業種 |
ソフトウェア
情報処理/半導体・電子部品・その他/インターネット関連/コンピュータ・通信機器・OA機器 |
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本社 |
東京
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残り採用予定数 |
5名(更新日:2024/09/06)
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直近の説明会・面接 |
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リクナビ限定情報 |
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◆◆◆初任給が15,000円アップします◆◆◆(2024年4月の給与改定)
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2023年8月に創業から58年を迎え、創業以来、事業領域をソフトウエア開発から、デバイス開発、
システムインテグレーション事業、データセンター事業を中核としたクラウド事業へと
ソフトウエアからハードウエアまで幅広い事業分野に進出しています。
企業理念"Humanware By Systemware"には「社員一人ひとりの個性、感性、創造性を最大限に発揮し、社会の豊かさにつながる優れたシステムを創り出したい」という想いを込めています。情報システムは今や水道ガス電気と同じように「社会インフラ」の機能を果たしています。NSWは1966年の創業以来、事業領域をソフトウエア開発から、デバイス開発、システムインテグレーション事業、さらにデータセンター事業を中核としたクラウドサービス事業へと、幅広い分野に進出してきました。幅広い事業には各分野のスペシャリストが不可欠です。だからこそ、1人1人の社員の個性を大切にし、教育制度を充実させるなど、人を最重要視した発想を体現しています。
NSWの魅力の一つは個人別のスキル研修です。学生時代の専攻やコンピューターの知識やスキルは人それぞれなので、文系・理系に関わらず、配属先で必要となるスキルを無理なく取得できるよう、人事担当、配属先、新入社員が一体になって、本人に合ったプログラムを作っていきます。この研修がきっかけで入社を決めたという社員も多くいます。また、研修だけではなく、入社後1年間は先輩社員が新人1人につき1人は必ずついてスキルだけでなく、社会人としてのスタンスや心構えも教えてくれますので、社会人になることに不安な人にも安心して入社頂ける環境が整っています。
「社内リクルート」は、部門内で新規業務の発生や、適性人材が不足している部署が、広く社内に向けて社内募集を行う制度です。もう1つ、「ジョブリクエスト」は、チャレンジしたい職種・職務を本人が選択し、申告できる制度です。「社内募集がかかるまで待つより、今すぐチャレンジしたい!」という人にはぴったりの制度。 「キャリアアップの為に、別の分野で仕事をしてみたい」「スキルを活かして新規プロジェクトにチャレンジしたい」など、新しい仕事にチャレンジしたいという意欲さえあれば、誰でも応募できます。半年に一度上司との面談もあるのでそこで相談することももちろん可能です。是非、自分で自分のキャリアを作って下さい!
事業内容 | NSWの事業は「エンタープライズソリューション事業」、「サービスソリューション事業」、「エンベデッドソリューション事業」、「デバイスソリューション事業」の大きく4つの事業で構成されています。
具体的には、NSWのHPの「導入事例」を是非ご覧ください。 事業の幅広さと面白さを実感頂ける情報満載です! https://www.nsw.co.jp/ (HPのトップページからもご確認頂けます。) ◆━━━━━━━━━━━━━━━━━┓ エンタープライズソリューション事業 ┗━━━━━━━━━━━━━━━━━◆ 製造業、流通業、金融・保険業、官公庁向けなど長年にわたり培った業務ノウハウで、コンサルティングからシステム設計、開発、保守・運用に至るまで、お客様に最適なソリューションを提供します。 ★業務系ソリューション (流通業/物流業/製造業/金融業/官公庁) ◆家電量販店向け店舗管理システム ◆物流倉庫業向け入出庫在庫管理システム ◆組立系製造業向け生産管理/製品管理システム ◆クレジット基幹システム ◆Eコマースシステム ◆━━━━━━━━━━━━━┓ サービスソリューション事業 ┗━━━━━━━━━━━━━◆ デバイスからクラウドまでトータルコーディネートできる強みを活かし、IoTクラウドプラットフォーム「Toami」をベースにデータの蓄積から分析・活用まで、お客様の新たなビジネス価値の創出をサポートします。 ★IoT&AIサービス (製品IoT/ファクトリーIoT/ビッグデータ/ディープラーニング/分析・予測) ◆IoT/M2M関連システム ◆Webサイト・EC構築 システム性能を最大限に引き出すサーバやネットワーク設計、セキュアな環境構築から、都市型・郊外型データセンターによる信頼性の高い運用・監視まで、お客様のシステムを多彩なサービスで支えます。 ★ITサービス (ITインフラ設計・構築/クラウド/セキュリティ/システム運用/データセンター) ◆データベース基盤の設計構築・運用の設計 ◆クラウドインテグレーション ◆データセンターホスティングサービス ◆運用テクニカルサービス ◆リモート運用サービス ◆━━━━━━━━━━━━━━━┓ エンベデッドソリューション事業 ┗━━━━━━━━━━━━━━━◆ オートモーティブ、産業分野など、様々な製品開発で培ったアプリからミドルウエア、ドライバ開発の組込み技術で製品の多様化や効率化、高品質設計に対応。スマート化に向けた各種ソリューションを提供します。 ★組込みシステム開発 (アプリ開発/オートモーティブ/スマートデバイス/ミドルウエア開発/ドライバ開発OSポーティング/ボード試作・開発) ◆モバイル端末組込みソフト開発 ◆カーナビゲーション、カーオーディオシステム開発 ◆Android向け各種アプリケーション開発 ◆OS/ドライバ開発 ◆リファレンスボード開発 ◆ネットワーク機器向けミドルウェア開発 自社で組込みアプリからLSIまで対応できる豊富な設計・開発力と各種センサー・デバイスベンダーとのアライアンスにより、コストを抑えたスモールスタートでお客様に最適なIoT環境をご提案します。 ★エッジデバイスソリューション (センシング/デバイス組込み/セキュアIoT/Arm Mbed/リアルタイム処理) ◆━━━━━━━━━━━━━┓ デバイスソリューション事業 ┗━━━━━━━━━━━━━◆ 高位設計、論理設計・検証、論理合成、レイアウト設計、製造からテストまで、ご用件に応じてソリューションを提供。画像処理や通信制御などの各分野で低消費電力設計、先端プロセスに対応します。 ★LSI・FPGA開発 (論理設計・検証/レイアウト・テスト設計/ターンキーサービス) ◆画像アルゴリズム開発 ◆ARM SoC評価ボード開発 ◆Cベースデザインによる画像処理用IP設計 |
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設立 | 1966年8月3日
※1999年4月 東証二部上場 2000年3月 東証一部銘柄指定 |
資本金 | 55億円 |
従業員数 | 単独1,958名 連結2,428名(2024年3月末時点) |
代表者 | 代表取締役執行役員社長 多田 尚二 |
事業拠点 | 本 社/渋谷本社
他事業拠点/南平台開発センター、桜丘開発センター、渋谷ITセンター、山梨ITセンター、名古屋事業所、大阪事業所、福岡事業所、高松ITセンター、府中オフィス、日野オフィス、塩尻オフィス、広島オフィス、北九州オフィス、台湾オフィス |
売上高 | 単独480億8400万円、連結502億9900万円(2024年3月期) |
平均年齢 | 41.8歳(2023年4月時点) |
主要取引先 | 官公庁、地方自治体、国民健康保険中央会、情報通信研究機構、全国中小企業団体中央会、アイシン・エィ・ダブリュグループ各社、アフラック保険サービス、APRESIA Systems、医学書院、伊藤忠テクノソリューションズグループ各社、ヴィア・ホールディングス、SGシステム、NECグループ各社、NHKグループ各社、NTTグループ各社、MS&ADインシュアランスホールディングスグループ各社、オリンパス、カシオ計算機、キタムラ、キャタピラージャパン、キヤノングループ各社、京セラグループ各社、極東貿易、クラリオン、KDDIグループ各社、コニカミノルタ、西部ガスエネルギー、SUMCO、サンドラッググループ各社、山陽自動車運送、サンリオ、ジーンズメイト、スターインフォテック、住友林業グループ各社、セイコーエプソン、ソニーグループ各社、ソシオネクスト、ダイキン工業、タカラトミーグループ各社、武内プレス工業、多慶屋、田淵電機、タムラ製作所、デンソーグループ各社、東芝グループ各社、東北電力グループ各社、凸版印刷、トランザクション・メディア・ネットワークス、日本アイ・ビー・エム、日本航空電子工業、日本光電工業、日本ヒューレット・パッカード、日本無線、日本郵政グループ各社、ノーリツ、馬車道、パナソニックグループ各社、PTCジャパン、日立グループ各社、ファンケル、富士ゼロックスグループ各社、富士通グループ各社、ブラザー販売、堀場製作所、マイクロンメモリジャパン、マルニ木工、三菱ケミカルホールディングスグループ各社、三菱倉庫、三菱電機グループ各社、三菱UFJニコス、山梨中央銀行、ヨドバシカメラ、ラムラ、リコーグループ各社、ルネサスエレクトロニクスグループ各社、渡辺電機工業 他(社名50音順、敬称略) |
企業認定等 | プライバシーマーク(JISQ15001)
環境マネジメントシステム(ISO14001) 品質マネジメントシステム(ISO9001) 情報セキュリティマネジメントシステム(ISO/IEC27001) ITサービスマネジメントシステム(ISO/IEC20000) |
両立支援認定 | ◆「従業員の子育て支援(両立支援)に積極的に取り組む企業」認定!
NSWでは、2007年4月に厚生労働大臣より次世代育成支援対策推進法に基づく認定を 受けました。これは、企業が従業員の子育て支援(両立支援)のための行動計画を 策定・実施し、その結果が一定の要件を満たす場合に認定されるものです。 NSWは、社員一人ひとりが安心して能力を発揮するためには、 ワークライフ・バランスの確立が重要と考え、社員の多様なライフスタイル、 企業人としてのステップアップ等を支援するため、各種制度の見直しや企業風土の改善に 取り組んでいます。 |
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