニアという夢のある仕事が当社にはあります。
事業優位性
空港施設や道路施設など交通インフラでの実績多数
交通インフラに強みを持ち、羽田空港では各ターミナルビルにおいてフライトインフォメーションシステムやＬＥＤベース照明、商業エリアのテナント改修工事やセキュリティ設備などの各種電気設備機器の新設・更新を手掛け、絶えず休むことのない空港を支えています。道路施設では主にトンネル内照明や道路情報表示装置のＬＥＤ化により、視認性の向上と低コスト化を実現しています。
事業優位性
社会に不可欠な様々な建物、施設を施工
庁舎や警察署、教育施設などの公共工事はもちろん、病院やスポーツ施設、オフィスビルやホテル、プラント施設など民間案件も数多く手掛けることで、人々により豊かで快適な生活空間を提供しています。また、ＪＲ東海主要駅に併設する商業施設やホテルなどの電気設備の工事・保守も手掛け、ＪＲ東海をはじめＪＲ東海グループ内の各施設の維持・メンテナンスを担っています。
先輩社員にインタビュー
世界に誇る新幹線に電気を供給する設備の工事！
東京地区 鉄道電気（新幹線） 変電系統 送電担当
Ｈ．Ｋｅｎｉｃｈｉｒｏ
工学部 電子工学科
東京・名古屋・大阪の三大都市を結ぶ東海道新幹線に電気を送る変電設備
名古屋地区 鉄道電気（新幹線） 変電系統
Ｉ．Ｙｏｈｅｉ
理工学部 電気電子工学科
中央新幹線（リニア）の信号通信設備を検討・施工・点検する仕事
東京地区 鉄道電気（リニア） 信号系統
Ｓ．Ｎａｏｋｉ
工学部 電気電子情報工学科
ホームからの転落災害を防止する可動柵を設置する
東京地区 建築電気 新築
Ｙ．Ｔｓｕｙｏｓｈｉ
電気工学部 電気工学科
会社データ
| 事業内容 | 電気を中心とした設備工事業務（施工管理・保守菅理及び設計・積算）
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|---|---|
| 創立・沿革 | 昭和２２（１９４７）年５月８日
新生電業株式会社設立 （戦後の復興、経済再建にあたり、戦後の疲弊した鉄道設備の復興が起源） 昭和３１（１９５６）年 鉄道電気工事部門と建築電気工事部門を分離 昭和５６（１９８１）年７月１０日 電気整備工業株式会社設立 （国鉄の名古屋鉄道管理局を営業範囲） 昭和６２（１９８７）年４月１日 国鉄民営化 平成１（１９８９）年１月１１日 電気整備工業株式会社がジェイアール東海電気工事株式会社へ商号変更 平成３（１９９１）年 新生電業株式会社が東海旅客鉄道株式会社と資本提携 平成８（１９９６）年４月１日 新生電業株式会社とジェイアール東海電気工事株式会社が合併し新生テクノス株式会社へ商号変更 令和４年（２０２２年）５月８日 創立７５周年 |
| 資本金 | １０億９，１９０万円
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| 代表者 | 代表取締役社長 長田 豊 |
| 従業員数 | １，４２６名(２０２２年７月現在)
平均年齢３８．４歳（２０２２年５月現在） 平均勤続年数１４．２年（２０２２年５月現在） ※近年の採用数増のため、勤続年数が低く算出されております |
| 企業理念 | 【企業理念】
工事・保守を通じて、日本の大動脈と社会の発展に貢献する 【行動指針】 １．安全最優先で行動します ２．お客様のニーズに誠実に応えます ３．知識と技術・技能の研鑚につとめます ４．よく考え、工夫し、行動に移します ５．相互に連携し、一人ひとりが職責を果たします |
| 当社のビジョン | 鉄道を中心とした総合電気設備工事会社として、施主の要求に高い技術力と高品質な施工で応え信頼を得るとともに、良質なインフラストラクチャ―の提供を通じて社会に貢献することが当社のビジョンです。
