日本化成株式会社
ニホンカセイ

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日本化成株式会社

メーカー(建築・土木材料)
  • OpenES
  • 正社員
業種
建材・エクステリア
化学/設備・設備工事関連
本社
東京

私たちはこんな事業をしています

当社は圧倒的なシェアを誇る湿式建築材料メーカーです。
左官工事材料を中心として、下地材から仕上材までのトータルコーディネートの提案を行っています。
当社の製品は、官公庁、主要ランドマーク、歴史的建造物など国内屈指の建築物に使用されています。
創業以来75年間、黒字経営を続けており、その安定した企業基盤と品質の高さから大手ゼネコンやディベロッパーから絶大な信頼を得ております。

当社の魅力はここ!!

事業優位性

設立から76年以上、黒字経営を実現!

当社は、創業以来76年間黒字経営の安定した経営基盤を持ち、製品は官公庁、全国の大学、スタジアム、歴史的建造物など国内屈指の建築物に使用されています。『Quarity First』を経営理念として掲げ、その品質の高さから業界トップシェアを走り続けており、各ゼネコンや施工業者の皆様から絶対的な信頼を得ております。もしかしたらあなたの家や校舎、いきつけのお店や娯楽施設でも使われているかも...?今まで気づかなかったこと、でも絶対に欠かせないもの。日本化成で、一緒にニホンをつくりませんか。

社風・風土

「自分の成長 = 会社の成長」報われる成長をサポート。

上司や先輩が親身になって自分を育ててくれる、日本化成にはそんな土壌があります。中小企業だからこそ風通しもよくコミュニケーションが取れ、自然と団結力も強まります。その中で、会社で定められた利益目標に到達すれば、年3回目のボーナスつまり期末賞与があります。会社の成長、あなたの成長を一緒になって喜ぶ仲間がいて、会社もそれに報いてくれる。もっと頑張ろうと思える。そんなポジティブなサイクルによって、あなたの成長が会社の成長に直結していることを実感できます。

戦略・ビジョン

日本のために。安心安全な暮らしを守る。

日本で弊社製品が使用されていない建物はないと言っても過言ではありません。その理由はこれまでの実績にあります。震災大国である日本は、阪神淡路大震災や東北大震災など、数多くの災害を耐え抜いてきました。そんな地震や津波の中でも、日本化成の製品で作られた外壁が崩れることがなかったということ、安心安全な暮らしを守ってきたからこその信頼があります。日本化成の製品を使うことが、社会貢献に直結する。日本のトップシェアに甘んじることなく海外にも目を向け、更なる社会貢献を目指しています。

みなさんにはこんな仕事をしていただきます

新人研修を経た後、適性を鑑みたフィールドで活躍して頂きます。ジョブローテーションもあり、自分がやりたいことに向かうビジョンを描きやすいよう、若手のうちから様々な経験が出来ます。競い合うことや結果を出すことも大切ですが、少数精鋭の会社なので、チーム一体となって会社のため、業界のため、日本のために協力していこうという姿勢があります。

