業種 |
通信
設備・設備工事関連/情報処理/建設/電力・電気 |
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本社 |
東京、大阪
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残り採用予定数 |
40名(更新日:2024/09/06)
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『インターネットや携帯電話がつながる仕組み』をつくる会社です。
■電気通信設備事業:電話やインターネットに代表される通信の基盤を構築
■電気設備事業:電力変換装置や発電装置の設計・施工
■土木・建築関連事業:建築工事、共同溝・上下水道等土木関連工事
■ICTソリューション事業:様々なソリューションビジネスの提供
■エコシステム事業:太陽光発電設備の設計・構築
皆さんが利用している携帯電話やインターネット、私たちはこれらに代表される日本の通信インフラ設備を構築しています。通信が当たり前に繋がるように、目に見えないところで活躍するのが私たち。電話線から次世代通信網まで、通信設備の一から十までを扱う、通信建設業界最大手の企業です。私たちの強みは、その高い技術力。研修設備や制度を充実させ、業界でもトップレベルの技術力を提供しております。そして、通信建設の分野で培った技術を元に、「IPネットワーク網の構築」を柱としたICTソリューション事業や、上下水道の構築・更改、大規模太陽光発電の建設などの社会インフラ事業も手掛け、この国の成長に大きく貢献しています。
リクナビ限定情報 |
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社内外で技術講師として活躍している社員をはじめ、日本トップレベルのスペシャリスト達が多数在籍し、『研修』と『経験(実務)』を通して市場価値を高める教育を行っています。社員の能力を最大限に引き出し個々のキャリア目標を達成するため、会社として全力でサポートを行っています。新入社員研修では職種別に基礎的な技術よりスタート。2年目以降は高度技術資格にもチャレンジ頂きます。
社員を大切にする風土が根付いており、社員全員がいきいきと働ける環境づくりの実践として様々な取組を行っています。産前・産後休暇、育児休暇の取得はもちろんのこと、時短勤務などの支援策を整備し、仕事と家庭の両立を支援しています。また、在宅勤務や勤務時間を柔軟に選択できる制度など、ワーク・ライフ・バランスを実現するための多様な働き方を通し、社員が長く安心して働ける環境づくりを推進しています。
会社名 | 日本コムシス株式会社 (ニッポンコムシス) |
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会社概要 | 1951年に当時の電気通信省の要請により発足以来、通信インフラ構築というビジネスにより日本の情報化社会を実現してきました。現在の日本の有線・モバイル環境は私たちが創り上げてきたと言っても過言ではありません。
昨今では、通信インフラ構築の分野で培った技術を元に、「IPネットワーク網の構築」を柱としたICTソリューション事業や、上下水道の構築・更改、大規模太陽光発電(メガソーラー)の建設などの社会インフラ事業も手掛けています。 日本コムシスは社会の基盤となる重要な公共インフラを先進の技術で構築し、経済の成長や生活の豊かさの実現のみならず、防災事業などによる安心・安全で持続可能な社会づくりに貢献してまいります。 |
事業内容 | ◆電気通信エンジニアリング事業
・通信線路(光ケーブル等)、通信土木、交換設備、 IPネットワーク工事(イーサネット等)、 伝送無線工事、移動無線工事(移動無線基地局設置工事) ◆電気設備事業 ・通信用電源設備工事(変電、発電、蓄電池設備)、一般電気設備工事 ◆建築・土木事業 ・建築工事、共同溝・上下水道等土木関連工事 ◆エコシステム事業 ・エコエネルギー(太陽光発電等)関連工事 ◆ICTソリューション事業 ・データセンター・情報通信システムの構築、ソリューションビジネス他 |
設立 | 1951年 日本通信建設株式会社を設立 |
沿革 | 1952年 全国唯一の総合1級業者として電電公社から資格認定を受ける
1953年 東京~名古屋~大阪間マイクロ回線の無線中継所工事を受注 1963年 シールド工事の受注第一号 1965年 最初の海外工事の受注 1970年 衛星通信基地局工事を受注 1972年 東京・大阪両証券取引所第1部に上場 1982年 我が国初の光ファイバー工事を受注 1990年 「日本通信建設株式会社」から「日本コムシス株式会社」へ社名変更 1997年 受注高、売上高が2,000億円を超える 2001年 現本社の新社屋完成、創立50周年を迎える 2002年 IT事業本部(現ITビジネス事業本部)発足によりIP事業への体制強化 2003年 共同持株会社「コムシスホールディングス株式会社」をサンワコムシスエンジニアリング (旧三和エレック)、TOSYS(旧東日本システム建設)の2社と設立 2004年 全社・全部門 ISMS認証 2008年 くるみんマークを取得 2009年 情報関連事業を「コムシス情報システム株式会社」として分社化 2019年 えるぼし最高位の認定を取得 |
代表者 | 代表取締役社長 田辺 博 |
資本金 | 100億円 |
従業員数 | 連結 17,405名/単独 2,451名 (2024年3月末現在) |
売上高 | 連結 5,711億円/単独 1,803億円 (2024年3月期) |
事業所 | 本社 東京都品川区
西日本本社 大阪府大阪市 北海道支店 北海道札幌市 東北支店 宮城県仙台市 関東中支店 埼玉県戸田市 栃木支店 栃木県宇都宮市 東京支店 東京都港区 東海支店 愛知県名古屋市 北陸支店 石川県金沢市 関西支店 大阪府大阪市 中国支店 広島県広島市 四国支店 徳島県板野郡 九州支店 福岡県福岡市 沖縄支店 沖縄県那覇市 など全国 |
主な取引先 | 東日本電信電話、西日本電信電話、NTTドコモ、NTTインフラネット、NTTコミュニケーションズ、NTTグループ各社、中日本高速道路、官公庁、地方自治体、学校法人、その他民間企業など多数 |
関連会社 | サンワコムシスエンジニアリング(株)、(株)TOSYS、(株)つうけん、NDS(株)、(株)SYSKEN、北陸電話工事(株)、コムシス情報システム(株)、コムシスシェアードサービス(株)、コムシスモバイル(株)、コムシスエンジニアリング(株)、ウィンテック(株)、コムシス九州エンジニアリング(株)、(株)フォステクノ四国、コムシスプロミネント(株)、コムシス北海道エンジニアリング(株)、(株)日本エコシステム、コムシスクリエイト(株)、東京鋪装工業(株)、(株)カンドー、東京ガスライフバルカンドー(株)、コムシスネット(株)、コムシス東北テクノ(株)、コムシス通産(株)、(株)大栄製作所、琉球通信工事(株) |
略称 | コムシス、COMSYS |
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