株式会社FBS
エフビーエス

プレエントリーとは、「御社に興味があります」という意思表示です。エントリーシートの提出締切や説明会・面接開催情報を企業から受け取ることができます。

  • OpenES
  • 正社員
業種
ソフトウェア
インターネット関連/都市銀行・信託銀行/情報処理/医療関連・医療機関
本社
東京
残り採用予定数
12名(更新日:2024/07/19)

採用人数・プレエントリー候補リスト登録人数

採用人数(今年度予定)

大学卒・大学院卒 システムエンジニア職 16~20名
※上記以外でも採用がある可能性があります。

プレエントリー候補リスト登録人数

プレエントリー候補リスト登録人数 623名
※リクナビ上での企業情報公開日〜2024年7月20日の期間のデータです。(企業によって公開日は異なります)

モデルケース

大学卒・大学院卒 システムエンジニア職

採用人数 今年度予定 16~20名
昨年度実績(見込) 11~15名
初年度
月収例
月25万円程度(月給制)
選考例
  • WEBプレエントリー
    締切 未定
  • エントリーシート
    締切 未定
  • 説明会
    随時
  • 面接
    随時
  • 内々定
    随時
応募・選考時
提出書類
OpenES、履歴書、その他
その他の
ポイント
完全土日祝休み、平均残業時間が月20時間以内、在宅勤務可、住宅補助あり、資格取得奨励金あり

募集要項

求める人物像・選考基準

FBSは、前身会社であるNSK、カテナ、システナを通して、50年以上にわたりメガバンクを中心とした金融系システムの開発に従事してまいりました。 そして、2011年4月、東証一部上場企業のシステナから金融機関向けシステム開発事業の一部の買収により、メガバンク及び大手システムベンダー等の優良顧客基盤を引き継いだ他、150人の開発系技術者を含む160人の社員と150人強のビジネスパートナーの契約が移管されたことにより、豊富な業務知識、業務ノウハウ、そして高い技術力やマネジメント力を引き継ぎ、新会社としてスタートを切りました。
2024年4月時点で社員306名へと順調に拡大を続けております。

私たちFBSが求める人材は「志のあるチャレンジャー」です。

金融業界では金融系システムの高度化、複雑化、グローバル化に伴い、既存システムの大幅見直し、あるいは更改刷新が大きな流れとなっています。そういう中で「社会インフラとしての金融系システムを支えるんだ!」という強い自負心のもと、新しい開発手法、新技術を積極的に取り込んで困難なプロジェクトに挑戦する気概のある、やる気と情熱をもった仲間を求めています。

募集概要

職種 (1)【正社員】SE(システムエンジニア)
仕事内容 (1)【正社員】SE(システムエンジニア)
金融系のシステム開発を中心に、ビッグデータ分析、AI、ブロックチェーン、RPA開発など最先端分野にも進出しています。
応募資格 (1)【正社員】SE(システムエンジニア)
 短大/専門/高専/大学/大学院 卒業見込みの方
勤務地 (1)【正社員】SE(システムエンジニア)
 千葉、東京、神奈川
 備考:本社/東京都千代田区神田須田町一丁目4番地4 PMO神田須田町8階
勤務時間 (1)【正社員】SE(システムエンジニア)
 【固定時間制・標準労働時間制】
 勤務時間:9:00~17:30(休憩:1時間)
 備考:実働時間7.5時間、勤務先プロジェクトにより8:40~17:10等の場合あり
また、在宅勤務、時差出勤、交代勤務等推奨中
(実際の勤務形態はプロジェクトにより異なる)
採用活動開始時期 採用活動の開始は3月以降です。

給与・福利厚生(待遇)