・アベノミクスによる景気回復、２０２７年開業予定のリニア中央新幹線という追い風のもとさらなる飛躍を目指します。 ・経営基盤をより強固なものとし、社会の期待に応えられる体力を維持していきます。 ・当社の財産である技術要員の育成について、全社員がプロフェッショナルになるための技術の習得・向上をめざし、教育体系の充実と、社員が自ら学び能力向上を図るための環境をさらに整備します。また、これらにより社会の幅広いニーズに対応できる技術力の向上を図り、工事の受注量と受注先の拡大に対応できる体制を構築していきます。 ・社員の力を有機的に結集できる組織及び仕組みを構築し衆知を集め、新規工事、新技術等にも対応可能な総合力の向上を目指します。 |
| 売上高 | 【売上高】 【経常利益】 【営業利益】 【純利益】
５２２．９０億円（２０２３年３月期） １３．１２億円 １２．６３億円 ７．８０億円 ５１０．６４億円（２０２２年３月期） １５．８５億円 １２．４５億円 １．４８億円 ５６０．１０億円（２０２１年３月期） ２４．８４億円 ２２．３６億円 １６．６４億円 ５７７．３４億円（２０２０年３月期） １８．８９億円 １５．９９億円 １２．６７億円 ５０７．００億円（２０１９年３月期） ３．８６億円 １．３３億円 ４．４３億円 ５００．１２億円（２０１８年３月期） ９．８１億円 ７．５４億円 １８．７５億円 ４７５．５４億円（２０１７年３月期） １３．４９億円 １１．７０億円 ８．９３億円 ４９１．２６億円（２０１６年３月期） ２３．２１億円 ２１．０６億円 １９．１５億円 ４８４．０６億円（２０１５年３月期） １９．８９億円 １７．３３億円 １１．２６億円 ５１８．３７億円（２０１４年３月期） ２１．０８億円 ２３．３３億円 １３．４７億円 |
| 主要取引銀行 | 三菱ＵＦＪ信託銀行・三菱ＵＦＪ銀行・みずほ銀行 |
| 事業所 | 東京本店 東京都港区
福島支社 福島県いわき市 新潟支社 新潟県刈羽郡 島根営業所 島根県松江市 研修センタ― 愛知県清須市 名古屋本店 愛知県名古屋市中村区 中央支店 東京都品川区 保谷営業所 東京都西東京市 山梨営業所 山梨県大月市 東京新幹線支店 東京都港区 東京電力営業所 東京都品川区 東京信号通信営業所 東京都品川区 小田原営業所 神奈川県小田原市 東京支店 東京都港区 北海道支社 北海道札幌市東区 東北支社 宮城県仙台市宮城野区 信濃川営業所 新潟県新潟市 神奈川営業所 神奈川県横浜市港北区 茨城営業所 茨城県那珂郡 静岡支店 静岡県静岡市葵区 新幹線三島営業所 静岡県駿東郡 富士営業所 静岡県富士市 沼津営業所 静岡県沼津市 身延派出 山梨県南巨摩郡 浜松営業所 静岡県浜松市南区 新幹線浜松営業所 静岡県浜松市南区 静岡営業所 静岡県静岡市葵区 新幹線静岡営業所 静岡県静岡市葵区 名古屋支店 愛知県名古屋市西区 飯田営業所 長野県飯田市 豊橋営業所 愛知県豊川市 岡崎営業所 愛知県岡崎市 名古屋変電営業所 愛知県名古屋市西区 名古屋電力営業所 愛知県名古屋市中村区 名古屋信号営業所 愛知県名古屋市中村区 名古屋通信営業所 愛知県名古屋市中村区 大垣営業所 岐阜県大垣市 美濃太田派出 岐阜県大垣市 多治見営業所 岐阜県多治見市 中津川営業所 岐阜県中津川市 木曽福島派出 長野県木曽郡 高山営業所 岐阜県高山市 四日市営業所 三重県四日市市 松阪営業所 三重県松阪市 紀伊長島派出 三重県北牟婁郡 名古屋新幹線支店 愛知県名古屋市中村区 新幹線豊橋営業所 愛知県豊橋市 新幹線名古屋営業所 愛知県名古屋市中村区 新幹線米原営業所 滋賀県米原市 中部支店 愛知県名古屋市中村区 静岡支社 静岡県静岡市葵区 大阪新幹線支店 大阪府大阪市北区 栗東電力営業所 滋賀県栗東市 京都営業所 京都府京都市南区 大阪営業所 大阪府摂津市 大阪支店 大阪府大阪市北区 広島支社 広島県広島市東区 四国支社 香川県高松市 九州支店 福岡県福岡市東区 那覇営業所 沖縄県那覇市 |
