商船三井テクノトレード株式会社
ショウセンミツイテクノトレード
2026
業種
商社(自動車・輸送機器)
海運
本社
東京

私たちはこんな事業をしています

私たちは、船舶用の燃料油・潤滑油、舶用資材・部品・通信関連機材の販売や、洋上国家石油備蓄基地における貯蔵船の維持・管理を行うエンジニアリング業務など、海事分野を中心に事業を展開している専門商社です。
また、CO2排出削減のため、水素・風力などのクリーンなエネルギーを活用した船舶運航の事業化など、環境をキーワードにした新規事業にも積極的に取り組んでいます。

当社の魅力はここ!!

事業・商品の特徴

MOLグループネットワークを生かした付加価値の提供

世界最大規模の海運会社である商船三井(MOL)のグループ企業として、海上・陸上のあらゆるニーズに技術力と提案力でお応えする技術商社です。永年培われてきたノウハウと、グループネットワーク、さらに「チャレンジ」の精神により、お客様のニーズにお応えし、さらなる付加価値の提供を実現しています。

事業優位性

海や地球環境の保全に向けた取り組み

燃料の海上輸送をなどを行うことが私たちの事業だからこそ、海をはじめとした自然との関わりはとても大きいと考えています。そこで力を入れているのが、海洋環境や地球環境の保全に貢献する取り組みです。例えば、私たちが開発し販売している「PBCF」は、船舶のプロペラに装着することで省エネ効果を発揮します。燃料の消費量を約5%軽減し、1年あたり約9,000万トンの二酸化炭素排出量の削減を実現しています。現在では4,000隻を超える船舶に装着されるようになり、世界各地で環境保全効果を発揮しており、これからも自然保全に貢献できるよう力を入れていきます。

戦略・ビジョン

今後の商船三井テクノトレードが目指すところ

PBCFの販売・展開だけでなく、温室効果ガス排出量の削減が求められている海運業界において、水素燃料船の導入・実装と水素のサプライチェーンへの参入による省エネルギー船舶の普及を進めるプロジェクトなど、環境保全への取組に積極的に関わっています。私たちが今後目指すものとして、具体的に10年後の目標を「ビジョン」として制定しました。大きく周りの環境が変わる中、ビジョンの実現に向け、全社一丸となって取り組みを行っています。【ビジョン】海事分野を中心に、環境・安全ビジネスでNo.1の技術商社を目指します。【ミッション】創意工夫を通じ、お客様と仕入先に付加価値を提供します。

会社データ

事業内容 ・船舶への燃料油・潤滑油、舶用部品、資機材等の販売
・エンジニアリングサービス(洋上国家石油備蓄基地の貯蔵船の維持・管理)
・その他、産業設備等の販売、コンテナの販売・レンタル など
設立 1948年6月11日
資本金 4億9,000万円
従業員数 182名(うち正社員140名。男性:84名、女性:56名)
売上高 628億円(2022年度実績)
代表者 代表取締役社長執行役員 川越 美一
事業所 本社:東京都千代田区神田錦町二丁目2番地1 KANDA SQUARE18階
関西支店:兵庫県神戸市中央区三宮町1-4-8 THE PEAK KOBE SANNOMIYA 9階
神戸ディストリビューションセンター(KDC):兵庫県神戸市今出在家町3-1-33
今治出張所:愛媛県今治市馬越町1-6-21-302
九州支店:北九州市若松区本町2-17-1
海老名ファーム:神奈川県海老名市本郷2671-1

沿革 1948年6月 共立不動産株式会社設立、不動産業開始
1956年6月 株式会社大興商会に社名変更、海運業、海運仲立業及び保険代理業開始
1961年10月 三井ライン興業株式会社に社名変更、陸運業、燃料油、潤滑油、助燃剤、船用資材、機械類等の販売を開始
1962年11月 大阪商船株式会社(現 株式会社商船三井)用度部所管業務を分離、商船商事株式会社設立
1967年8月 東日本工機株式会社設立、大阪商船三井船舶株式会社(現 株式会社商船三井)の京浜地区における船舶小修理業務を一元受託
1969年9月 東日本工機株式会社が株式会社東西工機工作所を吸収合併
1971年1月 商船商事株式会社の全額出資により商和興業株式会社設立
1973年6月 山下新日本汽船株式会社(現 株式会社商船三井)用度課業務を分離、ワイ・エス・マリンサービス株式会社設立
1977年1月 東日本工機株式会社が株式会社ブルーバンエキスプレスの営業権を譲り受ける
1979年12月 商和興業株式会社が商船商事株式会社より営業権の譲渡を受け、船舶用機器、資材、船用品、建設用機器、塗料等の販売を開始
1987年10月 東日本工機株式会社が西日本工作株式会社を吸収合併、日本工機株式会社に社名変更
1988年12月 三井ライン興業株式会社、商和興業株式会社、両社合併、商船三井興業株式会社に社名変更
1990年10月 ワイ・エス・マリンサービス株式会社が株式会社シムコインターナショナルと合併、同時にワイエスエンジニアリング株式会社の技術部門を譲り受け、ナビックステクノトレード株式会社として発足
1998年3月 商船三井興業株式会社がマリン自動車株式会社を吸収合併
2000年4月 商船三井興業株式会社、ナビックステクノトレード株式会社、日本工機株式会社、三社合併、商船三井テクノトレード株式会社に社名変更、同時に株式会社エム・オー・シップテックより通信機器及びPBCF(プロペラ省エネ装置)に関する業務を継承
2004年4月 商船三井テクノトレード株式会社が(新)日本工機株式会社を吸収合併
2008年10月 商船三井テクノトレード株式会社が山和マリン株式会社を吸収合併
2014年4月 商船三井テクノトレード株式会社がオリエンタルマリンサービス株式会社を吸収合併
ホームページ https://www.motech.co.jp/
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