給与 (1)【正社員】SE(システムエンジニア)
 短大/専門/高専 卒業見込みの方
  月給:240,000円

 大学 卒業見込みの方
  月給:250,000円

 大学院 卒業見込みの方
  月給:260,000円

 備考:試用期間(3ヶ月)中および期間終了後も同条件
昇給 (1)【正社員】SE(システムエンジニア)
 年1回
 備考:4月
賞与 (1)【正社員】SE(システムエンジニア)
 年2回
 備考:6月・12月
※別途、決算特別賞与あり(業績により年1回4月に支給)
休日・休暇 (1)【正社員】SE(システムエンジニア)
 完全週休2日制(土日)
 有給休暇:12日
 ※初年度12日付与・最大20日付与、半日および1時間単位での取得も可能
 備考:祝祭日
フリーバカンス休暇(毎年1回連続して3日+有給休暇と土日2回を組み合わせて最大9日間取得可能)
年末年始休暇
特別休暇(結婚・出産・育児・介護・裁判員 等)
失効年休積立制度
福利厚生 社会保険完備(健康保険、厚生年金、雇用保険、労働災害補償保険(労災))
福利厚生:・社員持株制度(奨励金10%)
・奨学金代理返還制度(最大5年間)
・家賃補助制度(最大8年間、最大3万円)
・確定拠出年金(前払退職金月額1万円~)
・資格取得支援、健康診断、育児・介護支援
・クリスマスパーティ、全社員向け方針発表会
・クラブ活動(ランニング部、カメラ部、釣り部、トレッキング部、フットサル部、ラケット部、読書部、筋トレ部、競技麻雀研究部、AI・競技プログラミング部、ゲレンデ部)
福利厚生(上記以外):・ジョブリターン制度(退職者の再雇用制度)
試用期間 ■期間
(1)【正社員】SE(システムエンジニア)
 期間:3ヶ月
 ※労働条件の変更なし
研修・見習い期間 なし

職場情報

過去3年間の新卒採用者数・離職者数
年度 採用者数 離職者数 定着率
2023年度 21人 0人 100.0%
2022年度 15人 0人 100.0%
2021年度 13人 3人 76.9%
(2023年4月時点)
過去3年間の男女別新卒採用者数
年度 男性 女性
2023年度 14人 7人
2022年度 11人 4人
2021年度 10人 3人
3年以内男性採用割合:71.4%
3年以内女性採用割合:28.6%
平均勤続年数 7.1年(2023年4月時点)
※2011年の会社設立・事業開始からの数値(分社独立前からの在籍社員は含みません)
平均年齢 36.8歳(2023年4月時点)
研修 あり:全社員を対象に階層別研修や業務知識習得研修、
テクニカルスキル研修、ビジネススキル研修を行っております。
研修内容の詳細は下記「教育制度」をご参照ください。
自己啓発支援 あり:資格取得支援制度(報奨金、研修支援)を設けております。
詳細は下記「教育制度」をご参照ください。
メンター制度 あり
キャリアコンサルティング制度 あり:当社ではキャリアデザイン制度として
年4回、上司との面談を実施しています。
詳細は下記「教育制度」をご参照ください。
社内検定等の制度 なし
月平均所定外労働時間 15.0時間(2023年度実績)
有給休暇の平均取得日数 14.1日(2023年度実績)
育児休業取得者数(男女別)
項目 男性 女性
育休取得者数 2人4人
取得対象者数 2人4人
育休取得率 100.0%100.0%
(2023年度実績)
育児休暇に関して、複数のお子様の出産による休職実績があります。制限等は全くありません。
役員・管理職の女性比率
項目 女性
役員 0.0%
管理職 24.5%
(2024年4月時点)

職場環境

受動喫煙対策 以下の対策を講じております。
■勤務時間内の喫煙不可、休憩時間は喫煙可能室でのみ喫煙可

その他の情報

参考データ

教育制度 ~人は財産~

FBSでは企業の一番の資産は「人」であるとの考えから人材の育成を
最重要事項と位置づけ取り組んでいます。

人材育成策の基本は職場内研修(OJT)であり、それを補完するものと
して社内研修制度を用意しています。OJTと社内研修制度を通じて、社
員一人ひとりがスキルを高めていくことで自分自身が成長していることが
実感できます。

FBSは文系・理系は一切問いません。文系の方でも入社後3ケ月間に
及ぶ新人研修やOJT及び社内研修制度等の手厚い教育制度により一
流のSEに育てますのでご心配いりません。
職場内研修制度(OJT) 現場の上司や先輩から具体的な仕事を通じて、仕事に必要な知識・技術
などを習得、向上させていくことが最大の人材育成と位置づけ強化してい
ます。 また当社はメンター制度を導入しています。現場に配属された新入
社員に対し2年間の教育計画を立て、メンター(相談者・助言者となる若手
先輩社員)が毎月面談し、上司が確認を行うことで全員が一流のSEに必
要とされる業務知識やヒューマンスキル、テクニカルスキルを持つよう育て
ていきます。3年目以降もキャリアデザイン制度※により継続的にスキルの
向上が図れます。

