業種 |
総合電機(電気・電子機器)
設備・設備工事関連/鉄道/電力・電気/安全・セキュリティ産業 |
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本社 |
東京
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残り採用予定数 |
3名(更新日:2024/11/29)
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直近の説明会・面接 |
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【日本の鉄道インフラを、陰で支えています】
例えば駅の自動改札機。新宿や渋谷など、ターミナル駅のホームドアが、ある日止まってしまったら?
何気ない日常に起こる「もしも」を防ぐため、私たちの電力・情報通信技術が役立っています。
JR各社などの「電源切替器」「各種センサー類」において、多くのシェアを保有する当社ですが、40年以上培った実績に甘んじることなく、常に新たな技術に全力で取り組んでいます。
「激動の時代」と呼ばれる、第二次世界大戦後の昭和中~後期、自動車や航空が台頭する中、それまで中心的役割を果たしていた鉄道の先行きは不透明でした。しかし、高速大量輸送、クリーンエネルギーなどの観点から「これから鉄道の伸びる時代がきっと来る」との先見の明をもって、新たな機器の開発に取り組んだのが当時の創業者たちです。その後、【鉄道需要の増加】【分割民営化による合理化・効率化の流れ】【機械化・自動化に対するニーズ増】これら「時代の要請」によって、かつて創業者が描いた未来が現実となったのです。国鉄がJRへと変遷したいまでも、日本全国多くの鉄道会社から必要とされる会社として、厚い信頼をいただいています。
「もしも線路沿線に設置された電気設備や高圧ケーブルのトラブルが生じた場合、どこで問題が起こっているかすぐに見つけられる」「もしもホームドアや自動券売機の電源が止まってしまった場合、すぐに予備電源に切り替えられる」これらを一例に、多くの「もしも」を見つけ出し、事前に防ぐことで、鉄道インフラと人々の生活を守っている私たち。「守り」の仕事だからこそ、華やかではありませんが、陰のヒーローとして、日々技術革新に向き合っています。JR各社との共同研究開発のほか、必要なときのみトンネル内の照明を点灯させる装置など、地球環境に優しい製品開発から、空港の気象用レーダーへの技術活用まで、日々未来へと歩んでいます。
日本全国の鉄道インフラを支える当社の社員は、約40名。少数精鋭という特性柄、技術者が顧客のニーズ把握から設計、ソフト・ハード双方の開発、動作検証まで、製品のすべてに携わる点が特徴です。そのため、「自分が手掛けた製品が、どのように役立っているんだろう?」その疑問を、机上ではなく実際の体験によって解決できる点が特徴!また、一人ひとりが技術のプロとして誇りを持ち、技術を積極的に共有することで、チームとしての相乗効果も得られています。【一人で一連を担えるやりがい】【チームで共創できる楽しさ】どちらも味わえるのが、当社です。40年以上大切にしてきた温かな会社風土は、お会いする事で感じていただけるはずです。
事業内容 | ●鉄道用の電気機器・制御計測機器・情報処理システムなどの設計、製造、販売
●それらの機器の検査、保守 |
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設立 | 1979年(昭和54年)4月20日 |
資本金 | 3,000万円 |
従業員数 | ●計41名
本社 18名 男性:14名 女性:4名 大阪事業所 23名 男性:19名 女性:4名 |
代表者 | 代表取締役社長/小林 亮佐 |
事業所 | 本社
〒110-0015 東京都台東区東上野1-28-12 新御徒町KMビル2階 大阪事業所 〒565-0803 大阪府吹田市新芦屋下4-17 |
資格保持者 | 基本情報技術者/5名
(旧・情報処理技術者第2種) 電気主任技術者第1~3種/5名 1級電気施工管理技士/5名 |
参加団体 | 一般社団法人 日本鉄道電気技術協会
一般社団法人 鉄道電業安全協会 東京商工会議所 公益社団法人 上野法人会 |
ISO9001 | ISO 9001:2015
(C2023-04502) |
売上高 | 7億3,939万2725円(2022年度) |
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