| 系列 | ＪＲ東海グループ
（ＪＲ東海グループで電気設備工事業を営んでいる企業は当社のみ） |
| 鉄道電気部門 | 東海道新幹線を始め、中央新幹線（リニア）、JR東海の運行する在来線及び大手民鉄・第３セクター、各都市の地下鉄、新都市交通等の電気設備の新設や改修、保守、点検を行っています。
鉄道にとっては電気設備は欠かせないものであり、電気設備がなければ鉄道は安全・安定・快適には走行することはできません。非電化区間であっても、駅設備や信号・通信設備等は必要不可欠です。 鉄道の電気設備は、多くのお客様の安全や利便性に万が一にも影響を及ぼすことのないよう各系統に分かれ、それぞれのプロフェッショナルが仕事を行います。 （変電設備） 電力会社から購入した電気を、鉄道用に変換する変電所の新設・改修・増強等を行っています。 電力会社から購入した交流７７０００Vの電気を、変電所にて新幹線は交流２５０００Vに、在来線では直流１５００Vに変換して電車走行用の電源として送り出します。 変電所内の電源装置や変電装置を取り扱います。 （電灯・電力設備） 駅の照明や案内板の取り替えを始め、ホーム稼働柵の設置・改札機やエレベーターなどに電気を供給する発電機や配電盤などの新設・取替・保守・点検を行っています。 線路内では、線路内での作業用の保守用コンセントの設置や、寒冷地における電気融雪器の設置等も行っています。 （電車線設備） 電車のモーターや空調を動かすために車両のパンタグラフを通じて電気を供給する電線です。トロリー線やちょう架線等があります。 電車の走行によりトロリー線は摩耗していきますので定期的な張り替えが必要です。 また、トロリー線やちょう架線を支えているビームと呼ばれる電架柱の建て替えも定期的に行います。より合理的で強度の高い電架柱への取り替えも行われています。 （信号設備） 電車の安全で正確な運行をコントロールする設備です。 信号機だけが信号設備ではなく、レールの転てつ器（ポイント装置）と信号機が連動して動作する電子連動装置や踏切設備、列車を安定した速度で走らせるための装置（ATC :Automatic Train Control）や列車間隔を自動で把握し、速度を制御するための装置（ATS ： Automatic Train Stop）の設置工事等を行います。 （通信設備） 情報化社会に対応するための鉄道専用の通信回線、列車無線装置、列車運行情報、インターネットに必要な光ファイバーケーブルの設置工事を行います。 電車の運転手と運転指令が連絡を行う列車無線の設備や指定席券売機の設置、東海道新幹線車内で無線ＬＡＮが使えるようにＬＣＸケーブルを線路沿線に敷設します。トンネル内でも携帯電話が使えるようにするための設備、駅などの構内放送設備、監視カメラ、情報伝送装置、そして火災報知器、防災設備、線路沿線の風速計などの設置工事も行っています。 |
| 建築電気部門 | 建物や施設に必要な電気設備すべてを手掛けます。
新築やリニューアル、メンテナンスまで総合的に手掛けます。 扱う設備は、接地設備から受変電設備、配電設備、照明や非常用設備、電話線やインターネット設備・防犯設備等、設備は多岐に渡ります。 このような設備を協力会社の作業員に指示を出しながら設置を行っていきます。 ＪＲ東海の駅ビル（ＪＲ名古屋セントラルタワーズ、新横浜中央ビル）を始め、東京駅地下の東京駅一番街や新横浜キュービックプラザ、ＪＲ東海のリニア・鉄道館やマリオットアソシアなどのホテル、大学や高校などの教育機関の移転・リニューアルなども手掛けています。 官公庁物件も数多く手掛けており、国交省や防衛省、文部科学省、厚生労働省、都道府県や市町村などの公共施設も担当しています。国からは国立病院や国立国会図書館を始め、高速道路やダム、自衛隊基地を、都道府県からは豊洲新市場や県庁舎など、市町村からは図書館や体育館などを請け負っています。 時代を反映して、介護施設や物流センター、太陽光発電所などの案件も増えています。 |