※キャリアデザイン制度
年度当初に上司と面談して自分のキャリアイメージ(将来のありたい姿)を
作ります。その達成に向け目標を定め、キャリアデザインシートを使い、一
年間の具体的な教育計画を立て、教育計画の実行と四半期毎の面談で
スキルアップを図っていく制度です。
階層別研修 入社から定年まで、各階層での役割・スキル・あるべき姿を学びます。

<新入社員関連>
・新人研修
 入社後、社会人基礎スキルを学ぶ研修やIT技術習得のため のIT基礎
 研修を3ヶ月かけて実施します。
・新人フォローアップ研修(入社1年目終了時)
 入社してからの行動や経験を各自が振り返り今後必要なことややるべき
 ことについて考えるフォローアップ研修を行います。
・5年目フォローアップ研修(入社5年目)
 単なる「若手社員」から「中堅社員」としてのリーダー意識を醸成します。  

<リーダー・ミドル層関連ほか>
・メンター研修
・プロジェクト管理の基礎研修
・部長昇格研修
・リーダー研修
・管理職研修
・次期経営幹部研修
・40代キャリアデザイン研修
・50代バリューアップ研修
・60代シニア研修
業務知識習得研修 金融系システム開発が約50%を占めるFBSでは、金融系(銀行・保険等)の
業務知識の習得が重要との考えから各種金融系の業務研修を行ってきました。
・金融の基礎研修
・銀行業務の基礎研修
・国際系銀行業務の基礎研修
・銀行システムの基礎研修
・生命保険業務の基礎研修
・損害保険業務の基礎研修 等
テクニカルスキル研修 個々のキャリアプランに合わせた幅広いスキルを学ぶことができるように、
大手研修機関である「富士通ラーニングメディア」と連携し、多種多様な
研修メニューから選んで受講していただくことができます。

<研修種類>
・リーダーシップ
・コミュニケーション
・実行/オペレーション
・マネジメント
・業務改善/IT活用
・新入社員/若手社員
・ITソリューションセールス
・上流/テスト(アジャイル開発等)
・プロジェクトマネジメント
・言語
・Webアプリケーション開発技術
(トレンド技術、クラウド、IoT、AI、ロボット/RPA、ビッグデータ、データサイエンス等)
・システム基盤共通(AI等)
・サーバ
・データベース
・ネットワーク
・ミドルウェア
・システム運用管理
・情報セキュリティ
・ITサービスマネジメント
・組み込みソフトウェア技術
・中堅/幹部/中高年
ビジネススキル研修 基本的なビジネススキルから専門的な経営の領域まで、幅広い知識を学ぶ
ことができるように、大手研修機関である「ALL DIFFERENT」と連携し、多種
多様な研修メニューから個々の課題や目標に合わせた研修を選んで受講し
ていただくことができます。

<研修種類>
・ビジネススキル
(業務効率化、ビジネスマナー、ビジネス基礎、自己管理)
・コミュニケーションスキル
(ファシリテーションスキル、書くスキル、聞くスキル、伝えるスキル、考えるスキル)
・ビジネス知識
(リスク管理、コンプライアンス)
・マネジメントスキル
(リーダーシップ、管理職、部下育成、メンタルヘルス、タイムマネジメント)

資格取得支援制度 FBSは資格取得を推奨しており、70以上の推奨資格を定めて資格
取得支援を行っています。
国家試験やITベンダー資格、TOEIC等の会社推奨資格に合格した場合
は、報奨金と受験料を支援しています。また、資格取得のための勉強会
の開催や、業務上必要な上級資格を取得する場合は外部研修の受講
支援も併せて行っています。
人事制度改定 2023年4月、ベースアップを実施しました。(昇給率全社平均+7.41%)
2024年7月にもベースアップを行う予定です。
家賃補助制度 令和5年、制度改定を実施いたしました。

・初回入居時の礼金・仲介手数料それぞれ上限9万円まで支給します。
・物件の紹介・代理内見制度もありますので、ご遠方の方も少ない負担で新生活を迎えられます。
・ルームシェアも可。また、結婚後も継続して家賃補助を利用できます。
・入社後最大8年間、家賃補助制度をご利用いただけます。
 入社後1~5年目:賃料の半額(上限3万円)
 入社後6~8年目:賃料の1/4(上限1.5万円)
 