会社データ

事業内容 ■建築・土木材料の製造・販売
■化学工業製品の製造・販売
■建築附帯設備用具の設計・製造・販売

<取り扱い製品>
左官工事材料/タイル工事材料/内外装仕上材料/リフォーム・リニューアル工事材料/土木工事材料/耐火工事材料/防水工事材料/その他関連材料
設立 1948年8月2日
資本金 1億円
従業員数 120名
売上高 88億9,500万円(2024年度実績)
代表者 代表取締役社長 廣瀬 隆
事業所 ■本社・関東支社・技術部
〒160-0021 東京都新宿区歌舞伎町2-3-22ハイフレックスビル
■札幌営業所
〒003-0012 北海道札幌市白石区中央2条2丁目2-44
■関西支社
〒530-0055 大阪府大阪市北区野崎町7-8梅田パークビル6F
■中部営業所
〒460-0022 愛知県名古屋市中区金山1-4-4醍タツミビル北棟201号
■九州支社
〒812-0013 福岡県福岡市博多区博多駅東1-9-11大成博多駅東ビル2F
■関東工場・技術部
〒347-0117 埼玉県加須市西ノ谷801-1騎西藤の台工業団地
■関西工場
〒528-0062 滋賀県甲賀市水口町さつきが丘25番
■九州工場
〒820-0609 福岡県嘉穂郡桂川町大字吉隈字大谷429-34天道工業団地
沿革 1948年8月2日福岡建材工業株式会社設立
       創業者 裏地正生が自己発明の特殊品
       水硬性ブラスターセメント混和材耐火セメントを商品化 生産販売開始
1952年 社名を日本スタッコ株式会社に改称
1960年 大阪営業所開設
1961年 名古屋営業所開設
1962年 社名を日本化成株式会社に改称
     滋賀県米原町に米原工場を新設・操業開始
     東京営業所開設
1964年 関東・関西・九州の3支社を設置
     埼玉県小川町に小川工場を新設・操業開始
1969年 万能下地適応・モルタル接着増強剤
     〈NSハイフレックス〉の生産開始
1977年 埼玉県東松山工業団地に樹脂系製品生産の滑川工場と
     中央研究所を新設・操業開始
1981年 札幌営業所開設
1983年 福岡県桂川町天道工業団地に桂川工場(現:九州工場)新設・操業開始
1986年 下地調整塗材<NSゼロヨン>生産開始
1988年 裏地康宏が代表取締役社長に就任
1993年 GNスーパーピンネット工法、スーパーウォール工法〈NSボンドスーパー〉の
     技術審査証明を受ける
1994年 滋賀県近江水口テクノパークに水口工場(現:関西工場)完成 関西の生産を一本化
1996年 大阪物流センター建設
     タイル圧着用 一材型製品<NSダブルワン>生産開始
1997年 日本国政府アンコールワット遺跡救済チームに参画
1999年 埼玉県騎西藤の台工業団地に関東工場を新設
     関東の生産を一本化
2001年 建物の改修工事用〈リビルド工法〉を確立・関連製品の生産開始
2004年 下地調整塗材 一材型製品 JIS認定製品
     <NSポリマーミクスシリーズ>生産開始
200年 本社ビルを竣工し、本社を現在地
    (東京都新宿区歌舞伎町2-3-22)に移転
    埼玉県比企郡ときがわ町に関東第二工場を新設・操業開始
2008年 速硬勾配床・溝用下地調整モルタル<ベランダコートQ>生産開始
2009年 関東工場・関西工場・九州工場すべてにおいてJIS表示許可認定
2011年 製品問い合せダイヤル開設
     速硬欠損部補修・断面修復用プレミックスモルタル
     「ドカモルハードQ」生産開始
2012年 長谷川由英が代表取締役社長に就任
2013年 製品梱包材のデザイン刷新
2014年 職人応援TVコマーシャル放映
     ハイフレックス経年変化実態調査を実施(施工後40年経過)
2015年 テクニカルセンター開設
2016年 ライセンス制製品新発売「デコリエ」
2017年 ライセンス制製品新発売「モダナ」
     本社ビル11FにNSアートパレシリーズショールームを新設
2019年 速硬型カチオン系下地調整材<カチオンワンQ>生産開始
2020年 関東工場にNSアートパレシリーズショールーム新設
     新製品「NSメヂセメント弾性接着剤専用」発売
2021年 新製品「ダブルワン床専用」発売
     オンラインライセンス講習会開始
2023年 SDGs宣言
2024年 APファンド出資の特別目的会社による投資を受け、
     法人格移行(※APファンドは株式会社アドバンテッジパートナーズが
     サービスを提供するファンド)
     廣瀬隆が代表取締役に就任
2025年 日本化成・日本化成サービス・日本化成プロダクトの
     グループ三社が合併し、日本化成株式会社が存続会社となる
納品実績 ■官公庁
東京都庁舎、山形県庁舎、宮城県庁舎、滋賀県庁舎、大阪府庁舎、神戸市庁舎、福岡県庁舎、山口県庁舎、佐賀県庁舎、熊本県庁舎、鹿児島県庁舎、沖縄県庁舎、経済産業省庁舎、海上保安庁庁舎、警視庁庁舎、その他市町村庁舎建設

■大学
東京大学、東北学院大学、早稲田大学、日本大学、法政大学、中央大学、筑波大学、埼玉大学、大阪大学、京都大学、立命館大学、岡山大学、神戸大学、同志社大学、関西大学、名古屋大学、岐阜大学、三重大学、福岡大学、広島大学、山口大学、熊本大学、鹿児島大学、その他校舎建設

■交通
各地空港建設(千歳、羽田、成田、中部、関西、福岡 など)、JR駅舎建設(東京駅復元、青函トンネル、地下鉄工事 など)、各種高速道路

■各種施設
両国国技館、東京国際展示場、幕張メッセ、東京ドーム、横浜国際競技場、帝国ホテル、芝増上寺改築、東京ミッドタウン、渋谷ヒカリエ、宝塚大劇場、金沢城改修、阪神甲子園、明石海峡大橋、広島平和記念館、熊本城改修、スカイツリー、姫路城改修 など

■その他
各地域の裁判所、発電所、競馬場、文化施設、テレビ局社屋、公団住宅、病院など

■海外実績
アンコールワット遺跡修復工事(カンボジア)、Dayabumi Compiex(マレーシア)、サイアムセメント本社ビル(タイ)、チャンギ空港コントロールタワー(シンガポール)など
ホームページ https://www.nihonkasei.co.jp/
仕上材専用HP https://www.ns-machiya.jp/

連絡先

日本化成株式会社
住所:〒160-0021 東京都新宿区歌舞伎町2-3-22 ハイフレックスビル
TEL:03-3207-8139
MAIL:ns_rookie@nihonkasei.co.jp
担当:管理本部 採用担当
掲載開始:2025/01/27

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