| 事務部門 | 企業活動を事務の側面から支えるとともに、技術職社員のサポートを行います。事務職には、大きく分けて以下の職種があり、ジョブローテーションとして様々な職種で幅広い経験を積むことで将来的には会社の経営を担っていく役割を果たします。
（総務） 社員の勤務管理、超勤時間把握、給与・各種手当の支給、各種保険の手続き・寮社宅等の手続き、健康診断手配、制服等管理、持株会の運営、株主総会の開催、社内行事の運営、土地・建物契約、規定改正、その他雑務 （経理） 出入金処理、会計伝票起票、現金出納、予算・資金計画、決算業務、社内精算確認、納税手続、給与データ作成、固定資産処理、財産・工具等の棚卸・減価償却、リース契約 （資材） 材料購入、価格交渉、注文書発行、財産・工具等の棚卸・減価償却、リース契約 （工事管理） 工事件数把握、工事進捗状況把握、工事利益率把握、協力会社の経営把握、鉄道工事における入札参加、工事契約業務 |
| 施工実績（鉄道） | 平成２２（２０１０）年 名古屋地区ATS装置新設工事
九州新幹線博多・新鳥栖・久留米間信号設備新設工事 九州新幹線熊本駅電力設備工事 平成２３（２０１１）年 JR東海各線区ATS装置新設工事 あおなみ線ATS-PT設置工事 東海道新幹線大井町変電電気設備新設工事 平成２４（２０１２）年 東海道新幹線新大阪構内線路増設信号・電力設備改良 東海道新幹線名古屋車両所信号設備新設工事 東海道新幹線東京地区ITV装置保全工事 東海道新幹線大阪第一車両所信号設備改良工事 平成２５（２０１３）年 山梨リニア実験線電力設備工事 北陸新幹線上越妙高・糸魚川間電車線路工事 北陸新幹線糸魚川・朝日中間信通機器機器工事 東海道新幹線浜松町変電電気設備撤去工事 平成２６（２０１４）年 リニア実験線電力・通信設備新設工事 仙台市営地下鉄東西線電車線路新設工事 山陽新幹線西明石ATC更新対応CTC中央装置改良 北陸新幹線飯山駅電力設備工事 武豊線電化工事 平成２７（２０１５）年 名古屋駅電子連動装置新設工事 東海道新幹線京都地区電車線路設備改良 東海道新幹線安城変電配電盤改良 東海道線東刈谷・刈谷間電車線路き電吊架線化工事 東武野田線大宮・春日部間急行運転に伴う関連工事 |
| 施工実績（建築） | 平成２２（２０１０）年 参議院新議員会館建設電気工事
リニア・鉄道館新築電気工事 東京メトロ有楽町ホーム柵設置工事 平成２３（２０１１）年 日本大学商学部校舎新築電気工事 JR東海浜松工場電力設備改良工事 平成２４（２０１２）年 警視庁本所警察署庁舎改築電気工事 広島大学病院診療等新営電気工事 平成２５（２０１３）年 田町駅東口港パーク芝浦新設工事 宇都宮太陽光発電建設工事 （仮称）荏原東地区地域複合施設新築電気工事 山神水道企業団浄水場電気設備工事 平成２６（２０１４）年 久留米市総合都市プラザ新築電気工事 那須塩原太陽光発電施設建設工事 平成２７（２０１５）年 春日市総合スポーツセンター体育館新設電気工事 大阪大学総合研究棟新営電気設備工事 平成２８（２０１６）年 田町駅東口北地区公共公益施設新築工事 大阪府豊中警察署改築電気設備工事 豊洲新市場（仮称）新築電気工事 平成２９（２０１７）年 清須市本庁舎増築・改築工事 塩釜市魚市場電気設備工事 |
| 取引先企業 | （顧客）