えるぼし認定 女性が能力を発揮しやすい職場環境として、2022年12月5日付で「えるぼし(2段階)」に認定されました。「えるぼし認定」とは、女性の職業生活における活躍の推進に関する法律(「女性活躍推進法」)に基づき、一定基準を満たし、女性の活躍促進に関する状況などが優良な企業を認定する制度です。

今後も、社員がいきいきと働ける会社を目指して、環境づくりを行ってまいります。
留学生歓迎 留学生の方の採用についても積極的に受け付けていますので、是非エントリーください。
入社実績は以下の通り。
2015年2名、2016年1名、2017年1名、2019年1名、2020年2名、2022年3名、2023年5名、2024年4名
FBS本社への詳細なアクセスはこちら https://www.f-b-s.jp/publics/index/4/
選考の流れ 1.個人面接
2.Web適性検査、Web筆記試験
3.小論文(メール提出)
4.役員面接
5.内定
(状況により各選考の順番は前後する可能性があります。)

※1次面接はWEBとなります。最終選考(役員面接)は対面での開催となります。
【WEB説明会】 ご自宅等から視聴いただけるWEB説明動画をご用意しております。
リクナビ上の「説明会・面接画面」からご予約いただいた方に順次視聴URLをご案内いたします。
FBS発足後採用実績校 ◆大学
青山学院大学(2名)、同大学院(1名)
秋田大学大学院(1名)
茨城大学大学院(2名)
大阪大学(2名)
大阪市立大学(1名)
大阪電気通信大学(1名)
岡山大学(1名)
お茶の水女子大学(1名)、同大学院(2名)
香川大学(1名)
学習院大学(1名)
神奈川大学(1名)
金沢大学大学院(1名)
関西学院大学(1名)
北九州市立大学(1名)
九州大学(8名)、同大学院(5名)
九州工業大学大学院(1名)
京都大学(1名)
近畿大学(4名)
熊本大学(3名)、同大学院(1名)
久留米工業大学(2名)
慶應義塾大学(2名)
工学院大学(1名)
高知大学(1名)
神戸大学大学院(1名)
国際基督教大学(1名)
国士舘大学大学院(1名)
滋賀大学(1名)
静岡大学(1名)、同大学院(1名)
芝浦工業大学(2名)
城西大学(1名)
上智大学(2名)
尚美学園大学(1名)
信州大学(1名)
成蹊大学(2名)、同大学院(1名)
聖心女子大学(4名)
西南学院大学(1名)
千葉大学(1名)、同大学院(1名)
千葉工業大学(2名)
中央大学(5名)
筑波大学(2名)、同大学院(2名)
電気通信大学(6名)、同大学院(4名)
東海大学(3名)
東京大学(3名)
東京医科歯科大学大学院(1名)
東京外国語大学(1名)
東京海洋大学大学院(1名)
東京工科大学(1名)
東京工芸大学(3名)
東京情報大学(1名)
東京電機大学(1名)
東京都立大学大学院(1名)
東京農業大学(1名)
東京農工大学(3名)
東京理科大学(6名)、同大学院(3名)
同志社大学(2名)
東邦大学大学院(1名)
東北大学(3名)、同大学院(2名)
東北学院大学(1名)
東洋大学(3名)、同大学院(1名)
長崎大学(1名)
長崎県立大学(1名)
名古屋大学(2名)、同大学院(2名)
新潟大学大学院(1名)
日本大学(5名)、同大学院(2名)
一橋大学(2名)、同大学院(1名)
弘前大学(2名)
福岡大学(1名)
福岡女子大学(1名)
福島大学(1名)
法政大学(3名)
北海道大学(1名)
宮城学院女子大学(1名)
武蔵野大学(1名)
明治大学(6名)
明治学院大学(2名)
山形大学(3名)、同大学院(1名)
横浜市立大学(1名)
横浜国立大学(1名)、同大学院(1名)
立教大学(2名)
立命館大学(1名)、同大学院(1名)
早稲田大学(1名)、同大学院(1名)

◆専門学校
大原情報ビジネス専門学校(1名)
大原簿記医療秘書公務員専門学校町田校(2名)
大原簿記公務員医療情報ビジネス専門学校津田沼校(4名)
大原簿記情報ビジネス医療専門学校(1名)
大原簿記法律専門学校柏校(3名)
東京IT会計専門学校(2名)
東京IT会計法律専門学校横浜校(1名)
東北電子専門学校(2名)
日本電子専門学校(1名)
船橋情報ビジネス専門学校(8名)
北海道情報専門学校(2名)

50音順
在籍者出身校 ◆大学
愛知県立大学、会津大学、青山学院大学、秋田大学、亜細亜大学、石巻専修大学、茨城大学、愛媛大学、大阪大学、大阪電気通信大学、大妻女子大学、岡山大学、お茶の水女子大学、嘉悦女子短期大学、学習院大学、神奈川大学、金沢大学、金沢工業大学、関東学院大学、北九州市立大学、北見工業大学、岐阜大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、共立女子大学、近畿大学、熊本大学、熊本工業大学、久留米工業大学、群馬大学、慶應義塾大学、国士舘大学、駒沢大学、埼玉工業大学、札幌学院大学、産業能率大学、滋賀大学、静岡大学、静岡大学工業短期大学、静岡理工科大学、芝浦工業大学、上智大学、尚美学園大学、成蹊大学、聖心女子大学、聖徳大学、西南学院大学、専修大学、大東文化大学、高千穂大学、拓殖大学、千歳科学技術大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京医科歯科大学、東京外国語大学、東京海洋大学、東京経済大学、東京工芸大学、東京女子体育大学、東京電機大学、東京都立大学(首都大学東京) 、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、東北学院大学、東洋大学、独協大学、長崎大学、名古屋商科大学、新潟大学、日本大学、一橋大学、弘前大学、福岡大学、福岡女子大学、福島大学、文京女子大学、法政大学、北海学園大学、北海道大学、宮城学院女子大学、武蔵野大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、山形大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、麗澤大学、和光大学、早稲田大学、 城西大学、 東京情報大学、 信州大学、神戸大学 他


◆高等専門学校/専門学校
大原簿記学校、熊本電子ビジネス専門学校、鶴岡工業高等専門学校、東京IT会計専門学校(東京・大宮・名古屋・横浜)、東京電子専門学校、東北電子専門学校、中野スクールオブビジネス専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本電子専門学校、船橋情報ビジネス専門学校、北海道情報専門学校、村田簿記学校、盛岡情報ビジネス専門学校 他

50音順

採用実績校

会津大学、青山学院大学、青山学院大学大学院、秋田大学、茨城大学、茨城大学大学院、愛媛大学、大阪市立大学、大阪大学、大原簿記学校、大原簿記公務員医療情報ビジネス専門学校津田沼校、お茶の水女子大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢工業大学、金沢大学大学院、関西学院大学、関東学院大学、北見工業大学、九州大学、京都大学、近畿大学、釧路公立大学、熊本学園大学、熊本大学、熊本電子ビジネス専門学校、久留米工業大学、久留米大学、群馬大学、KCS福岡情報専門学校、慶應義塾大学、工学院大学、高知大学、国際基督教大学、国士舘大学大学院、駒澤大学、埼玉大学、札幌学院大学、産業能率大学、静岡大学、静岡大学大学院、芝浦工業大学、首都大学東京、尚美学園大学、信州大学、城西大学、上智大学、成蹊大学、聖心女子大学、聖徳大学、西南学院大学、専修大学、拓殖大学、大東文化大学、千歳科学技術大学、千葉工業大学、千葉大学、中央大学、中京大学、筑波大学、筑波大学大学院、鶴岡工業高等専門学校、電気通信大学、電気通信大学大学院、東海大学、東京IT会計専門学校、東京IT会計専門学校名古屋校、東京IT会計法律専門学校大宮校、東京医科歯科大学大学院、東京海洋大学大学院、東京外国語大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京大学、東京電機大学、東京電子専門学校、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東京理科大学大学院、東邦大学大学院、東北学院大学、東北大学、東北電子専門学校、東洋大学、同志社大学、獨協大学、長崎県立大学、長崎大学、名古屋商科大学、名古屋情報メディア専門学校、名古屋大学、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本大学、日本大学大学院、日本電子専門学校、一橋大学、一橋大学大学院、弘前大学、福岡大学、福島大学、船橋情報ビジネス専門学校、文京学院大学、法政大学、北海学園大学、北海道情報専門学校、北海道大学、明海大学、明治学院大学、明治大学、明星大学、山形大学、山形大学大学院、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、立命館大学大学院、早稲田大学、早稲田大学大学院