東海旅客鉄道株式会社（JR東海）、九州旅客鉄道（JR九州）、日本貨物鉄道株式会社（JR貨物）、鉄道建設・運輸施設整備支援機構（独立行政法人）、東京メトロ株式会社、東急電鉄株式会社、西武鉄道株式会社、名古屋臨海高速鉄道株式会社（あおなみ線）、愛知環状鉄道株式会社、東京都交通局（都営地下鉄）、名古屋市交通局（名古屋市営地下鉄）、大阪市交通局（大阪メトロ） 国土交通省、文部科学省、厚生労働省、防衛省、法務省、都道府県、市町村、大林組、大成建設、清水建設、高島屋、ソフトバンク等他民間企業多数 （設備・材料購入先） 日立製作所、パナソニック、富士通、富士電機、NEC、NTT西日本、日本ガイシ、オムロン、ホーチキ、大塚商会、京三製作所、日本信号、大同信号、日立金属、明星電気商会、フジクラ、古河電気工業、古川電気工業、富士通マーケティング、パナソニックシステムネットワークス、パナソニックＥＳエンジニアリング、シチズンＴＩＣ等約４００社以上 |
| 社員教育・育成 | 下記の３本の教育の柱で社員を育成・養成しています。
【キャリア別研修】 新入社員研修から始まり、フォローアップ研修、若手社員研修（３年・５年）、副長・副課長研修・早期管理職候補者研修、新任管理者研修、課長・所長研修、部長研修まで入社からみなさんのキャリアに沿って研修を行っていきます。 【部門別研修】 （共通） 第一種電気工事士や１級電気工事施工管理技士および１級電気通信工事施工管理技士取得に向けた社内講座（筆記・実技）が用意されています。第一種電気工事士は新入社員の７～８割が合格しています。 （鉄道電気部門） １年後～３年後まで毎年研修を行います。５系統のレベルアップや安全意識向上を目的とした研修が年間約１００講座、毎月のように研修センターや職場にて実施されています。JR東海の通信研修も学習可能となっております。 （建築電気部門） １年後、２年後に研修を行います。現場の代表である現場代理人等を対象として、中堅社員研修を毎年行います。 （事務部門） 事務実務者の業務理解向上を目的とした集合研修の実施やJR東海主催の研修に参加します。 【OJT教育】 入社後３年間、マンツーマンの体制で先輩社員がフォローを行います。あいさつから職場のルール、パソコンの使い方や社内メールの作法、現場のことなど一つずつ教えてくれます。OJTノートというツールで報告・連絡・相談の手法を学びます。１年後には業務の成果を所属勤務箇所の幹部に発表しフィードバックをもらいます。OJTリーダー以外にも若手の先輩が大勢おり、相談しやすい環境が整っています。 |
| 研修センター | 愛知県には本格的な実習設備を備えた研修センターがあり、教育体系に基づき社員の技術力向上並びに資格取得の研修が行われています。２０１９年３月には研修棟が完成し、より充実した研修・教育環境を提供しています。入社前に電気設備や鉄道についての特別な知識は求めておりません。やる気さえ持って来ていただければ、みなさんをプロフェッショナルへと育成します。 |
| 入社後のキャリア | 【総合職技術系】
全体研修→部門別研修→各事業所へ配属→職場でのOJT教育（作業員または現場担当者として従事）→検修責任者・工事指揮者・現場代理人（４～５年目以降） 【総合職事務系】 全体研修→各支店へ配属→職場でのOJT教育 |
| 保険・福利厚生 | 健康保険、労災保険、雇用保険、厚生年金保険、確定拠出年金制度、疾病・慶弔見舞金、共済会（社員互助会）、財産形成貯蓄、持株会、社内融資制度、全国社内ソフトボール大会、社内レクリエーション制度、社員寮・借上社宅制度、住宅補給金制度、提携保養所利用、病気休職制度、育児休業制度、介護休業制度等
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| 有資格者 | 電気工事士（第一種・二種） ※試験合格含む：1,004名
電気工事施工管理技士（1級・2級）：689名 電気通信工事施工管理技士（1級・2級）：28名 監理技術者（電気・電気通信・消防等）：710名 電気主任技術者（1・2・3種）：79名 技術士・技術士補（電気電子等）：18名 JR資格（工事技能者） ※1人が複数保有：3,216名 建設業経理士（1・2級・3級）：176名 ビジネス実務法務検定（1級・2・3級）：104名 |