詳細情報

主な募集職種
IT系
技術系で特に生かせる専攻:機械系、数学系、電気・電子系、情報工学系、物理・応用物理系、建築・土木系、生物・生命科学系、化学・物質工学系、資源・地球環境系、農業・農学系、水産系、畜産・酪農系、薬学系(4年制)、薬学系(6年制)、商船系、医学・歯学系、獣医系、衛生医療・介護系、その他理系
主な勤務地
千葉、東京、神奈川
応募資格
短大、専門、高専、大学、大学院卒業見込みの方
積極採用対象
大学生(文系)、大学生(理系)、大学院生(文系)、大学院生(理系)、短大生、専門学校生、高等専門学校生、海外大生
採用予定学科
法学・政策系、経済・経営・商学系、社会・環境情報系、外国語・国際文化系、人文系、教育系、生活科学系、宗教・神学系、医療・保健系、芸術・音楽系、体育・スポーツ系、その他文系、機械系、数学系、電気・電子系、情報工学系、物理・応用物理系、建築・土木系、生物・生命科学系、化学・物質工学系、資源・地球環境系、農業・農学系、水産系、畜産・酪農系、薬学系(4年制)、薬学系(6年制)、商船系、医学・歯学系、獣医系、衛生医療・介護系、その他理系

連絡先

〒101-0041
東京都千代田区神田須田町一丁目4番地4 PMO神田須田町8階

弊社HP : https://www.f-b-s.jp/
新卒採用ページ  : https://www.f-b-s.jp/recruit/

管理本部 採用育成部
部長代行:岡安美代子(おかやすみよこ)
TEL:03-3525-7102(採用担当直通)
Mail:saiyo@f-b-s.jp
掲載開始:2024/01/29
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モデルケースの見方

モデルケースは、採用データのサマリー情報になります。
参考データであり、給与の規定などは各社によって異なります。

採用人数 該当モデルケースにおける「今年の採用予定人数」と「昨年度の実績(見込み)」の人数です。
初年度月収例 該当モデルケースにおける、入社初年度の月収例です。
詳細は、「採用データ」内の「給与・福利厚生(待遇)」欄をご確認ください。
Pick Up
時給制、日給制、週給制、月給制
時間、日、週、月あたりで支払われる給与の単位です。賞与は別に定められているケースが多いです。
年俸制、半期年俸制
年俸制、半期年俸制とは、年間または半期(6カ月)で支払われる金額が定められている給与の制度です。
賞与は月収に含まれる場合と、含まれない場合があります。
月収と賞与が毎月一緒に支払われる場合、賞与を含んだ金額です。
月収と賞与が別々に支払われる場合、賞与は除いた金額です。
選考例 該当モデルケースにおける選考項目、および実施目安時期になります。
代表的な項目のみですので、記載事項以外の選考項目がある場合もあります。
Pick Up
WEBプレエントリー
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OpenES
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内々定
日本経団連に所属している企業が、2024年10月1日前に出す「内定」のことを指します
その他のポイント 「有休取得率」「育児・介護制度」などの福利厚生・待遇面や「平均勤続年数」「女性役員在籍」など風土に関するデータです。
採用人数・プレエントリー候補リスト登録人数

プレエントリー候補リスト登録人数とは、この企業のリクナビ上での情報公開日 (※1) 〜2024年7月20日の期間、プレエントリー候補リストや気になるリスト (※2) にこの企業 (※3) を登録した人数です。プレエントリー数・応募数ではないことにご注意ください。

「採用人数 (今年度予定) に対するプレエントリー候補リスト登録人数の割合」が大きいほど、選考がチャレンジングな企業である可能性があります。逆に、割合の小さい企業は、まだあまり知られていない隠れた優良企業である可能性があります。

  • ※1

    リクナビ上で情報掲載されていた期間は企業によって異なります。

  • ※2

    時期に応じて、リクナビ上で「気になるリスト」は「プレエントリー候補リスト」へと呼び方が変わります。

  • ※3

    募集企業が合併・分社化・グループ化または採用方法の変更等をした場合、リクナビ上での情報公開後に企業名や採用募集の範囲が変更になっている場合があります。